「Getty Images」より 歴史的暖冬で野菜の成長が早く、鍋需要も伸びないなかで、野菜価格の下落が続いている。キャベツ、レタス、白菜、大根、ブロッコリーなどは平年と比べ３割前後のダウンとなっており、全国の野菜生産者は廃棄などで出荷調整などに取り組んでいるが、経営への打撃は大きい。 このようななか、生産者をさらに不安にさせているのが、野菜価格安定制度の廃止を狙う財務省の動きである。野菜生産出荷安定法で、価格の著しい下落時は生産者補給金が給付されることになっている。対象指定野菜は１４品目で、キャベツ、きゅうり、里芋、大根、たまねぎ、人参、トマト、白菜、ナス、馬鈴薯、ねぎ、ピーマン、ほうれん草、レタスとなっている。ただし、暖冬で同じように影響を受けているブロッコリーは、指定野菜でない。 指定野菜は、平均販売価額が基準価格の９割を下回った場合、差額の９割を補填するというもの。財源は積立金で賄

「Getty Images」より この10月、乳幼児子育て世代にとっては非常に大きな、ある行政施策の大転換が行われる。いわゆる“幼保無償化”と呼ばれる、幼児教育・保育の無償化だ。10月といえば、消費税10％引き上げのタイミング。この幼保無償化に伴う必要負担は、国と自治体とで7000億円超とされ、まさに消費増税に伴う増収分があてられることとなっている。 幼保無償化はもともと安倍晋三政権の看板政策のひとつであり、今年2月、この無償化を可能とする子ども・子育て支援法改正案を閣議決定。4月には衆議院、5月には参議院をそれぞれ通過し、成立した。しかし昨今、待機児童問題や保育士の大量退職、保育所内の虐待など、保育園に関するさまざまなニュースが取り沙汰されるなか、この施策にもまた、根強い批判の声がある。 無償化の対象は3～5歳児がいる原則全世帯と、0～2歳児がいる住民税非課税の低所得世帯で、認可保育所や

「株式会社フンドーダイ五葉 公式サイト」より 見た目は無色透明なのに味はそのまま、という謎多き“透明ドリンク”。今までコーラやミルクティーなどが透明化されてきたが、最近は“醤油”までもが無色透明に。その見た目と味のギャップが「衝撃的すぎる」と世間をざわつかせている。 話題の渦中にあるのは、明治2年創業の老舗醤油メーカー・フンドーダイ五葉の「透明醤油」（540円）。その名の通り、見た目は無色透明で、香りや風味は醤油そのもの。なお、醤油を透明化する技術は企業秘密だという。 熊本の醤油メーカーが、なんと水みたいに透き通った「透明醤油」を発売した！ 透明だから服についても大丈夫！色使いを気にする料理にも使える！ ダシ醤油みたいな味で、見た目とのギャップに驚かされること間違いなし！ 東京周辺だとアンテナショップやネットで手に入るよ！https://t.co/X2BIPO5YCS pic.twitte

5月30日放送の報道番組『クローズアップ現代＋』（NHK）に出演した東洋大学教授の竹中平蔵氏の言動がインターネット上で炎上している。 同番組では、「議論白熱！働き方改革法案～最大の焦点“高プロ制度”の行方～」というテーマで働き方改革関連法案を取り上げ、同法案のなかで最大の焦点になっている「高度プロフェッショナル制度」（以下、高プロ）について議論が行われた。 高プロとは、労働規制を緩和する新たな仕組みのことで、一部の高年収の専門職は労働時間規制の対象から外され、残業や深夜・休日労働をしても割増賃金が支払われなくなる。厚生労働省は「自分で働く時間を調整できる人は、労働時間に縛られず柔軟に働くことができる」と説明しているが、野党は「残業代ゼロ法案」と批判している。 同番組では、労災認定された過労死の件数を示すなどして、「労働生産性を高めていくこと」と「労働者の健康を守ること」の両立について、有識

1990年代中頃から2005年頃まで続いた就職氷河期に就職活動をした人の賃金は、上がっていない――。 2月13日付日本経済新聞電子版記事『賃上げ、取り残される団塊ジュニア　若い世代優先で』は、40代の賃金が2016年では12年に比べて減り、正社員でも賃上げの流れに取り残されていると分析している。また、非正社員のままの氷河期世代の苦境については、さまざまな角度から取り上げられることも多い。 なぜ、氷河期世代は苦境に追い込まれているのか。「正社員になれなかったのは運が悪かった」ということではない。「自己責任」でも、もちろんない。正社員になっても給料は上がりにくいのだ。若い世代の賃上げのほうが、優先されるのだ。 もちろん採用難の今、新卒初任給を上げなければいけないというのは、わからなくもない。　そんななかで、氷河期世代の給料は増えない。不本意な仕事に就き転職を繰り返し、そのプロセスのなかで給料が

