パリ五輪で新種目として導入された「ブレイキン」は、今後五輪競技として復活することはないとの見通しを米全国紙「ＵＳＡトゥデー」が報じた。 ブレイキンはパリ五輪で新種目として行われたが、次回２０２８年ロサンゼルス五輪では発祥国にもかかわらず除外がすでに決定している。 同紙はブレイキンをめぐる今後の動向について特集した。 まず「国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）がパリ大会の競技種目にブレイキンを追加したのは、トーマス・バッハ会長とその取り巻きたちが、彼らが求めていたソーシャルメディアに精通した若年層の視聴者を引き付けると考えたからだ」と導入の経緯を指摘する。 そして「ロサンゼルスで開催される次回夏季オリンピックの主催者は、オリンピックに含めたい新しいスポーツを提案する権限を持っていたが、ブレイキンではなく、フラッグフットボール、クリケット、ラクロス、スカッシュを選択した。このダンスは米国、特にブロ

長崎県長崎市の平和公園で９日、「長崎原爆犠牲者慰霊平和祈念式典」が営まれ、岸田文雄首相らが出席した。長崎市の鈴木史朗市長がイスラエル駐日大使を招待しなかったことで、米、英などの日本以外の７か国（Ｇ７）と欧州連合（ＥＵ）の大使が欠席した。 イスラエル駐日大使を招待しなかった問題が国際的な騒動に発展。特に原爆投下の当事者である米国の大使が欠席したことに衝撃が走った。その米国駐日大使であるエマニュエル氏は同日、東京・増上寺の「長崎原爆殉難者追悼会」に出席。イスラエルのコーヘン、英国のロングボトム両駐日大使も一緒だった。 米国政府はエマニュエル氏の式典不参加を問題視していない。米国務省のミラー報道官は「われわれはイスラエル大使が他国の大使と同様に招待されることが重要だと考えた」と話している。 このミラー氏の会見が海外で話題となっている。式典に米国駐日大使が参加しないことについての記者とミラー氏のや

急死したタレントのｒｙｕｃｈｅｌｌさんが受けていた、ネット上の誹謗中傷の取り締まりを求める機運が高まっている。死の理由が誹謗中傷なのかは明らかになってはいないが、ｒｙｕｃｈｅｌｌさんに対してはネットで度を越した書き込みがあったという。 ｒｙｕｃｈｅｌｌさんのツイッターには「お悔やみ申し上げます」「優しい笑顔は忘れません」などのコメントのほかに、「本当に悲しい…誹謗中傷してた奴、責任取れ」「誹謗中傷した奴ら絶対に逃げられねーからな」との書き込みも多くあった。それだけｒｙｕｃｈｅｌｌさんに対して誹謗中傷があったことは周知の事実だったわけだ。 ネットでの誹謗中傷を受けて自殺したケースではプロレスラーの木村花さんがいた。木村さんのことをきっかけに侮辱罪が厳罰化されるなどした。元宮崎県知事でタレントの東国原英夫はツイッターで「課題は①ＬＧＢＴＱ理解増進法を改めて精査②相手を死に追いやる様な悪質な罵詈

平井堅、ＣＨＥＭＩＳＴＲＹ、ＪＵＪＵなどを手掛けた音楽プロデューサーの松尾潔氏（５５）が１日、ツイッターを更新。ジャニーズ事務所の性加害問題に言及したことが遠因となり、所属していた事務所とのマネジメント契約が終了したことを報告した。 松尾氏は「１５年間在籍したスマイルカンパニーとのマネージメント契約が中途で終了になりました。私がメディアでジャニーズ事務所と藤島ジュリー景子社長に言及したのが理由です」と報告。音楽ライターとしての顔も持つ同氏は、騒動となっているジャニーズ事務所の性加害問題に関して、事務所側やメディアの姿勢についてラジオなどのメディアで鋭い分析を行っていた。 さらにツイッター上には「私をスマイルに誘ってくださった山下達郎さんも会社方針に賛成とのこと、残念です。今までのサポートに感謝します。バイバイ！」とつづっている。 スマイルカンパニーにはミュージシャンの山下達郎や山下の妻・竹

