データ分析 “人気”と“おすすめ”は何が違う? 博報堂とヤフーが探る「みんな」の正体 2019.06.04 Insight for D終了のご案内 2020年7月2日を持ちましてInsight for Dを終了させていただくことにいたしました。今後はYahoo! JAPANの最新マーケティング情報にて、みなさまに役立つ情報発信を行ってまいります。
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We Are Social's comprehensive new Digital in 2016 report presents internet, social media, and mobile usage statistics and trends from all over the world. It contains more than 500 infographics, including global data snapshots, regional overviews, and in-depth profiles of the digital landscapes in 30 of the world's key economies. For a more insightful analysis of the numbers contained in this repor
2016年2月までDeNAの広告営業のGLとして、マーケティング、広告商品開発から販路開拓まで、ゼロから立ち上げてきた筆者が、取り組みの中で見出してきた広告マネタイズにおいて大切なポイントを記載していきます。 ■目次 ①広告主が広告を出稿する理由を考える ②広告主目線での出稿ロジックを作る(なぜ、その広告なのか) ③媒体の特性を活かし、競合優位性のある商品開発を行う ④代理店営業は、組織営業 ⑤リレーションを深める ⑥飲みの誘い方、誘われ方、飲みの場で話すこと ⑦直販営業は、課題解決型営業 ■本文 ①広告主が広告を出す理由を考える ・ブランディング ・マーケティング(認知) ・CPA 基本的には上記のどれか。 CPA=ネットワーク広告とか、純広告=ブランディングとして一概に捉えるのは完全に間違え。CPAが合うから純広告をやり続けている、という広告主は、とくに女性向けメディアに出稿している広
ターゲティングの技術が進化し続けている今日ですが、ターゲティングに使われる技術の一つに『CookieSync』があります。 CookieSyncという言葉は聞いたことあるけど、詳しい実際の仕組みを知らないという方は少なくないのではないでしょうか。 今回は、このCookieSyncについて紹介したいと思います。 本エントリーでは、DSP と SSP を連携する CookieSync技術を中心に説明しますが、 基本的には、DMPでのCookieSyncも同様の技術が使われています。 CookieSyncとは何を行うためのものなのか まず始めに、この技術が何のために使われているのかと言うと 「異なるシステム間でサイトを訪れたユーザを一意に識別するため」にあります。 あなたがサイトに訪れた際、何の広告を表示するか決めるためにいろいろなシステムが関わっています。 また訪れたユーザがどんな事柄に興味が
2月23日、「2015年 日本の広告費」が発表されました。広告費のありようをドラスティックに変革したインターネットの普及が始まって20年余り、電通総研の北原利行が「広告費」の現在と未来について解説します。 2年連続の6兆円超え、4年連続のプラス成長となった 2015年(1~12月)における日本の総広告費は前年比100.3%の6兆1710億円で、2012年以来4年連続のプラス成長、2014年に続いての6兆円超えになりました。日本の広告費は、大きくはマスコミ四媒体の広告費とインターネット広告費、そしてプロモーションメディアの広告費に分けられますが、同110.2%という2桁成長を遂げたインターネット広告が全体をけん引するかたちになっています。 運用型広告とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、広告の最適化を自動的もしくは即時的に支援する広告手法のことです。生活者の行動パターンをきちん
●総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3% ●4年連続でプラス成長 ●インターネット広告費が、二桁成長でけん引 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:石井 直)は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年(平成27年)日本の広告費」を発表した。 2015年(1~12月)の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3%となり、4年連続で前年実績を上回った。 2015年の広告費の特徴 1.2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3%となった。 2.媒体別にみると、「新聞広告費」(
