「サインイン」「ログイン」「ログオン」「ログオフ」の使い分けは必要か | スラド IT
「サインイン」「ログイン」「ログオン」「ログオフ」という言葉は、日本人だとなんとなく同じような感覚で扱われることがほとんどだが、海外サービスでは使い分けされていることもあるらしい。タレコミにあるように、このことがTwitterで話題になっていたようだ。この用語の違いは昔から指摘されているようで、ネット上ではいくつもの記事が上がっているが、CloudSEや社会人のためのビジネス情報マガジン、例文買取センターの記事などがコンパクトにまとまっている。CloudSEによると「ログオン」「ログオフ」はマイクロソフトの独自戦略として使われ始めたらしい。なお、日本企業のサービスでも英語版を作る場合は使い方に注意がいるといった指摘も見られる（CloudSE、社会人のためのビジネス情報マガジン、例文買取センター）。 あるAnonymous Coward 曰く、 「ログイン」は昔の船乗りの用語だ一般人向けには
IoTアダルトグッズメーカー、IoTアダルトグッズを世界中で同時に振動させるイベントを実施 | スラド IT
Anonymous Coward曰く、 「ハイテクでインタラクティブなアダルトグッズ」（いわゆる「大人のおもちゃ」）を手がけるLovenseは、スマートフォンなどとの連携機能を持つアダルトグッズを発売している。同社のアダルトグッズはネットワーク経由で外部から振動や回転などの動きを操作できるのが特徴だそうだが、同社がこれらのアダルトグッズを使い、世界の人々と一緒に「バイブレーション」を楽しめるというオンラインイベントを実施した（36KrJapan）。 このイベントは、Twitterに「#LovenseOrgy」や「#Lovense」といったタグが付いた投稿が行われると、参加しているユーザーの機器が一斉に動くというもの。このイベントでは、実際に1万人の接続数を達成したという（36Kr JapanのTweet）。
Twitter、電話番号からユーザーを見つける機能が悪用されていたことを発表 | スラド IT
Twitterは3日、連絡先に登録した電話番号からユーザーを見つける機能を悪用してユーザー名と電話番号を照合する行為に対策を実施したことを発表した(Twitter Privacy Centerの記事、 The Registerの記事、 SlashGearの記事、 Mashableの記事)。 Twitterは昨年12月24日、何者かがTwitter APIを悪用してユーザー名と電話番号を照合するため、大規模な偽アカウントのネットワークを使用していることに気付いたという。Twitterでは問題のアカウントを即刻凍結。調査を進めた結果、同じAPIエンドポイントを悪用するアカウントが他にも存在することが判明したそうだ。問題のアカウントは幅広い国々に存在したが、特にイラン・イスラエル・マレーシアのIPアドレスから大量のリクエストが送られていたといい、Twitterでは一部のIPアドレスが国家を背後に
タイ航空、予約システムで姓と名にそれぞれ最大25文字しか入力できない問題が発覚 | スラド IT
タイ航空公式サイトの予約ページでは、姓と名にそれぞれ最大25文字までしか入力できないそうだ。多くの日本人の姓と名であれば25文字もあれば十分だが、タイでは長い氏名を持つ人が珍しくないそうで、実際にある利用者がこの制限のためにフルネームを入力できないというトラブルが発生したそうだ（タイランドハイパーリンクスmBangkok Post）。 結局この利用者は名前を省略して入力してチケットを買うことができたのだが、空港でチケットに記載された氏名と本名が異なるという理由で名義変更料3000バーツ（約1万円）を支払わさせることになったという。 この話はタイのネットで話題となり、その後タイ航空が謝罪するとともに名義変更料の返金を行う方針を示した。また、問題となった文字数制限については修正するという。
クビにされたITエンジニアが復讐としてサーバーを初期化。お縄になり禁固4年＋40万ドル以上の損害賠償 | スラド IT
米ウエストバージニア州の男性が、解雇されることの腹いせとして勤めていた石油ガス企業EnerVest社のサーバーを工場出荷時の設定に初期化したという。その結果、この男性は同企業に対して100万ドル以上の損害を与えたとして禁固4年の刑が言い渡されたとのこと（ITWorld、slashdot）。 2012年の6月に会社から解雇されることを知ったRicky Joe Mitchell被告は、会社に復讐するためにサーバーを初期化したうえ、冷却装置を無効にし、データレプリケーションプロセスも停止させたそうだ。これによりEnerVest社は30日間に渡ってコミュニケーションや業務に支障をきたし、データの復旧に多大なコストがかかってしまったとしている。しかも、復旧できない情報も一部あったとのこと。 裁判では禁固10年が求刑されていたが、最終的には4年の禁固刑、42.8万ドルの損害賠償、10万ドルの罰金を科せ
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