アルプスアルパインは、経営構造改革に踏み切ると発表した。世界で3千人超の人員削減に踏み切るほか、アルプス物流(臼居賢社長、横浜市港北区)の株式売却や不採算事業からの撤退などで事業ポートフォリオも見直す。泉英男社長は「身を正し、経営構造改革を実施しなければいけない」と語った。6月にも経営構造改革の説明会をあらためて開く。改革を通じ、2025年度からの第3次中期経営計画期間中のV字回復を目指す。 9日に開いた決算会見で泉社長らが説明した。主にコスト構造改革と事業ポートフォリオの改革で業績立て直しを急ぐ。コスト構造改革では、海外を中心に派遣や請負の約2千人と社員約1千人の合わせて3千人超を減らす。車載用スイッチなどを手がけるモジュール・システム事業では生産3拠点を減らすなど、各事業で拠点の集約も進める。これらの取り組みにより24年度までに300億円のコスト削減効果を目指す。 事業ポートフォリオ改