「『老後破産』など、まだましだ」――経済ジャーナリストの荻原博子氏は、『老前破産　年金支給70歳時代のお金サバイバル』（朝日新聞出版）のなかでこう指摘する。今、最も家計が大変なのは40～50代の「老前」だというのだ。 日本弁護士連合会によると、「自己破産」が最も多いのは40代（27.02％）で、50代（21.05％）が続く。実に、約半分を40～50代が占めている構図だ。そして、その理由で最も多いのが「生活苦・低所得」（60.24％）となっている。 この状況に、荻原氏は「65歳まで働けばなんとかなる」「家を売れば老人ホームに入れる」といった「従来の“常識”は、もう通用しない」と警鐘を鳴らす。　なぜ今、「老前破産」が増えているのか。家計立て直しの術はあるのか。荻原氏に聞いた。 「人並みの生活」は、もはや高嶺の花 ――医療介護業界では、団塊の世代が全員75歳以上になり医療介護費が増大する「202

銀行、証券会社、生命保険会社などの金融機関が「激怒必至」の本がある。経済ジャーナリストの荻原博子氏が出版した『投資なんか、おやめなさい』（新潮社）だ。 今、金融機関は生き残りをかけて庶民のお金を狙っているという。餌は、個人年金や投資信託などの投資商品と「老後のためには投資が必要」というセールストークだ。 しかし、荻原氏は一貫して「投資などする必要はない」と言い切る。加えて、「日本経済は2018～20年に大不況に陥る可能性がある」と警鐘を鳴らす。それはなぜか。荻原氏に話を聞いた。 金融機関は消費者から収奪することを考えている ――『投資なんか、おやめなさい』には、銀行、証券会社、保険会社にとっての“不都合な真実”がリアルに書かれています。発売後に、業界から何かリアクションはありましたか。 荻原博子氏（以下、荻原）　わかりません。特にこちらからは聞かないことにしているので（笑）。出版社にはクレ

「Debt Control（借金管理）」の次に大切なこと お金とはこれから一生付き合うもの。社会人生活のスタートからお金とよい関係を築いたら、お金はあなたの味方になり、夢を実現するのを助けてくれる。お金を味方につけられないままだと、いつのまにかお金は敵に回り、裏切られて惨めな思いをすることになる。 お金との上手な付き合い方の基本は、次の8つだ。 （1）借金をしない （2）手数料を甘くみない （3）コンビニ貧乏、カフェ貧乏にならない （4）まず、現金で生活してみる （5）貯金は今から一生するものと心得る （6）保険は、これだけ入れば大丈夫 （7）マネーアプリで支出を管理する （8）お金で幸せを買う 「借金をしない」の基本は、クレジットカードをできるだけ使わないこと。代わりに「デビットカード」を使おうと前回提案した。ものすごく大切なことなので、ぜひ読んでしほしい。 今日は（2）の「手数料を甘く

元SPEEDの今井絵理子参議院議員（自民比例）が、神戸市議会議員（自民党）の橋本健氏と不倫していると、27日発売の「週刊新潮」（新潮社）が報じた。 この報道を受けて、今井氏はコメント文書を発表。「私も好意を抱いていたのは事実ですが」としつつ、橋本氏へは「一線を越えてはいけないと思い、きちんとけじめをつけてから考えましょう」と伝えたと釈明。さらに「雑誌タイトルにあるような略奪不倫ではありません」と不倫を否定した。 今井氏といえば沖縄出身で知られるが、昨年7月の参院選で当選確実が報じられた直後に出演したテレビ番組内で、ジャーナリストの池上彰氏から「沖縄の問題について、立候補して初めて色々考えるようになったということでしょうか？」と聞かれ、「はい、そうですね」と発言。さらに「これから沖縄の問題を考えていく、ってことですね？」との質問に大きくうなずいたことが批判を浴びた。こうした言動から、当選直後

大阪府の小学校建設用地取得をめぐる問題で衆院予算委員会は23日、学校法人「森友学園」の籠池泰典氏への証人喚問を行った。 籠池氏は、安倍晋三首相の昭恵夫人から100万円の寄付を受領し、講演料として10万円を昭恵夫人へ渡していたことや、学園側と昭恵夫人が問題発覚後に頻繁にメールでやりとりをし、昭恵夫人から「口止めとも取れるメール」が届いていたことも明かした。 さらに2015年6月、森友学園が国から払い下げを受ける前の国有地の定期借地契約期間延長をめぐり、籠池氏が「昭恵夫人に助けをいただこう」と考え昭恵夫人に電話し、昭恵夫人付の政府職員が財務省へ照会していたことも明かした。 これを受け民進党の蓮舫代表は会見で、「首相夫人が口利き、あっせんしたとも取れる内容だ」との認識を示し、昭恵夫人の証人喚問を要求する事態に発展しているが、全国紙記者は語る。 「偽証すれば刑事罰に問われる衆院予算委員会の証人喚問