ジャーナリストの江川紹子氏が２９日、ツイッターを更新。世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の組織ぐるみのメディアへの嫌がらせを〝告発〟した。 江川氏は旧統一教会側が一部メディアの取材に対し、全国霊感商法対策弁護士連絡会所属の弁護士への嫌がらせ電話や、名称変更などをめぐる政治家への働きかけについて「そのような事実は一切ございません」と回答した、という記事を引用。 その上で「嘘はよくない」と一刀両断し「『嘘』と言えるのは、新聞記者時代に私も経験しているから」と説明した。 さらに「統一教会は私が書いた記事についてすさまじい電話攻撃をしてきて、新聞社の通信機能がほとんどストップする事態に。やめてくださいと言いに行ったら、教団は否定し、分厚いメディアの訂正集をドンと私の前に置いた。教団との関連を書くとお前もこうして訂正を出すことになるぞ、という脅し」と暴露。 続けて「しかし、後に脱会した元信者が『１０

参政党が２２日、記者会見し、来夏の参院選に候補者の擁立を発表した。比例代表には中部大学元特任教授の武田邦彦氏（７８）らを立候補予定として、個性派の面々が集結した。 同党は昨年、「投票したい党がないから自分たちでつくろう」と元財務官僚の松田学氏や元吹田市議の神谷宗幣氏らが結党した。保守系政党で主要政策には「学習よりも学習力の高い日本人を育てる次世代の教育」「食と健康の環境保全」「外国勢力の影響をこれ以上受けない国のまもり」などを掲げた。 ボードメンバーには、小室圭さんの母・佳代さんを刑事告発（結果は返戻）していたジャーナリストの篠原常一郎氏が名を連ね、この日の会見では司会も務めた。 篠原氏は立候補せずに裏方として、支えるとしたが、同党の共同代表には松田氏のほかに「皇統（父系男系）を守る国民連合の会」の呼びかけ人でもあった言論人の赤尾由美氏、歯科医師で医療問題アナリストの吉野敏明氏らが務める。

日本サッカー協会は１９日に臨時評議員会を開催し、会長選任に関する規定を改正したことを発表した。 主な変更点としては、正式立候補の前に立候補希望者を公募して選出管理委員会が審査、評価するプロセスが追加された。評価の結果は立候補した本人のほか、理事や評議員にも公表され、会長選の判断材料となる。協会は「日本サッカー界のリーダーを各評議員が熟慮の上で決めることができる仕組みを導入」と改正の狙いを説明した。 ２０２０年１月の会長選で再選した田嶋幸三会長（６３）は現在３期目。本人が続投の意思を示したうえで来月の評議員会で過半数の信任を得れば２０２２年から４期目を迎え、現行制度では最後の任期となる。 今回の改定は田嶋会長の後継者を決める会長選で採用される予定。田嶋会長は会長選における選出管理委員会のメンバーに入ることになる。

大逆風の船出だ。新型コロナウイルス禍で史上初の１年延期となった東京五輪が２３日に国立競技場で開幕。招致決定からさまざまなトラブルが尽きず、開幕前日も開会式の演出を担当した元お笑い芸人の小林賢太郎氏（４８）が過去にユダヤ人大虐殺をコントにしていた問題で解任された。もはや大会組織委員会は崩壊寸前だが、実はそれを予見する〝内部告発〟が…。延期決定後から約１年半、組織委を名乗る人物が本紙に計１４通ものメールを送付していたのだ。その衝撃的な〝闇メール〟が訴えたかったこととは――。 招致決定以来、ここまでトラブルが多発した五輪は史上類を見ない。国立競技場の建設費問題に伴うデザイン変更に始まり、大会エンブレムの盗作疑惑、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和前会長の不正疑惑、マラソン競歩の不可解な札幌移転…と、これだけでも十分に呪われているが、コロナ禍で１年延期すると笑い話では済まされなくなる。 延

