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2010年9月3日のブックマーク (5件)

  • TAKENAKA's Web Page: 有意性検定の無意味さ

    The Insignificance of Statistical Significance Testing 統計学的な有意性検定の意味のなさ Johnson, Douglas H. 1999. The Insignificance of Statistical Significance Testing. Journal of Wildlife Management 63(3):763-772. Jamestown, ND: Northern Prairie Wildlife Research Center Home Page. http://www.npwrc.usgs.gov/resource/1999/statsig/statsig.htm (Version 16SEP99). この論文の存在は, 久保拓弥さん(北大)の ページで知りました. The Wildlife Soci

  • 黒木玄のウェブサイトだった場所

    このウェブサイトは以下の場所に引っ越ししました: 黒木玄のウェブサイト 黒木玄の文書置き場 これ以後はそちらのサイトを見て下さい. 内容的に古くなってしまっているのですが, 以下のデータはこの旧サイトに残しておきます: LaTeXで書かれた文書 TeX 文書 「匿名」による批判の禁止ルールについて 村上陽一郎の「微分の言い抜け」説 スペンサー・ブラウンなんていらない This web site was moved to https://genkuroki.github.io/.

  • 岡田靖さんの掲示板での発言のリスト

    岡田靖、なぜ不況は[の]ままつましく暮らせないか?、Wed Mar 06 00:25:25 2002 岡田靖、贅沢が貧乏の始まり、Thu Mar 07 23:07:11 2002 岡田靖、インフレ期待の消費への経路、Sat Mar 09 22:46:34 2002 岡田靖、不動産購入では生産は増えない、Sun Mar 10 12:47:20 2002 岡田靖、消費需要減退の時期、Tue Apr 02 13:58:14 2002 岡田靖、補足、Tue Apr 02 14:12:52 2002 岡田靖、岩田規久男の正体、Tue Apr 16 16:54:20 2002 岡田靖、具体例は不案内で申し訳ない、Tue Apr 16 23:16:51 2002 岡田靖、東京湾道路、Fri Apr 19 18:02:58 2002 岡田靖、目標インフレ率の決め方、Thu Apr 25 17:30:25

  • 相対主義に関するよくある質問

    相対主義に関するよくある質問 黒木 玄 目次 相対主義は絶対主義の否定ではない 相対主義はどういう立場か 「相対主義」が嫌われる理由 『「知」の欺瞞』の相対主義批判 相対主義は絶対主義の否定ではない 質問: 科学に関する相対主義は「科学は絶対的に正しい」という考え方の否定であると言っている人がいるのですが、それは当ですか? 回答: いいえ、それは誤りです。おそらく、そう言っていた人は相対主義に関する議論を何も知らないのでしょう。相対主義は絶対主義の単なる否定という穏健な立場を意味しません。そもそも「科学は絶対的に正しい」なんて言っている馬鹿はどこにいるの? これに限らず、相対主義は単純に絶対主義の否定を意味しません。 「我々が信じている考え方はもしかしたら正しくないかもしれない、我々は悪しき決め付けをしているかもしれない、……」と考える慎重な態度は当然の前提であり、狂信者でもない限り、誰

    yk183
    yk183 2010/09/03
    『研究対象とする科学と技術に関する専門知識を持たない科学論者は「物的対象や装置など物質的なもの」に関する信頼できる研究をできないという当たり前の事実』
  • asahi.com(朝日新聞社):科学と技術の間に「・」を 学術会議が首相に法改正勧告 - サイエンス

    学術会議(金沢一郎会長)は25日、科学技術法を改正して「科学技術」を「科学・技術」と表記するように求める勧告を菅直人首相にした。勧告は「要望」「提言」「声明」など同会議が行う意思表示のなかでもっとも重く、地震災害時の大都市の安全確保について勧告した2005年4月以来となる。  「科学技術」は「科学」と「技術」という別の言葉を並べているが、勧告は「科学技術」を「科学に基礎付けられた技術」の意味で使われがちで、技術重視になると指摘。短期的に結果を求める成果主義に偏り、将来につながる科学の基礎研究が軽視されることを懸念している。  政府の総合科学技術会議は、1月から「科学・技術」の表記を使っているが、勧告では「法においても明確に採用すべきだ」とした。  また、科学技術法には、「人文科学のみに係るものを除く」との規定があるため、自然科学だけでなく、人文・社会科学も含め学問全体を施策の対