「ヘルス2.0で日本企業は失敗する」，その次を狙えと神戸大学の塚本氏
「日本企業は，『ヘルス2.0』で失敗する」――。神戸大学大学院 工学研究科 電気電子工学専攻 教授の塚本昌彦氏は，2009年2月26日に神戸大学で開催した「ウェアラブルと健康」と題する交流会において，このように述べた。 ヘルス2.0は「Web2.0」を模した造語で，業界の一部で使われている。パソコンやWebサービスなどITツールを利用して，ユーザーが自ら健康管理を実施する形態を指す。今後の市場拡大に注目が集まっている分野である。 ヘルス2.0の具体例として挙げられるのは，米Google Inc.が提供する健康データ管理サービス「Google Health」（Tech-On！関連記事）や，米Microsoft Corp.が提供する同様のサービス「Microsoft HealthVault」などである。両者とも，現在は米国のみで利用できるサービスで，これら以外に類似のサービスも，ほとんどは米国
【フォト・ギャラリー】米国の医療団体が描くヘルスケアの未来(1/2) ― EE Times Japan
「IT技術を活用することで、ヘルスケア（健康管理）の提供方法を改善するとともに、コストを削減する」――。米国最大の非営利総合医療団体であるKaiser PermanenteのSidney R. Garfield Health Care Innovation Centerはこうした目標を掲げ、医療技術や医療サービスの革新に取り組んでいる。同センターの様子をフォト・ギャラリー形式で紹介しよう。 【写真1 医療カルテの電子化】 ヘルスケアの改革にとってまず必要なのは、医療カルテの形態をアナログ形式の紙ファイルからデジタル形式のネットワーク・ファイルに移行することだ。米国では、医療施設のIT化促進に190億米ドルを投じることなどを盛り込んだ景気対策法案が2009年2月13日（米国時間）に可決され、今後は医療カルテの電子化が進むと見込まれる。 【写真2 医療補助端末がベッドサイドで活躍】
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