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ブックマーク / www.nikkei.com (207)

  • 恐竜を絶滅させた巨大隕石の正体判明、レアタイプだった ナショナル ジオグラフィック - 日本経済新聞

    ティラノサウルスやトリケラトプスをはじめとして、鳥類を除く恐竜、翼竜や海竜などの爬虫(はちゅう)類を絶滅させ、白亜紀を終わらせた直径10キロを超える隕石(いんせき)は、木星の向こう側からやってきたことが明らかになった。8月16日付けの学術誌「Science」で発表された論文によると、この巨大な岩の塊は地球の近くを周回していたのではなく、太陽系をはるばると旅してきたあと、地球に衝突したという。

    恐竜を絶滅させた巨大隕石の正体判明、レアタイプだった ナショナル ジオグラフィック - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2024/09/22
    内太陽系80%て事は外太陽系からの隕石が20%て事だよね。確かにレアかも知れんが、記事読む前に思ってたのはSレアとかSSレア感が無いな…。
  • 0歳から高校生に一律10万円給付 公明が衆院選公約に - 日本経済新聞

    公明党は次期衆院選の公約に0歳から高校3年生を対象に、所得制限を設けず一律10万円を給付すると明記する。新型コロナウイルス禍の特例として2021年度補正予算案に盛り込み、22年の早期の給付開始をめざす。対象はおよそ2000万人で財源は2兆円ほどを見込む。【関連記事】山口那津男代表が国会内で記者会見して発表した。「未来応援給付と名付けて

    0歳から高校生に一律10万円給付 公明が衆院選公約に - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2021/09/21
    いや変な境界つけずに所得も年齢も関係ない一律給付すれば良いだろ。しかも単発かよ。
  • 五輪ツイート、開幕を機に変化 「好評」が「不評」上回る - 日本経済新聞

    東京五輪に対する受け止め方は開幕前後で大きく変化している。ツイッターへの投稿を分析したところ、従来は不祥事の批判や、新型コロナウイルスの感染拡大を懸念する否定的な投稿が多かったが、開会式があった23日以降は肯定的な書き込みが上回っている。NTTデータの言語解析ツール「なずきのおと」でツイッターの投稿を分析した。「五輪」または「オリンピック」という言葉を含む投稿のうち、1時間あたり400件を抽出

    五輪ツイート、開幕を機に変化 「好評」が「不評」上回る - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2021/07/28
    始まる前から結果に一喜一憂する盛り上がりツイートなんてするわけ無いんだから、始まったら増えるのは当たり前でしょ?
  • Netflixの屋台骨 「AIレコメンド」技術最前線 - 日本経済新聞

    ネットショッピングやコンテンツの視聴――。人工知能AI)で好みの製品を推薦する「レコメンドシステム」は、いまやネットサービスに欠かせない存在だ。その精度は企業の競争力を左右する。米ネットフリックスや米ウーバーテクノロジーズなど主要企業の取り組みをCBインサイツがまとめた。小売りやメディア各社はどんな商品やコンテンツがユーザーに響くかを予測する「レコメンドシステム」を活用し、売り上げを伸ばしてい

    Netflixの屋台骨 「AIレコメンド」技術最前線 - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2021/04/26
    そんな事より、エンドロール勝手に飛ばしたり勝手に他作品の予告再生し始めるのを無効化する機能を寄越せ。何で金払って不快な想いさせられなきゃならんのだ。
  • 大幸薬品、クレベリン12万個を無償提供 全国の病院に - 日本経済新聞

    大幸薬品は16日、主力の空間除菌剤「クレベリン」シリーズの一部製品を全国の医療機関に無償で提供すると発表した。クレベリンの置き型、ミニスプレー、胸ポケットなどにさして携帯できるスティックの3タイプが対象で提供総数は計12万個。新型コロナウイルスの感染拡大による衛生意識の高まりでクレベリンは品薄状態が続いていた。2020年11月に大阪府茨木市で新工場が稼働したことで十分な供給体制が整ったため、これ

