2015年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
●総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3％ ●4年連続でプラス成長 ●インターネット広告費が、二桁成長でけん引 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年（平成27年）日本の広告費」を発表した。 2015年（1～12月）の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3％となり、4年連続で前年実績を上回った。 2015年の広告費の特徴 １．2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。 ２．媒体別にみると、「新聞広告費」（
D2C・CCI、2014年スマートフォン広告市場、動画広告市場の推計結果を公表 - Exchangewire Japan
電通系列のモバイル広告会社D2Cが、CCIと共同で実施した2014年のスマートフォン広告市場推計結果を公表した。 D2CとCCIは、半期ごとにスマートフォン広告市場規模推計を公表してきた。 今回の公表結果によると、2014年年間のスマートフォン広告市場規模は3450億円、対前年比166％と大きく成長、電通が今年2月に公表した2014年インターネット広告媒体費8245億円の42％に達した。 広告商品別の内訳は、枠売り広告が350億円（構成比10％）、成果報酬型広告が632億円（同18％）、運用型広告が2468億円（同72％）。また運用型広告の中では、検索連動型広告が1194億円（同35％）、アドネットワーク（運用型）が1015億円（同29％）、運用型のソーシャル広告は259億円（同8％）と推計している。 このうち運用型のソーシャル広告が対前年比で575％と高い成長を遂げた。 今回の調査では、
「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9％ - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release 2015年02月24日 調査レポート 「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9％ 「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9％ ● 総広告費は6年ぶりに6兆円超え ● インターネット広告費が初の1兆円超え ● 21業種中14業種が前年を上回る 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月24日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年（平成26年）日本の広告費」を発表した。 2014年（1～12月）の日本の総広告費は6兆1,522億円、前年比102.9％と、消費税率引き上げの影響はあったものの、通期では3年連続で前年実績を上回った。 2014年（平成26年）の広告費の特徴 １．2014年の総広告費は、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで伸長した後、消費税率
「2014年 日本の広告費」解説―国内市場の活性化、紙とウェブの共存、そして地方創生― | ウェブ電通報
名目GDPとの相関が高いといわれ、今後の社会動向の指標ともなり得る「2014年 日本の広告費」が発表されました。どのようなメディアが利用されているのか、どのような業種が活性化しているのか――広告市場から捉えた現在と近未来について、電通総研の北原利行が解説します。 総広告費が6年ぶりに6兆円を超える 2014年(1～12月)の日本の総広告費は6兆1522億円、前年比102.9％でした。総広告費が6兆円超えとなったのはリーマンショックが始まった2008年以来6年ぶりのことです。ここ3年連続プラスで推移していることを考え合わせると、広告市場に関しては緩やかではありますが成長軌道に回復したといえるでしょう(表1)。また、インターネット広告の市場が初めて1兆円を超えたことも大きな注目点です。 広告費の動向は名目GDPとの相関が強いといわれますが、名目GDPについていえば、2014年後半は大方のエコノ
ネット動画の視聴傾向レポート ～いつ、どこで、誰が、何を、どのくらい？ | ウェブ電通報
2014年は、ネット動画制作者がメディアで取り上げられ広く話題になったり、民放キー局が番組のネット配信を活発化させていくなど、業界筋では「ネット動画元年」と言われた。さらに、デバイスや通信環境などの進化により、これまで以上にネット動画が一般的になってきたように思う。そこで、全国の男女15～79歳を対象に「ネット動画の認知経路」などを調査したところ、おおよそのネット動画視聴環境が分かるデータ結果が出た。 ※ただし本調査の対象は、普段からパソコン経由で調査会社のパネルに登録している「ネットアクティブ層」についての分析になる。 ネット動画は思ったよりもよく見られている。 ネット動画視聴は、老若男女問わず、もはやフツー？ 今回の調査回答者の86.0％が少なくとも月1回はネット動画を視聴していることから、やはりネット動画は広い年代で一般的になってきていると考えられる。中でも10代の男性は、47.4％
