エボラ新ワクチン、高い効果確認 ＷＨＯが臨床試験：朝日新聞デジタル
西アフリカで流行中のエボラ出血熱に対し、カナダの政府機関などが開発したワクチンで発症予防に高い効果が確認された。世界保健機関（ＷＨＯ）などの国際研究チームが４千人を超える臨床試験の中間報告として７月３１日付の英医学誌ランセットに発表した。専門家は「極めて有望な進展」と評価している。 大規模な臨床試験で有効性が確認されたのはエボラウイルスワクチンでは初めてという。 臨床試験はギニアで今年４月から７月にかけて、患者と直接または間接的に接触した家族や住民ら約４４００人を二つのグループに分けて実施された。患者との接触後、早期にワクチンを接種された２０１４人では、効果が期待される１０日後以降の発症者はいなかったが、２１日後に接種された２３８０人では１６人が発症した。 チームはこのワクチンが「患者の周りの人の発症予防に有効で、他の流行地域にも応用できるだろう」と結論づけた。 エボラウイルスは発症後にし
エボラ出血熱ワクチン 医療従事者に投与へ NHKニュース
西アフリカでエボラ出血熱の患者が増え続けるなか、ＷＨＯ＝世界保健機関は、開発中のワクチンの中で効果が期待できるものを認定し、安全性が確認されれば、ことし１１月にも現場の医療従事者らに対してワクチンの投与を始めることを明らかにしました。 有効性や安全性が確認された薬のないエボラ出血熱では、感染や感染の疑いによる死者が、西アフリカ４か国で２０００人を超え、今も患者が増え続けています。 こうしたなか、ＷＨＯは５日までの２日間にわたって、スイスのジュネーブで専門家による会議を開き、未承認の薬の扱いを協議しました。 会議の成果について、５日、ＷＨＯのキーニー事務局長補が会見し、開発中のワクチン２種類をエボラ出血熱の予防に効果が期待できると認定したことを明らかにしました。 臨床試験によって安全性が確認されれば、ことし１１月にも西アフリカの現場で患者の治療などに当たる医療従事者らに対して、ワクチンの投与
ウイルス特許「治療の妨げ」、ＷＨＯで問題提起 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ジュネーブ＝石黒穣】サウジアラビア政府は２３日、ジュネーブで開催中の世界保健機関（ＷＨＯ）総会で、新型ウイルスの特許権が治療法開発を阻害していると問題提起した。 ＷＨＯも事態を重視し、ウイルスの知的財産権が情報の共有を妨げることがないよう、規制を強化したい考えだ。 サウジアラビアのジアド・メミシュ保健省次官が、同国で感染が拡大した新型コロナウイルスの特許権はオランダのエラスムス医療センターが昨年９月に取得していたと公表した。昨年６月、サウジの医師が原因不明の肺炎で死亡した患者の検体を独断で同センターに送付したという。 メミシュ次官によると、同センターは特許権取得後、製薬会社とワクチン開発に向けた契約を締結。外国政府がウイルスの提供を受けるには、知財権などに関する煩雑な取り決めに同意しなくてはならなくなった。同次官は「このため対策に遅れが出た」と批判した。
ＷＨＯが原発事故の健康リスクを公表 NHKニュース
ＷＨＯ＝世界保健機関は、２８日、東京電力福島第一原子力発電所の事故によってどのような健康影響が予測されるかをまとめた報告書を公表し、最大限に見積もっても被ばくによって住民のがんが増えるおそれは小さいと指摘しました。 この報告書は、原発事故の半年後までに日本政府が公表した土壌や食品中の放射性物質の濃度などの調査結果を基に、ＷＨＯの専門家グループがまとめたものです。 それによりますと、原発事故の被ばくによる影響について、最大限に見積もっても住民のがんが増えるおそれは小さいと指摘しています。 具体的には、事故当時、１歳だった女の子が被ばくの影響で生涯にわたって甲状腺がんを発症するリスクは、通常が０．７７パーセントであるのに対して、放射線量が最も高かった地点で分析すると、▽福島県浪江町で０．５２ポイント、▽飯舘村では０．３２ポイント、それぞれ上昇するとしています。福島県内のこれ以外の市町村では、統
朝日新聞デジタル：原発事故の住民被曝、最高５０ミリＳｖ ＷＨＯ全国推計 - 社会
関連トピックス原子力発電所東京電力 東京電力福島第一原発事故による国内外の外部、内部被曝（ひばく）線量の推計値を、世界保健機関（ＷＨＯ）がまとめた。全身の被曝線量は、原発に近い福島県浪江町などの住民は１０〜５０ミリ、それ以外の福島県は１〜１０ミリ、千葉県や茨城県などの近隣県は０．１〜１０ミリ、東京都、大阪府など他の国内地域は０．１〜１ミリシーベルトだった。 近隣県や東京など日本全国や国外も含めた大規模な被曝実態の推計は初めて。 がんの死亡リスクが高まるとされる１００ミリシーベルト以上の全身被曝が想定された地区はなかった。甲状腺被曝は最高が浪江町の乳児で１００〜２００ミリシーベルト。甲状腺がんが多発したチェルノブイリの原発事故による避難民の平均４９０ミリシーベルトは下回った。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方）無料登録
