IoTの台頭で「エッジコンピューティング」に脚光、クラウドと並び立つ存在に～IDC調査
サイバー犯罪の「as a Service」化が鮮明に、EMCが指摘
EMCジャパンは2014年12月5日、「2015年のオンライン脅威の動向予測」と題するラウンドテーブルを開催した。EMCのFRI事業部門 グローバルセールス担当バイスプレジデント、アダム・バングル氏は、モバイルやIoT（Internet of Things）といった新しいテクノロジーは「サイバー犯罪者に、新たな悪用の機会を提供するものでもある」と指摘し、サイバー攻撃の対象の広がりに警鐘を鳴らした。 バングル氏が主に担当しているのは、主に金銭的な利益を目的とし、オンラインバンキングなどをターゲットにする「サイバー犯罪」の不正防止ソリューションだ。2014年を振り返ってみると、金銭目的のサイバー犯罪は「より高度に、より洗練され、より組織的なものになっている」（バングル氏）という。 その顕著な例が、「サイバー犯罪が『as a Service』として提供されるようになったこと」（バングル氏）だ。例
ウェアラブル機器の消費電力を3分の1にするミドルウェア、富士通が開発
富士通研究所はウェアラブル機器向けに、省電力かつシステム実装を容易にするミドルウェアを開発したと発表した。本技術の導入により、工数は10分の1、消費電力は3分の1まで低減できるとしてる。 富士通研究所は2014年12月5日、ウェアラブル機器向けに省電力かつシステム実装を容易にするミドルウェアを開発したと発表した。これまでセンサーやアプリケーションごとに実装していた省電力機構をミドルウェア側で吸収、省電力なウェアラブルシステムを少ない工数で開発できる。 バッテリーでの動作が前提となるウェアラブル機器では低消費電力化が実用化に際して大きな問題となるが、各種センサーを常時稼働させていると消費電力の削減は難しい。そこでセンサーを必要に応じて稼働させる、処理を低消費電力なマイコンで行うなどの手法が採用されているが、作り込みには多くの工数が必要とされていた。 新開発されたミドルウェアは、ウェアラブル機
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