開幕が目前に迫ろうが、負の連鎖は止まらない。過去の障がい者いじめ自慢で、東京五輪開閉会式の音楽担当だった小山田圭吾（５２）が辞任したのに続いて、今度は東京五輪・パラリンピックの文化プログラムに参加していた絵本作家のぶみ氏が辞退を表明。大会組織委員会も受理した。〝炎上聖火リレー〟と揶揄されるほどトラブル続きの東京五輪。官邸も火消しに必死だが…。 小山田が辞任した翌２０日も、騒動は収まらない。丸川珠代五輪相は、一度は小山田の続投を決めた組織委に「理解できない」と不満を伝えていたことを明かした。一方、橋本聖子組織委会長は「責任は私にある。おわびする」と謝罪に追い込まれた。しかし武藤敏郎事務総長は「我々が選んだわけではない」と開き直り、またまた批判を浴びている。 とはいえ、ようやく一件落着かと思われたが、ここ数日くすぶっていたもう一つの〝炎上案件〟が火を噴いた。今大会の公式文化プログラム「東京２０

「東京２０２０オリンピック・パラリンピック競技大会」開会式および閉会式のクリエイティブチームのメンバーが発表された。 開会式と閉会式ともにショーディレクターを小林賢太郎、音楽監督をＦＰＭの田中知之が務め、開会式は「コーネリアス」小山田圭吾（５２）らが楽曲を担当することになった。 開会式のコンセプトは「Ｕｎｉｔｅｄ　ｂｙ　Ｅｍｏｔｉｏｎ」。世界中の人々への感謝や称賛、未来への希望を感じる時間を作りたい、という願いが込められているという。 そんななか、一部ネット上では小山田の名前に懸念の声が上がっている。音楽雑誌「ロッキング・オン・ジャパン」１９９４年１月号で、小山田が同級生いじめを自慢話のように告白していたことが蒸し返されているのだ。 「小学校時代の話で、障害者の同級生を跳び箱の中に閉じ込めたり、マットレスでぐるぐる巻きにしてみたり…なかなかハードな内容でした。ただ、批判を集めたのは、そうし

都心が騒然となった。東京五輪開幕まで２週間を切った１０日、来日中の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６７）が宿泊する５つ星の一流ホテルの前に「五輪マフィアを退治する市民有志」が集結。デモ隊はバッハ会長が宿泊していると思われる部屋に向かって「バッハ帰れ！」「平和を願うなら広島行くな！」「五輪を中止しろ！」と大合唱した。 突然の騒動に通行人も足を止めて興味津々。警察も大挙出動し、ホテルに近づくデモ隊を制止すると、腹を立てたデモ隊から「バッハのせいで日本の国益が損なわれているんだ！」と怒号が飛び交った。抗議に参加した一般女性は「この状況で広島に行くなんてどうかしている。これからも単独で抗議を続けます」と話した。 バッハ会長は８日に来日し、羽田空港から宿泊先のホテルまでパトカーが先導する厳重な警備の中で移動。ホテルに到着し、車から笑顔で手を振ったシーンがさらに国民の反感を買っ

福岡県で１１歳の女児と性交し、スマホ撮影までしていたとして大学生の男が逮捕されたと１４日、毎日新聞が伝えた。このニュースにとばっちりを受けているのが立憲民主党だという。 この事件は「キモい」「世も末すぎ」「言葉を失う」などと反響が大きく、あまりの衝撃に「１１歳」がトレンド入りしたほど。しかし、ネットの反応を見ていくと「立憲民主党ならこれも捕まるのおかしいっていうんでしょうかね」などの指摘がチラホラある。それはもちろん、あの発言のせいだ。 同党の本多平直衆院議員は、党の性犯罪刑法改正に関するワーキングチーム（ＷＴ）で「５０歳近くの自分が１４歳の子と性交したら、たとえ同意があっても捕まることになる。それはおかしい」と発言したとして批判されていた。ＷＴでは刑法で性行為が一律禁止される男女の「性同意年齢」を現行の「１３歳未満」から「１６歳未満」に引き上げることを議論していた。本多氏はその流れに反対

