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作品萌え擬人化今流行りのウマ娘を筆頭に、艦これ、アズレン、けもフレ、はたらく細胞、刀剣乱舞、ヘタリア等。すべて「元は人間じゃないよね?」と我に返ってしまい萌えられない。二次元の時点で人間もくそもないと思うがなぜか自分の場合、最初から人として作られたキャラクターでないと萌えない。 偉人の美少女化、イケメン化ほぼFateだが、他にも文アル、文スト、イケメン戦国、その他歴史系ゲーム、戦国系ゲーム。 萌え擬人化とは違って元々人間ではあるが、実在した人物を元ネタとして使っているという特有の不謹慎感があって苦手だ。あと非オタクで普通に該当人物について調べたい人にとって検索妨害だと思う。 VTuber結局美少女の皮を被った、ただのオタク系アイドルとしか思えない。確かにキャラクターは可愛いし魅力的だと思うが、中の人にはそんなに魅力があるのか? 人気のVTuberの実況をいくつか見てみたが、そこまで面白いと
Published 2021/03/16 15:00 (JST) Updated 2021/03/18 20:43 (JST) 唐突な表明に波紋が広がった。国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(67)=ドイツ=は3月11日、オンライン形式で開いたIOC総会の冒頭で、中国が東京五輪・パラリンピックの参加者向けに新型コロナウイルスのワクチン提供を申し出たと明らかにした。日本側に事前の相談や根回しもなく、数量やコストは非公表だが、費用はパラリンピック分を含めてIOCが負担すると説明。感染力が強い変異株が世界で拡大する中、来年の北京冬季五輪・パラリンピックの出場者も対象となる。 「ワクチン外交」で影響力拡大を図る中国。コロナ禍で「五輪反対」の国際世論に苦慮するIOC。北京五輪では中国政府による新疆ウイグルやチベットの自治区での少数民族に対する弾圧、香港での統制強化が問題視され、欧
スエズ運河での大型コンテナ船「Ever Given」(正栄汽船グループ保有、エバーグリーン定期用船)の座礁事故を巡り、船主の責任が注目されている。一般的に座礁船の離礁にかかったサルベージ費用や船の修繕費用は、操船上の過失の有無にかかわらず、船主が負担する可能性が高い。一方、貨物の損害に関するカーゴクレームは、操船上の過失があった場合も国際条約「ヘーグ・ヴィスビー・ルール」に基づき、船主は免責される。 エバーグリーンとスエズ運河庁によると、今回の座礁事故の原因は、風速30―40ノット(約15―20メートル毎秒)の強風とみられている。 海難事故の法的責任に詳しい戸田総合法律事務所の青木理生弁護士は「強風の程度によるが、『予見可能性』と『結果回避可能性』の2つが船主責任のポイントとなる」と指摘する。 「予見可能性」は、例えば台風の予報のように「強風を受けることが事前に予見できたか」という論点。今
いま話題の芥川賞受賞作に倣えば、「学者、燃ゆ」だろうか。正直、驚くとともに、強い懸念を感じている。 『応仁の乱』などのベストセラーで知られる呉座勇一氏(日本中世史)が、SNSでの「炎上」がきっかけで、NHK大河ドラマの時代考証を外れることになった。発端は、フェミニストとしての批評活動でも知られる北村紗衣氏(英文学)との論争である。 炎上ならなにをしてもよいわけではない 当初は、日本中世史の大家である網野善彦(故人)の文章を「正しく読めるのはどちらか」という論点での、よくある学者どうしの諍いだった。しかし呉座氏が従来から、彼のTwitterアカウントのフォロワー(=おおむねファン)にしか見えない場所で、何度も北村氏を揶揄していた事実が明らかになり、「女性蔑視だ」との非難が殺到することになった。 呉座氏はその後、北村氏に対して非を認め、謝罪している。私自身、呉座氏の行為は褒められたことではなく
ザ・ノース・フェイスが石油業界とバトル中。それが他人事じゃない理由2021.03.27 23:00111,980 Molly Taft - Gizmodo US [原文] ( 福田ミホ ) 誰かを悪者にすればいいってわけじゃない。 アウトドアブランドのThe North Face(ザ・ノース・フェイス)が、石油業界の敵になってしまいました。事の発端は2020年12月、原油・ガス採掘技術会社のInnovex Downhole SolutionsがThe North Faceに対し、社員向けクリスマスプレゼントとして自社ロゴ入りジャケットを発注したところから始まりました。 The North Faceはこの注文を、「うちのジャケットには化石燃料企業のロゴを入れたくない」という理由で拒否したそうです。そこから事態は発展、石油業界ロビー団体がThe North Faceをいじる動画を作ったり、トラ
ソニーが4月1日付で社名を変えます。「ソニー株式会社」から「ソニーグループ株式会社」になります。新たに発足するソニーグループは、グループ本社機能に特化した会社と位置づけ、祖業であるエレクトロニクス事業を担うソニーエレクトロニクスが同日付で「ソニー株式会社」の商号を継承します。社名変更は1958年に東京通信工業からソニーに社名を変えて以来となります。「世界のすべての人が読んでも同じ音で読める」。
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