｢スマホを1日3時間以上使う子は偏差値50に届かない｣脳科学研究者が教えるスマホ時間短縮の奥の手 スマホを1日1時間未満に減らせば成績はぐんぐん伸びる
スマホを1日3時間以上使う子どもはどんなに勉強しても、偏差値50にも届かない。そんな衝撃の調査結果を発表した東北大学加齢医学研究所の榊浩平さんは「追跡調査をしたところ、スマホの使用時間を減らせば子どもの学力は着実にアップするということがわかった。しかし、実際に自力で減らすことができたのは1割程度という問題がある」という――。 「スマホを3時間以上使用していると偏差値50未満」の衝撃 私たち東北大学加齢医学研究所では、子どもの「スマホの使用時間」と「学力テストの成績」の因果関係を解析するため、仙台市の小学生および中学生を対象に、2010年度から毎年、大規模調査を行ってきました。
海外に比べ｢いじめ｣が増える日本､決定的に欠けている｢エビデンス｣の視点 | 東洋経済education×ICT
和久田 学（わくた・まなぶ） 公益社団法人子どもの発達科学研究所所長・主席研究員 静岡大学教育学部卒業。特別支援学校教諭として20年以上現場で勤め、その後科学的根拠のある支援方法や、発達障害、問題行動に関する研究をするために連合大学院で学び、小児発達学の博士学位を取得。2012年より現職、子どもの問題行動（いじめや不登校・暴力行為）の予防・介入支援に関するプログラム・支援者トレーニング・教材の開発に取り組む。大阪大学大学院招聘教員、日本児童青年精神医学会 教育に関する委員会 委員。著書に『学校を変える いじめの科学』（日本評論社）など 「海外ではいじめの研究が進んでおり、例えば米国では学校での銃乱射事件の背景にいじめの問題が隠れていることも多いので、予防策が熱心に研究されてきました。現在、世界のいじめの研究で主流となっている領域は『インターネット』『LGBTQ』『職場』で、実は『学校』に関
内閣府｢子どもの貧困｣調査で教育格差明らかに､｢緩やかな身分社会｣の実態 | 東洋経済education×ICT
「子どもの貧困」と教育格差 まず、言葉の定義を確認しておきたい。子ども本人に変更できない初期条件である出身家庭の社会経済的地位（Socio-economic Status、以下SES）などの「生まれ」によって学力や最終学歴などの教育成果に差がある傾向を「教育格差」と呼ぶ。 SESは社会的、経済的、文化的な特徴を包含する複合的・多面的な概念で、多くの社会科学研究では保護者（以下、親）の職業、世帯収入、両親の学歴や文化的行為などを統合した1つの指標を作成し分析に用いている。一方、「貧困」は通常、世帯収入だけで定義される。概して、相対的な貧困家庭出身であると、非貧困家庭と比べて学力や進学などの教育達成は低位にとどまる。 SESは複合的・多面的な概念で、貧困は経済的側面である世帯収入だけで把握するわけだが、相対的な貧困層はSESが低い層と実質的に大きく重なっている。大まかな傾向として、高収入世帯の
連続講演「DX時代の図書館と児童ヤングアダルトサービス」｜スペシャルコンテンツ｜展示会・イベント｜国立国会図書館国際子ども図書館
※この連続講演はYouTubeを利用したオンデマンド配信形式で、いつでもご覧いただけます。 急激な社会環境の変化に伴い、DX（デジタルトランスフォーメーション）の重要性が高まっています。DXとは、データとデジタル技術を活用したあらゆる分野の変革であり、DXによって私たちの生活も様々に変化しています。 図書館における児童ヤングアダルトサービスも、例外ではありません。 子どもたちには、本を中心とする紙の資料を「読むリテラシー」だけでなく、ITデバイスを使用し膨大なデータから的確な知識を得る「デジタル・リテラシー」を育むことが求められています。国内の小中学校では、新型コロナウイルス感染拡大を機に、1人1台の端末を配布する「GIGAスクール構想」が実現しました。 それではDX時代に、図書館の児童ヤングアダルトサービスはどのように変化する／しないのでしょうか。国際子ども図書館スペシャルコンテンツとし
コロナ休校再開後に抑うつ懸念の子ども増加 大阪大学など調査 | NHKニュース
新型コロナウイルスの影響で去年の春行われた全国的な一斉休校の子どもたちへの影響について、大阪大学などのグループが調査を行ったところ、学校が再開してからも気分の落ち込みが心配される子どもが増えていたとする調査結果を発表しました。 これは大阪大学大学院連合小児発達学研究科の三好紀子助教らのグループが専門の学会で発表しました。 グループは、小学生から高校生を対象に、新型コロナ対策の一斉休校の期間中だった去年4月に170人、学校再開後の去年7月に111人にアンケート調査を行いました。 その結果、気分の状態を調べる尺度に基づいて「抑うつ状態の懸念」があるとされた子どもは、去年4月では8.5％、去年7月では12.1％で、学校再開後、気分の落ち込みが心配される子どもが多くなっていたということです。 また、一斉休校の前から心の問題で通院していた子どもでは、去年4月が22％、去年7月が36.8％と、より高い
香川県「ゲーム規制条例」パブコメ回答まとめ 依存症の調査に1998年のテストを使用 根拠は「あると考える」と“お気持ち回答”連発
香川県で検討されている「ネット・ゲーム依存症対策条例」制定に関する決議が3月18日に迫るなか、前日となる17日、条例案に寄せられた意見（パブリックコメント）と県議会の回答が公式サイトにて公開されました（関連記事）。 現代の「インターネット依存」の状況を調査するために1998年に作られたテストを用いていること、“ゲームが原因で成績が低下する”といった因果関係については依然として科学的根拠を示していないことなど、資料から明らかになった内容をまとめます。 1998年のテストで「インターネット依存度」を調査 公開された資料では、賛成意見1ページに対し、反対意見および香川県の回答が81ページに渡りまとめられています。まず注目したいのは、依存症の実態についての委員会の考え方です。 「香川県内で実生活に支障が出るほどのゲーム依存を患っている子どもの具体的な数は把握しているのか。また、依存症とされる人たち
平成23年度青少年のインターネット利用環境実態調査（PDF版） - 内閣府
青少年トップ インターネット利用環境整備 調査研究 平成23年度青少年のインターネット利用環境実態調査 （PDF版） 青少年のインターネット利用環境実態調査 平成23年10月 内閣府 第１章 青少年調査の結果 第１節 携帯電話の利用状況 (PDF形式:333KB) (1)携帯電話の所有状況 (2)携帯電話の種類 (3)使い始めた時期 (4)メールの利用 (5)サイトの閲覧 (6)インターネットの利用 (7)インターネットの平均的な利用時間 (8)フィルタリングの利用 (9)家庭のルール (10)ルールの遵守 第２節 パソコンの利用状況 (PDF形式:353KB) (1)パソコンの使用状況 (2)使い始めた時期 (3)メールの利用 (4)サイトの閲覧 (5)インターネットの利用 (6)インターネットの平均的な利用時間（平日、自宅） (7)インターネットの平均的な利用時間（平日、自宅以外） (
平成20年度子どもの学習費調査結果の公表についての詳細情報：文部科学省
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