テニスの全仏オープン（パリ）棄権とうつ告白で、世界中の注目を集める大坂なおみ（２３＝日清食品）について、英国メディアはウィンブルドン選手権（２８日開幕）に出場した場合でも、会見免除などの特別扱いはないと報じている。 英紙「デーリー・メール」は「大坂なおみは、ウィンブルドンで特別扱いを受けず、メディア義務を果たさなければならないだろう」と論じた。棄権表明後に４大大会が発表した声明について「選手のメディア要件を改善すると誓っているが、これは大坂のメンタルヘルスとの闘争のための特別な扱いではないことを強調している」と指摘。大会出場の可能性は減少しつつも、出場した場合は「大坂だけ会見免除などの特別措置はない」と記した。 また英紙「タイムズ」も「４大大会の声明は、大坂だけでなく、すべての選手に適用されるもので、大坂を特別扱いをしないことを強調している」と指摘。オーストラリア紙「オーストラリアン」はタ

国連のアントニオ・グテーレス事務総長（７２）が新型コロナ禍を「戦時中」との見解を表明し、東京五輪の開催中止につながる可能性が出てきた。 フランスメディア「キャピタル」は、２４日に行われた世界保健総会の開会式でグテーレス事務総長が「我々には戦時体制が必要だ」と呼びかけたことを大々的に報道。「我々はウイルスと戦争をしているんだ。戦時体制の論理と緊急性が必要だ」と続けて力説したという。 同メディアがこの発言に注目したのは、東京五輪への風向きが変わる可能性があるからだ。 「多くの専門家によると、新型コロナウイルスはアジアで公式発表よりもはるかに多くの命を奪っている。感染拡大の第４波に直面している日本は東京五輪があと２か月足らずで開幕するが、ワクチン接種の遅さが批判を浴びている。２回接種した人が米国では４０％、フランスでは１５％であるのに対して、日本はわずか２％だ」と日本の危機的状況を強調する。 日

新型コロナウイルス感染症対策の分科会、尾身茂会長はまるで“宗教指導者”？ 東京の１７日の新規感染者数が４１９人と、５００人を大きく割り込んだことで「ピークアウトしたのでは？」との見方が出ている。こうなると今月いっぱいが期限の緊急事態宣言が解除されるかどうかに注目が集まる。尾身会長は「すぐに解除の誘惑に駆られる。そこを我慢することが次の光につながる」と慎重なコメントを出し、都民からも延長すべきとの声が少なくない。 そんななか、国際政治学者の三浦瑠麗氏が、１８日のフジテレビ系ワイドショー「めざまし８」に出演し「解除すべき」と主張しスタジオをざわつかせた。 「宣言を出したときの尾身会長の説明は“状況を見極めさせてほしい”だった。変異株がこれから入ってくるということで…。それからかなり時間はたっていて、分科会の治験もたまっているのではなかろうかと。出すときの説明と、解除基準の理由が食い違うと、緊急

公設秘書が殺人未遂容疑で逮捕――。日本維新の会の梅村みずほ参院議員（４２）が２５日、「重要なご報告」と題したツイッターを投稿。自身の公設第一秘書が逮捕されたことを明らかにした。梅村氏は「先程、堺警察署より弊事務所の公設第一秘書が逮捕されたとのご連絡をいただきました」と報告。投稿の時点では詳細を把握していないとした上で「この後警察本部よりマスコミの皆様へ発表がなされるようです。この度は誠に申し訳ございません。詳細が判明しましてから改めてお詫び申し上げます」と報告していた。 府警はその後、路上で知人男性を乗用車ではね、殺害しようとしたとして秘書の成松圭太容疑者（３１）を殺人未遂容疑で逮捕したと発表した。 府政関係者の話。 「成松容疑者は友人宅で酒を飲んでいて、知人と口論となった。その後、乗用車ではねると、車から降りて殴る蹴るの暴行を加えたようです。折しも、緊急事態宣言が発出され、吉村洋文知事が