安全な水確保へ、国連目標を一部達成
スーダン・ダルフール（Darfur）の難民キャンプで水を飲ませてもらうスーダン人の子供（2004年8月24日撮影、資料写真）。(c)AFP/JIM WATSON 【3月7日 AFP】国連児童基金（ユニセフ、UNICEF）と世界保健機関（WHO）は6日、2015年までに安全な飲み水が入手できない人の割合を半減するという目標を、2010年末に早期達成したと発表した。 両組織は報告書で、給水管や飲用井戸の普及により、1990年～2010年の間に20億人が新たに安全な水を得られるようになったと述べた。 今回達成した目標は、国連加盟国が採択したミレニアム開発目標（Millennium Development Goals）が掲げる8つの目標のうちの1つ。ミレニアム開発目標は、貧困層の生活環境の改善やエイズ（HIV/AIDS）感染の予防を目指して2000年に採択された。 アンソニー・レイク（Anthon
ＷＨＯ：ＩＡＥＡが「制約」…専門部局廃止 放射線被害 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
【ジュネーブ伊藤智永】世界保健機関（ＷＨＯ）の放射線による健康被害調査部門が廃止された後に起きた、東京電力福島第１原発事故。放射線による健康被害は、８６年の旧ソ連・チェルノブイリ原発事故と同程度か、それ以下か、それ以上か－－。政府や多くの専門家が「今のところ心配ない」と言っても、人々の不安は解消されない。こうした不信感が生まれる土壌には、核の健康被害に関する国際的な調査・研究体制が整備されてこなかった現実がある。 ◇戦後の国際秩序反映 半世紀以上前のＷＨＯの報告書がある。放射性物質が人間の遺伝子に及ぼす影響について、エックス線による突然変異を発見しノーベル賞を受賞した遺伝子学者のマラー博士ら専門家に研究を委託した。 結論は「原子力発電産業の発展により、将来世代の健康は脅かされている。将来の遺伝子の突然変異が子孫に有害だと判断する」。世界はおののいた。 翌１９５７年、国際原子力機関（ＩＡＥＡ
致死率50％の多剤耐性結核が欧州で流行、ＷＨＯが警告 （ロイター） - Yahoo!ニュース
９月１４日、世界保健機関は、従来の薬が効かない多剤耐性結核や超多剤耐性結核の感染が欧州・中央アジア地域で急速に拡大しており、保健当局が阻止できなければ多くの死者が出ると警告した。写真はジュネーブの世界保健機関本部。２００９年１１月撮影（２０１１年 ロイター/Denis Balibouse) ［ロンドン １４日 ロイター］ 世界保健機関（ＷＨＯ）は１４日、従来の薬が効かない多剤耐性結核や超多剤耐性結核の感染が欧州・中央アジア地域で急速に拡大しており、保健当局が阻止できなければ多くの死者が出ると警告した。 世界中で結核による死者は年間約１７０万人に上っている。ヒト型結核菌に感染すると肺の細胞組織が破壊され、菌は咳によって空気感染する。多剤耐性結核や超多剤耐性結核の感染は急速に拡大しており、世界で毎年約４４万人が新たに感染。中央アジアと欧州の５３カ国では毎年８万人以上が多剤耐性結核に感染し、特
殺虫剤処理した蚊帳は逆効果？蚊に耐性か、セネガル研究
パリ（Paris）で行われた蚊帳をテーマにした展覧会（2011年4月21日撮影、資料写真）。(c)AFP/PIERRE VERDY 【8月18日 AFP】世界保健機関（WHO）がアフリカでマラリア対策として配布している殺虫剤を練り込んだ蚊帳（かや）に、かえって局地的なマラリアの再流行をもたらす恐れがあるとの研究結果が18日、英医学誌ランセット（Lancet）の感染症専門誌「The Lancet Infectious Diseases」に発表された。 セネガルの首都ダカール（Dakar）にある仏研究機関「開発研究所（IRD）」の現地研究施設では、殺虫剤処理された蚊帳を2008年に導入した同国中部の村ディエルモ（Dielmo）で、蚊帳の効果を調査した。 IRDのジャンフランソワ・トラプ（Jean-Francois Trape）医師らの研究チームは、蚊帳導入の1年半前から4年間、村の住民500人
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病名に「狂牛」「エボラ」の使用は禁止、ＷＨＯが勧告
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47NEWS（よんななニュース）
WHO | WHO gives indoor use of DDT a clean bill of health for controlling malaria
図録▽戦争と暴力による死亡率の国際比較