ネット動画の視聴傾向レポート ～いつ、どこで、誰が、何を、どのくらい？ | ウェブ電通報
2014年は、ネット動画制作者がメディアで取り上げられ広く話題になったり、民放キー局が番組のネット配信を活発化させていくなど、業界筋では「ネット動画元年」と言われた。さらに、デバイスや通信環境などの進化により、これまで以上にネット動画が一般的になってきたように思う。そこで、全国の男女15～79歳を対象に「ネット動画の認知経路」などを調査したところ、おおよそのネット動画視聴環境が分かるデータ結果が出た。 ※ただし本調査の対象は、普段からパソコン経由で調査会社のパネルに登録している「ネットアクティブ層」についての分析になる。 ネット動画は思ったよりもよく見られている。 ネット動画視聴は、老若男女問わず、もはやフツー？ 今回の調査回答者の86.0％が少なくとも月1回はネット動画を視聴していることから、やはりネット動画は広い年代で一般的になってきていると考えられる。中でも10代の男性は、47.4％
電通が考えるネット動画広告の戦略（前編）--テレビの威力衰退に異論も
『いよいよ飛躍する「ネット動画広告」』の第4回目は、電通 デジタル・ビジネス局 植村祐嗣さんにご登場いただきます。広告代理店の視点から、今後インターネット動画市場がどのように広がっていくかについてお話しいただきます。 --米国では、全世帯の40％がインターネット接続のテレビを保有しており、その大半が、Netflix、Amazon、Huluを活用しています。米国はもともとケーブルテレビ（多チャンネル）の視聴が一般的だった、ということもあり、インターネット動画への移行がスムーズに行われているようです。一方で、日本では、インターネット動画消費、広告市場がなかなか広まっていません。その理由は、どこにあるとお考えでしょうか？ 植村：ご質問にお答えするために、まずは、私の簡単な経歴紹介から始めさせてください。私は、平成元年（1989年）に電通に入社し、その後17年間テレビ関連の業務を経験してきました。
格安航空の乗客に動画 電通、個人の端末に配信 まずピーチ向け 広告媒体にも活用 - 日本経済新聞
電通は格安航空会社（LCC）と組み、乗客向けの有料コンテンツ配信サービスを始める。乗客が搭乗前に自分の携帯端末に好みの動画やゲームを取り込み、空港や機内で楽しむ仕組み。表示画面を広告媒体としても活用する。まずピーチ・アビエーション向けに近く開始。他のLCCのほか、スポーツ競技場や商業施設にも採用を働きかける。
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