電通総研のワカモンが「好きなものまるわかり調査」を実施
1 / 10 平成 25 年 3 月 5 日 電通総研のワカモンが「好きなものまるわかり調査」を実施 進む「趣味のメリハリ化」と「消費の総“交際費”化」 ― 大学生は月額 36,514 円で約 11 個の趣味を楽しむ ― 電通総研の電通若者研究部（通称：ワカモン）は、若者の“好きなもの”を軸に、彼らの消 費動向の実態を把握するため、全国 15～29 歳の男女を対象に「好きなものまるわかり調査」を 実施しました。 調査の結果、好きなことの中でも、 「低コストの割り切り」と「高額消費」を使い分ける「趣 味のメリハリ化」と、他者とのコミュニケーションを消費の動機にする「消費の総“交際費” 化」が、最近の若者の消費行動における大きな特徴であることが分かりました。 以下、調査で得られた主なトピックスを紹介します。 ----------------------------------調査結果トピックス
「2013年 日本の広告費」解説 | ウェブ電通報
電通が毎年まとめ、業界の注目を集める「2013年 日本の広告費」がこのたび発表されました。「アベノミクス」の効果はいったいどこまで表れているのか。媒体や広告主の業種ごとにどんな変化が生まれているのか。また、集計結果から見える今後の展望は。電通総研の北原利行が解説します。 【１】2013年の「日本の総広告費」概観 2年連続の増加。安定した成長軌道へ 昨年2013年（1～12月）の日本の総広告費は5兆9,762億円、前年比101.4％でした。 リーマンショック以降の4年間（08～11年）前年割れが続いたあと、2012年、2013年と2年連続して前年比増が続き、安定した成長軌道に乗り始めた感があります。個別分野では、テレビスポットのほか、屋外・交通広告、POP、展示イベントなどプロモーションメディアの広告が比較的好調でした。他に、BS、CS、CATVといった衛星メディア関連、インターネット広告も
「2013年 日本の広告費」は5兆9,762億円、前年比101.4％ ― 総広告費は2年連続で増加、成長軌道へ テレビスポット、屋外、交通、POP、展示イベントが好調 ― | ウェブ電通報
「2013年 日本の広告費」は5兆9,762億円、前年比101.4％ ― 総広告費は2年連続で増加、成長軌道へ テレビスポット、屋外、交通、POP、展示イベントが好調 ―2014/02/20 #広告費#電通#広告 「2013年 日本の広告費」は5兆9,762億円、前年比101.4％ ― 総広告費は2年連続で増加、成長軌道へ テレビスポット、屋外、交通、POP、展示イベントが好調 ― 電通は2月20日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2013年（平成25年）日本の広告費」を発表した。 これによると、昨年2013年（1～12月）の日本の総広告費は5兆9,762億円、前年比101.4%であった。2013年の総広告費は、「アベノミクス」効果による持続的な景気の回復傾向と消費税増税前の駆け込み需要の影響もあり、2年連続で前年実績を上回った。 1．2013年の総広告費は、「アベノミク
雑誌広告効果の共通基盤整備へ一歩踏み出す 33誌が共同調査
日本雑誌協会と日本雑誌広告協会は10月から、雑誌広告の効果を示す指標整備を目的とした共同の広告効果測定調査を実施する。出版社19社33誌が参加し、共通の指標で広告接触率や理解度、心理・態度変容などについて調べる。これまでは、出版社各社がそれぞれ独自の指標で雑誌読者や広告接触についてのデータを広告主に提供してきたが、雑誌間での比較ができないことが不満として挙がっていた。両協会はこの調査を雑誌評価指標のスタンダードとすることで、広告主へのアカウンタビリティ向上を目指す。 調査は10月から11月にかけて、全国主要7地区の15歳～69歳男女を対象に行う。対象雑誌を発売日に郵送し、一定期間後にインターネット調査を実施する。1誌につき最大20の広告素材について、広告接触の有無や接触後の心理変容、レスポンス行動などについて回答を得る。サンプル数は1誌あたり150を目標としている。 出版各社のほか電通、博
「好調」とよく聞くけど、あまり知らなかったオプトをざっくり調べてみた｜インターネット界隈の事を調べるお
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。 これまでオプトとはほとんど絡みが無く、あるといっても数年前に何かの展示会で「何とかカンパニーのプレジデント」さんと名刺交換をし、帰社後に御礼のメールをしたけどスルーされたくらいの絡みなので、ほぼゼロ。 というわけで、昨日「クロスフィ二ティが台湾でSEO事業を始めるよ」というプレスリリースを見たのでオプトを少し調べてみました。これまで知らなすぎた、オプト。 オプトと言えば1月末に「電通との提携見直し」を発表して驚いたのですが、有識者の方々の意見を聞いていると、どうやら「オプトから離れた」らしい。天下の電通から自ら距離を置くとは・・・さすが好調の会社は違うなと思ったわけです。 図を見てわかる通り、これまで売上の40％は電通へのものだったオプトですが、提携見直しの影響で2013年期は1
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