    大幸薬品、クレベリン12万個を無償提供 全国の病院に - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2021/02/17
    最後の実験??が雑すぎw溶液に晒した結果見て何が分かるんだよw
  • 通信費、半額非課税に 社員のテレワーク補助で政府指針 - 日本経済新聞

    新型コロナウイルスの感染拡大を機に企業が在宅勤務といった新しい働き方に対応したルールの整備を進めている。キリンホールディングスなどは従業員に手当を支給し在宅勤務への移行を促す。政府もこうした働き方の定着をにらみ税制面の対応を急ぐ。通信費の半額はテレワークに使用したとして所得税の課税対象にしないなど課税基準を明確にする。【関連記事】新型コロナの感染拡大で2020年春に在宅勤務が広がり始めて以降、企業では在宅にともなう社員の負担を軽減する動きが広がっている。社員向けのルールの変更で目立つのは手当の見直しだ。キリンホールディングスは工場勤務以外で週3日以上、在宅で勤務する社員約4000人を対象に月3000円の手当の支給を始めた。事後精算で定期代を支払う仕組みをやめ

    通信費、半額非課税に 社員のテレワーク補助で政府指針 - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2021/01/15
    家賃按分より電気代と通信費だろ。特に電気代、PC稼働時間もそうだけど、夏冬の空調代を各個戸で日中も負担するのはかなりでかいと思うんだが。
  • ふるさと納税訴訟、泉佐野市が逆転勝訴 最高裁判決 - 日本経済新聞

    ふるさと納税制度の対象自治体から除外したのは違法だとして、大阪府泉佐野市が除外決定の取り消しを求めた訴訟の上告審判決が30日、最高裁であった。第3小法廷(宮崎裕子裁判長)は国勝訴とした大阪高裁判決を破棄し、決定を取り消した。泉佐野市の逆転勝訴が確定した。地方分権で国が制度の具体的運用を地方に委ねる場面が増える中、ルール設定のあり方が改めて問われる。返礼品の割合を3割以下とするなどの規制基準を定

    ふるさと納税訴訟、泉佐野市が逆転勝訴 最高裁判決 - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2020/07/01
    当たり前の判決で良かった。
  • 自民国会議員、10万円給付受け取らず 新型コロナ - 日本経済新聞

    自民党は27日の役員会で、政府による1人当たり10万円の一律給付について党所属の国会議員は受け取らない

    自民国会議員、10万円給付受け取らず 新型コロナ - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2020/04/29
    党としてってのは駄目でしょ。どっかの自治体で市役所職員の給付金をカツアゲしようとしてたとこと同じじゃん。
  • 世界陸連、ナイキの「厚底靴」容認 新ルールを公表 - 日本経済新聞

    【ニューヨーク=野村優子】陸上の国際統括団体、ワールドアスレチックス(世界陸連)は31日、底の厚さが40ミリメートルを超えるシューズの禁止を柱とする新たなルールを発表した。男女マラソンの世界新など好記録が相次ぎ、規制される可能性が取り沙汰されていた米スポーツ用品大手ナイキの底の厚さが36ミリのシューズ「ヴェイパーフライ」シリーズの使用は認められることになる。新ルールは4月30日から適用され

    世界陸連、ナイキの「厚底靴」容認 新ルールを公表 - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2020/02/01
    昔水泳の水着でも似たようなことあったねー。あのときの水着は禁止になったけど、今回の厚底シューズはルールを明確にした上で容認の方向なんだね。こっちの対応のほうが支持できる。
  • 2025年万博、大阪開催を決定 55年ぶり  :日本経済新聞

    【パリ=奥山美希、中川竹美】2025年国際博覧会(万博)の開催国を決める博覧会国際事務局(BIE)総会が23日、パリで開かれ、日時間24日未明に行われた加盟各国の投票で日大阪)が選ばれた。大規模な万博としては05年の愛知以来で、大阪では1970年以来55年ぶりの開催となる。過去の万博の開催実績や運営能力の高さなどが評価され、3カ国による争いを制した。立候補したのは日のほか、ロシア(エカ