忘年会にクリスマス、そして年が明けて新年会。いよいよ飲み会シーズン突入ですね。宴会前にコンビニエンスストアに立ち寄り、ウコン飲料やウコンサプリなどを購入し、「飲む前に飲む」姿もよく見かけます。 二日酔いや肝臓に良いという口コミが広がって、いつの間にか「飲み会の強い味方」となったウコン。その認知度とは逆に、ウコンの副作用についてはあまり知られていません。特に肝臓に不安のある方は副作用をしっかり理解して、「飲む前に飲む」を過信しないようにしてください。 ウコンって何？ ウコン飲料はすっかりお馴染みですがウコンがどんな物かを知っている方は少ないのではないでしょうか。「木の実」のように思っている方も多いようです。 ウコンは、もともと東南アジアに自生していた植物です。ショウガ科ウコン属の植物で、見た目もショウガによく似ています。利用されているのは根の部分ですが、割ってみると鮮やかな黄色をしていて、シ

安倍晋三政権が打ち出した「介護離職ゼロ」が現状では砂上の楼閣にすぎないことは、介護事業者がもっとも深く認識している。要介護者を支える介護職を大幅に確保しない限り、介護離職ゼロは現実的な政策になりえない。 厚生労働省（平成26年度雇用動向調査）と財団法人介護労働安定センター（平成26年度介護労働実態調査）の集計によると、介護職員（常勤）の離職率は16.3％で、全産業平均の12.2％を4％上回った。事業所規模別に見ると、介護職員の離職率が10％未満の事業所が約半数を占め、30％以上の事業所が約2割となっている。雇用環境が整備されている事業所と劣悪な事業所に二極分化しているのだ。 こうしたデータからは、離職率が高いことには違いないが、飛び抜けて高い業種とはいえない。事業所にもよるが、人員確保でおしなべて直面しているのは、むしろ採用である。平成21年度から26年度にかけて実施した介護労働安定センタ

深刻な人手不足解消のため、外国人技能実習制度とEPA（経済連携協定）の制度拡充と積極的活用に期待が高まっている。技能実習制度とは、外国人技能実習生が最長3年間、企業との雇用関係の下で技能の修得をするもので、厚生労働省は同制度の目的を「技能、技術又は知識の開発途上国等への移転を図り、開発途上国等の経済発展を担う「人づくり」に協力すること」としている。さらに日本政府は現在、EPAに基づき、ベトナム、フィリピン、インドネシアから介護福祉士志望者を受け入れており、資格を持つ外国人に在留資格を認める方針を示している。また、今開かれている国会で改正されたこともあって、技能実習生は職種によっては最長で5年の滞在も可能となった。 では、これらの制度は国内の人材不足解消に有効なのであろうか。また、現状でどのような問題があるのであろうか。12月4日付当サイト記事『看護師資格取得に1人5千万円…外国人人材も病院

先日、ある講演会に講師として招かれた際に、別の講師から控え室で聞いた話に考えさせられた。この方は、もともとは日系大手証券会社の投資調査部門の出身者で、長く外資系証券会社に勤めて、その後に独立された方で、筆者よりも少し年上だ。 彼のご両親は、その日系大手証券に証券口座を開いて、国債を購入していたのだという。ところが最近、彼が両親の証券取引口座の中身を見ると、高齢者に必要だとも理解が可能だとも思えない手数料の高い投資信託が何本も並んでおり、しかも勝手に売買されていたようだという。ご両親は、息子が以前勤めていた会社でもあり、担当者を信頼していたのだろう。取引口座の中にある商品については、詳しく理解していない様子だったという。 他方、近年はコンプライアンス（法令遵守）がうるさいので、証券会社の担当者は顧客がリスクの説明を受けて納得したことや、手持ちの投資信託を売却して別の投資信託に「乗り換える」売

タレント・石田純一（58）の妻、東尾理子（36）が、血液検査の結果、おなかの子にダウン症の可能性があることを明かしたブログには、賛否両論、大きな反響があった。 元マラソンランナーで熊本市議の松野明美（44）は、自身の次男がダウン症であることから複雑な胸中をにじませたものの、東尾のブログに寄せられた約5000件のコメントは、概ね好意的な内容だった。 しかし、医療界からは落胆と呆れ声が聞こえてくる。高齢出産のリスクを、まったくといっていいほど無視しているからだ。 現在40代のある女性神経内科医は、35歳で第三子を授かった。東尾より1つ下の年齢だが、周りの医師仲間は一様に「どうするの？」と心配顔だったという。ダウン症の発症確率は年間平均で約1/1000だが、母親の年齢との相関関係が強い。母親が ・20歳：1/1667 ・30歳：1/952 ・35歳：1/378 ・40歳：1/106 とリスクが上

