＠IT：DNS Tips：ゾーンファイルの書き方について教えてください
この中で、「クラス」にはいくつかの種類が存在しますが、「IN」（Internet） 以外を利用することはまずありません。また、リソースデータはタイプの違いにより複数の値が必要な場合があります。例えば「SOA」なら7つの値が、「MX」ならば2つの値が必要になります。 以下にBINDによるゾーンファイルの書き方を具体的に説明します。BIND以外の実装のネームサーバの場合は、ゾーンに含まれるデータは同じでもゾーンファイルの書き方は異なるものとなりますので、注意してください。 example.jp のゾーンファイルを例2に示します。example.jp.で始まる行がヘッダに当たる部分で、それに続いてns1.example.jp.等のexample.jpドメインに属する情報が記載されています。 この例ではリソースレコードが省略なくすべて記載されています。実際に管理者が作成するゾーンファイルではもっと
ドメイン名空間とゾーンについて知る (2/2)
ゾーンとオーソリティ ドメイン名空間のそれぞれのドメインは、1台以上のネームサーバを持つ。ネームサーバはドメイン内のホストのドメイン名とIPアドレスの対応を記述したデータベースを持つ。 このドメインのネームサーバが管理する範囲のことを「ゾーン（zone）」と呼ぶ。ゾーンとドメインはイコールではない。ドメインはサブドメインを含むが、通常、ゾーンはサブドメインを含まない。サブドメインは、サブドメインを管理するネームサーバのゾーンとなるのが普通だからだ。 ドメインを管理するネームサーバは、そのドメインを管理する権限を持っている。この権限を持っている状態を、そのネームサーバは「オーソリティ（Authority）を保持している」と表現する。オーソリティの範囲とゾーンはイコールである。また、ドメインを分割してサブドメインを作り（＝ゾーンを分ける）、その管理の権限をサブドメインのネームサーバに任せること
SSL／TLS（Part.3）
これまで、暗号化アルゴリズムなどの前提知識はさほど必要としない部分を中心に説明してきたが、ここより先には、少しずつ暗号アルゴリズムに絡んだ話が増えてくる。ただ、RFCなどでは数式で表現されている内容も、できるだけ図示するように心掛け、可能な限りかみ砕いて説明していくので、あきらめずに読み進んでいただければと思う。 SSL/TLSにおけるセッションとコネクション SSL/TLSにおけるサーバとクライアント間での暗号化通信では、基本的にセッション型のモデルを用いる。通信の信頼性を高めるという考えに立てば、これは至って正当な考え方である。 セッション型の通信管理モデルを用いる場合、プロトコル内でセッション管理を行う必要がある。SSL/TLSでは、このために「セッション」と「コネクション」という、2つの管理すべき接続状態を規定している。最初にこの2者について説明しよう。 SSL/TLSを使い暗号化
Wiresharkのディスプレイフィルタ － 基本的な使用方法から、よく使うフィルタまで － - troushoo
Wireshakrのディスプレイフィルタの使い方を、基本的な使用方法から、よく使うフィルタまで紹介します。 【ディスプレイフィルタの基本的な使用方法】 ディスプレイフィルタは、”Filter”の欄にフィルタの構文を書き込むことで使用します。 例えば、IPアドレスが192.168.122.129のパケットのみを表示したいという場合は、”Filter”の欄に、”ip.addr == 192.168.122.129”と記入します。 【ディスプレイフィルタの構文】 上記の例で記述したように、ディスプレイフィルタを使用するには、ディスプレイフィルタの構文を書き込む必要があります。 このディスプレイフィルタの構文は、”Filter”をクリックすることでわかります。 以下のスクリーンショットは、”Filter”をクリックした直後に出てくるウィンドウです。 ”Display Filter”の行をクリックす
２０３０年の発電コスト「原発が最安」 経産省試算：朝日新聞デジタル
電源別の発電コストを見直している経済産業省は２７日、新しい試算結果を公表した。原発は２０３０年時点で１キロワット時あたり１０・１円以上で、下限で比べると、電源別で最も安くなった。１１年の前回試算の８・９円以上は上回ったが、再生可能エネルギーや火力などの費用も上がったためだ。 この日あった同省の「発電コスト検証ワーキンググループ（ＷＧ）」で示し、大筋で了承された。同省は３０年の電源構成（エネルギーミックス）案に反映し、２８日の有識者会合で原発の割合を２０～２２％とする案を示す見通しだ。 原発の発電コスト試算では、前回試算と同じように原発事故後の損害賠償や、立地自治体への交付金などの費用を計上。１１年に比べ、原発の安全対策費が増加したことも反映した。ただ、対策を強化した分、事故が起きる確率は半減したとみて、その分だけコストを低く見積もった。 再生可能エネルギーは、前回試算で３０年には下限のコス
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