    2025年万博、大阪開催を決定 55年ぶり  :日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2018/11/24
    最近ともだちアイコンや太陽の塔関連の画像をTLとかでよく見ると思ってたかコレのせいか。
  • 大雪時のチェーン装着を義務化へ 国交省方針: 日本経済新聞

    国土交通省と警察庁は警報発令レベルの大雪が降った際、立ち往生が懸念される区間で、スタッドレスタイヤ車を含め全ての車両にタイヤチェーンの装着を今冬から義務付ける方針を明らかにした。装着を示す新たな標識を導入。道路法や道路交通法に基づく通行規制を行うため、今年12月にも省令を改正する。移動式の標識を大雪による立ち往生が懸念される日に設置するほか、渋滞情報などを伝える道路上の電光掲示板に一時的に表示

    大雪時のチェーン装着を義務化へ 国交省方針: 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2018/11/17
    理由が事故防止とかじゃなくて渋滞防止ってところが???
  • 保育所の利用申請、育休延長目的の「落選狙い」横行  :日本経済新聞

    育児休業を延長したい人が「落選狙い」で保育所の利用を申し込む事例が目立っている。育休の延長には保育所に子供を預けられないことを証明する落選通知が必要だからだ。保育所を利用する気がないのに入園が決まり、当に預けたい人が落選してしまうなどの混乱が出ており、厚生労働省は保育所の手続きを見直す。申し込み時点で市町村が育休延長の意向を確認し、要件を満たす人には選考前に落選通知を出すようにする方針だ。関連記事 保育所の「落選狙い」なぜ? 3つのポイント

    保育所の利用申請、育休延長目的の「落選狙い」横行  :日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2018/10/18
    現行制度に無理がある点があるって事だよな。
  • 70歳雇用、努力目標に 多様な働き方へ政府検討 - 日本経済新聞

    政府は高齢者が希望すれば原則70歳まで働けるよう環境整備を始める。現在は原則65歳まで働けるよう企業に義務付けており、年齢引き上げの検討に入る。2019年度から高齢者の採用に積極的な企業を支援する。その上で来年以降に高年齢者雇用安定法の改正も視野に70歳まで働けるようにする。少子高齢化や人口減少社会を見据え、多様な働き方を後押しするのが狙い。今秋から政府の未来投資会議と経済財政諮問会議で経済界

    70歳雇用、努力目標に 多様な働き方へ政府検討 - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2018/09/06
    老人が働く分、若者の職を奪う事になるからやめて欲しい。しかも老人は既にある資産や各種老人補助の下駄を履いた上で職を奪いに来るので労働力のダンピングが起こってより若者不利に。
  • 決済電子化で税優遇 政府検討「QR」など導入促す  :日本経済新聞

    政府はモノやサービスの決済の電子化(キャッシュレス化)を進めるための支援に乗り出す。スマートフォン(スマホ)で読み取るQRコード(総合2面きょうのことば)を使った決済基盤を提供する事業者に補助金を供与し、中小の小売店には決済額に応じて時限的な税制優遇を検討する。急速なIT(情報技術)の進化により、世界的な決済手段の標準となりつつあるキャッシュレスで日は出遅れている。政府は消費者の利便性や企業の

    決済電子化で税優遇 政府検討「QR」など導入促す  :日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2018/08/21
    決済手数料を下げる施策とかもなしにさぁやれだけじゃ難しいんじゃないかな。
  • QBハウス、1200円に値上げ 来年2月 - 日本経済新聞

    キュービーネットホールディングスは13日、ヘアカット専門店「QBハウス」の料金を値上げすると発表した。2019年2月1日に通常料金を1080円から1200円に引き上げる。シニア料金は1000円から1100円にする。理美容業界では深刻な人手不足が続いており、賃金も上昇傾向にある。QBネットは価格改定で収益性を高め、店舗スタッフの待遇改善などにつなげる。値上げは14年4月の消費増税以来、2度目とな