スマートフォン向けニュースアプリGunosyを運営するグノシーは4月28日、東証マザーズに上場した。初値は公開価格と同じ1520円。主幹事証券会社である野村証券の買い支え策で、辛うじて公開価格割れを免れた。1520円で寄り付いた後は一時1502円まで下げ、終値は1620円。公開価格比6.5％増の小動きだった。 グノシー上場で最も注目を集めたのは、野村の動きだった。野村が主幹事を務め、昨年12月に東証1部へ上場したスマホゲームアプリ開発会社gumiが、そのわずか2カ月半後に2015年4月期の連結営業損益予想について、黒字から赤字へと大幅下方修正。このほかにも新興市場では、上場直後に業績を下方修正する企業や不適切な取引が横行し、ついに東京証券取引所の逆鱗に触れた。 「上場して数カ月で『予想と違いました』と言って、黒字から赤字になるなんて、あまりにもひどい」 野村出身で東京証券取引所を傘下に収め

「週刊東洋経済」（東洋経済新報社／5月31日号）は『今世紀最大のプロジェクト　リニア革命』という特集を組んでいる。「時速500kmで東京―名古屋間はたった40分。9兆円をかけた巨大プロジェクト『リニア』が今秋着工を迎える。2027年の開業を前に、期待と不安が交錯する」というものだ。 東京（品川）―名古屋間は、たった40分。現在の1時間28分の半分以下で、“通勤圏”になってしまうのだ。2045年には東京（品川）―新大阪間も67分でつながれ、現在の2時間18分に比べて劇的に早くなる。45年には東京―大阪間の人口7300万人の巨大都市圏「東海道スーパーメガロポリス」が誕生する。 ある調査では、リニア開業による経済効果は名古屋開業時で10.7兆円。大阪開業時で16.8兆円。リニアの時間短縮は生産活発化、消費活性化の好循環をもたらすことが期待されているのだ。 総工費9兆円超のリニアはJR東海が単独で

品川～名古屋間を40分で結ぶリニア中央新幹線の建設工事で最難関工区と目される「南アルプストンネル新設工事」の山梨県区間が3月13日、大手ゼネコン（総合建設会社）などに発注された。ゼネコン各社は施工方法や工費などを盛り込んだ見積書を8月までに東海旅客鉄道（JR東海）に提出。その中で、最も優れた提案を行った会社が正式契約を得る予定で、総事業費5兆5000億円に上る「今世紀最大の国家的プロジェクト」（鹿島建設幹部）の工事が具体的に動き出す。 この南アルプストンネルは、標高3000ｍ級の山々が連なる赤石山脈の真下を貫く全長約25kmの山岳トンネルだ。陸上の鉄道トンネルとしては東北新幹線の八甲田トンネルや岩手一戸トンネルなど、より長いトンネルがすでに供用されており、長さ自体は目新しいものではない。 このトンネルが着工前から難工事と喧伝されるのは、日本列島を左右に分断する大活断層「糸魚川静岡構造線」を

2月27日厚生労働省が発表したところでは、2月16日～22日までのインフルエンザ受診患者数は全47都道府県で前週を下回りピークを過ぎた感があるが、2014 年第 36 週以降これまでの累積の推計受診者数は約 1344 万人と、今季も猛威を振るった。 そんなインフルエンザへの感染を避けるため、ワクチンを接種する人も多いが、実はワクチンは感染を防ぐ効果はほとんどないとの指摘が数多くなされている。 厚労省のホームページを見ると、感染について「ワクチンはこれを完全に抑える働きはありません」、発症については「抑える効果が一定程度認められています」、また、重症化については「特に基礎疾患のある方や御高齢の方では重症化する可能性が高いと考えられています。ワクチンの最も大きな効果は、この重症化を予防する効果です」とされている（http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkak

市販を前提として日本国内で発表される乗用車の中から、年間を通じて最も優秀なクルマを選定する「2014-2015日本カー・オブ・ザ・イヤー（COTY）」（主催：日本カー・オブ・ザ・イヤー実行委員会）の栄冠に輝いたのは、マツダのデミオだった。受賞理由、選考方法、今年のノミネート車種など詳細な情報については、オフィシャルサイトをご覧いただきたいが、デミオの勝因を一言でいうと、「欧州有名ブランドにも引けを取らないデザイン、クォリティ、性能、低燃費技術を実現した、これまでにない和製コンパクトカーである点といえよう。 要するに、ハイブリッド車や電気自動車（EV）といったインパクトのある技術は使わず、これまで培ってきた乗用車テクノロジーに、日本的モノづくり流の磨きを一生懸命かけて仕立てたことが、筆者を含む60名の選考委員に評価された。極めて正攻法で真面目なクルマづくりが、国産コンパクトカーの概念を打ち破