東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）の後任問題が大パニックだ。 １１日の段階では、森会長から直接要請を受けた日本サッカー協会相談役の川淵三郎氏（８４）が会長職を受諾。ところが、１２日になって政府をはじめ関係各所から「密室人事だ」「なんで不祥事で辞める森会長が後任を決めるんだ」「（川淵氏が言い放った）森会長が相談役として組織委にとどまるのは問題」と批判が集中し、一転して〝川淵案〟は白紙となった。 そこで候補として名前が挙がっているのが橋本聖子五輪相だ。 「夏冬７度の五輪に出場した橋本氏は〝五輪の申し子〟。何より森会長の女性蔑視発言で海外から厳しい目で見られる中、女性が新会長になれば、日本は自浄作用があるというわかりやすいアピールになる。可能性はあるでしょう」（五輪関係者） だが、橋本氏の組織委トップは〝激ヤバ〟とする声が上がっている。 「問題なのは、２０１４年のソチ五輪の時

高須クリニック・高須克弥院長（７５）が２７日、ツイッターで作家の村上春樹氏の発言を批判した。 村上氏はウェブニュースのインタビューで「今の総理大臣は紙に書いてあることを読んでいるだけではないか」「（コロナの対応について）各国の政治家に比べ日本の政治家は最悪だった」などと断じた。 これについて高須院長は「村上春樹先生は日本人ですか？」と問いかけた上で「日本人が選んだ代表を最悪と言うのは日本人が最悪だと言っているのと同じだと思います。残念な発言です」と日本を代表する作家の発言を嘆いた。

５月１日に令和の時代を迎える。平成は残り１０日余りとなったが、この間に超有名若手俳優Ｘが逮捕される可能性が急浮上している。以前から黒い噂があるＸは、自分だけは捕まらないと踏んでいるのか、他人の前で堂々とコカインや大麻を吸引しているというから驚く、いやあきれるしかない。当然、捜査当局もこの情報をつかんでおり、平成最後の大物逮捕となるか――。 ３月にピエール瀧被告が麻薬取締法違反容疑で逮捕されたことで、芸能界には違法薬物に関して“警鐘”が鳴らされた。 「様々なジャンルで多くの仕事を抱えていたピエール瀧の逮捕によって、業界は大混乱に陥った。まだ確定していないが、瀧本人が負わなければならない損害賠償額も数億～数十億円になると予想されている。この“ピエールショック”を他山の石として、多くの芸能事務所は改めて所属タレントやスタッフに注意喚起しているのだが…」と芸能プロ関係者。 だが懲りない人間はどこま

電撃解任されたサッカー日本代表のバヒド・ハリルホジッチ前監督（６５）の“暴走予告”にピリピリムードが高まっている。 日本代表の西野朗新監督（６３）に代わり日本サッカー協会の技術委員長に就任した関塚隆氏（５７）が１３日、都内のＪＦＡハウスで取材に応じた。緊急事態で大役を引き継ぐことになり「今、Ｗ杯直前なので日本サッカー界が一丸となって戦うことが重要。西野監督、選手が一つになって戦える環境を」と語り、崩壊寸前に陥ったチームの再建を誓った。 西野ジャパンが２か月後のロシアＷ杯へ向け船出しようとする中、その足を引っ張ろうとしているのが前指揮官だ。この日、ハリルホジッチ氏が４月中に再来日することが決定。数日間滞在し、その間に会見を開く見込みとなった。 日本協会の田嶋幸三会長（６０）が解任を告げた際には「なんでこの時期なんだ！」などと激高。セルビアの一部メディアでは不当解雇として訴訟の準備に入っている