ヤフーの2015年10-12月決算に関しては、既に書きましたが、その中で「ショッピング事業はどうやって稼ぐのか?本当に儲かるのか?というものかと思いますが、これに関しては、答えが見え始めています。」と書きました。 そもそも、ヤフーショッピングが、「Eコマース革命」と称して、出店料、売上手数料を無料化した時以来、ずっとこの「戦略」スライドを使っています。要は、こういうことです。 出店料、売上手数料を無料化 => ストア数↑・商品数↑ => 競争激化 = 売り場が魅力的になる => 購入者数↑・流通総額↑ => 広告出稿↑ つまり、最終的には、EC店舗が出稿する広告で稼ぐ、ということですね。これは非常に分かりやすいストーリだと思いますが、一体どのくらい稼げるのか、という視点で少し詳しく見てみたいと思います。 ECモールの3つの収益源少し話がそれますが、ECモール(B2B2C型・C2C型=フリマ
In 2009, xAd was born with the goal of building a revolutionary location solution for advertisers. Since then, we introduced the world to a number of firsts, both as xAd and now GroundTruth. Our Blueprints technology made it possible to deliver actionable location-driven insights to brick-and-mortar retailers. Our milestones, like CPV advertising, Ads Manager, a self-serve buying platform, and our
初めまして、マーケティング部マネージャーとして広告事業を担当しているdrillです。 アドネットワークやSSP等の配信広告運用や広告売上の管理を主な業務としてやっています。 私からは「広告運用でRTB優先配信を行う際に気をつけたい3つのこと」をテーマにしてお届けします。 【1】 適切なフロア設定について 【2】 フィラーへの影響について 【3】 定期的な見直しについて と、その前にまず前提のRTB優先配信の説明から。 前提:「RTBの優先配信」とは? RTB(Real-Time Bidding)とはユーザーのアクセスが発生するごとに各々の配信広告システム側で広告掲載の競争入札を行い、最も高い入札の案件を配信する方式のことです。高価値なユーザーのアクセスを高単価で買付けする仕組みのことですね。 このRTB配信に優先的に広告リクエストを飛ばし、あらかじめ設定しておいた最低価格(floor pr
Webマーケティングの新たな手法として、ここ数年、「コンテンツマーケティング」に注目が集まっている。どのような手法で、企業はどう取り組むべきか。国内外の成功事例も交えて解説する。 コンテンツマーケティングとは、企業自らがユーザーに向けて有益なコンテンツを継続的に届けることで好感度を上げ、顧客との良好な関係を構築するマーケティング手法を指す。 用語としての「コンテンツマーケティング」が広まり始めたのは最近のことだが、手法自体は決して新しいものではない。例えば、パン粉メーカーがパン粉を使ったレシピをサイトに載せるといった取り組みは既に一般的になっているが、これもコンテンツマーケティングの一種だ。 以前から使われていた手法であるにもかかわらず、あらためて注目を集めるようになったのには理由がある。コンテンツマーケティングは、従来のインターネット上で展開するマーケティング手法では難しかった「製品・サ
ヤフー株式会社は、2023年10月1日にLINEヤフー株式会社になりました。LINEヤフー株式会社のコーポレートサイトはこちらです。 当ページに記載されている情報は、2023年9月30日時点の情報です。 ~ アプリマーケティング支援サービスを強化 ~ http://ymi.yahoo.co.jp/ ヤフー株式会社(以下Yahoo! JAPAN)は、アプリ提供者向けのマーケティングツール、「Yahoo! MOBILE INSIGHT」の提供を12月1日より開始しました。 スマートデバイスの普及により、アプリ市場が急速に成長を続ける一方、アプリ開発者や提供者にとってのマーケティング環境は発展途上です。Yahoo! JAPANは、クラッシュ解析ツールを提供するFROSK社とアプリ開発環境支援に取り組む一方、アプリマーケティング支援サービスとして「Yahoo!アプリインストール広告」を提供するなど
現在ネット上に掲載されている動画広告の“ビューアビリティ”は約54%──。米Googleは5月8日(現地時間)、このような調査結果を発表した。 動画広告のビューアビリティとは、視聴率調査の監視などを行っている非営利団体Media Rating Council(MRC)および米ネット広告団体Interactive Advertising Bureau(IAB)が定義する広告が見られたかどうかの基準で、広告スペースの全ピクセル中最低でも50%が最短でも2秒間以上画面に表示される状態のことだ。 Googleが、DoubleClick、Google、YouTube上の動画広告を調査したところ、YouTube以外で表示される動画広告の場合、コンテンツのほぼ半分が表示されていなかったという。一方、YouTubeの動画広告のビューアビリティは91%だった(YouTubeの動画広告はユーザーが見たいコンテ
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