    QBハウス、1200円に値上げ 来年2月 - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2018/08/14
    10円玉とか50円玉とか現金で持ってるの邪魔くさいので1080円より1200円のほうが嬉しい。
  • 「パスワードは12字以上」JPサートが推奨 - 日本経済新聞

    「パスワードは12字以上で」、「紙にメモし、人目に触れない場所に保管を」――。サイバー攻撃情報や対処法を発信する民間団体のJPCERT(JPサート)コーディネーションセンターは、ウェブサイトのID・パスワード設定で、どうすれば安全性が高まるか啓発するサイトを開設した。JPサートはまず、12文字以上の長さのパスワードを設定することを勧めている。12文字以上であれば英数字だけでも473京以上の組み

    「パスワードは12字以上」JPサートが推奨 - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2018/08/03
    JPサート
  • 世襲王国ニッポンの未来 - 日本経済新聞

    かつて菅義偉官房長官が自民党の世襲制限の急せんぽうに立ったことがある。2009年、麻生太郎政権下の自民党は世間から激しい世襲批判を受けていた。当時、菅氏は選挙対策副委員長。党内の猛反発を押し切り、09年衆院選の公約に世襲制限を盛りこんだ。だが民主党政権を経て世間の批判はすっかり下火に。菅氏が苦労して入れた項目もいつしか公約から消え、菅氏もあまり世襲制限を持ち出さなくなった。世襲問題は自民党

    世襲王国ニッポンの未来 - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2018/07/23
    わざわざ片仮名でニッポンとか書かれると、あーいつもの奴ねと大体内容も想像つくし時間無駄にしないで済むから助かる。
  • 日欧、個人データの相互移転で合意 今秋にも発効 - 日本経済新聞

    と欧州連合(EU)は31日、現地で得た個人データの移転を相互に認めることで実質合意した。EUは5月に施行した一般データ保護規則(GDPR)で、域外へのデータ持ち出しを厳しく規制している。日側が企業が新たに守るべき指針を7月初旬までに定めることで、今秋にもデータを円滑に移転する枠組みが発効する。企業の事務負担は軽くなりそうだ。EUのベラ・ヨウロバー欧州委員と、日の個人情報保護委員会の熊沢

    日欧、個人データの相互移転で合意 今秋にも発効 - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2018/06/04
    『情報の保護水準がEU並みに達しているとEUが認定した国・地域に限って持ち出しを認めている。(略)が、日本は受けていない』あ、察し…
  • 首相、慰安婦巡る謝罪要求「全く受け入れられない」 :日本経済新聞

    安倍晋三首相は12日、韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領が従軍慰安婦問題で日側に求めている謝罪に応じない考えを示した。「日韓合意は国と国との約束だ。これを守ることは国際的かつ普遍的な原則だ。韓国側が一方的にさらなる措置を求めることは、全く受け入れることはできない」と述べた。首相官邸で記者団に語った。首相は慰安婦問題の「最終的かつ不可逆的な解決」を確認した2

    首相、慰安婦巡る謝罪要求「全く受け入れられない」 :日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2018/01/13
  • 量子コンピューター、「天才」募集 最大500万円提供 - 日本経済新聞

    世界的な量子コンピューターの開発競争が進むなか、経済産業省は2018年度から、国内での量子コンピューターの専門人材の発掘・支援を強化する。専用のソフトウエアなどを開発できる人材を年齢などを問わず広く募集。その人材のアイデアを実現するために、必要な研究開発費や専門人材などを提供する。経産省と情報処理推進機構(IPA)による「未踏IT人材発掘・育成事業」を18年度から拡充し、新たに量子コンピュータ

    量子コンピューター、「天才」募集 最大500万円提供 - 日本経済新聞
    y-kawaz
    y-kawaz 2017/12/31
    500万ぽっち。