尾身茂会長の提言に「おそすぎませんか」疑問の声…「行動制限に頼る時代終わりつつある」に識者が続々（中日スポーツ） - Yahoo!ニュース
政府の新型コロナウイルス対策分科会の尾身茂会長が15日の参院改革委員会の閉会中審査に出席。東京都に4度目の緊急事態宣言が出ている現状に「人々がコロナ疲れで、緊急事態に慣れ、飲食店から『限界だ』という声も聞こえてくる。人々の行動制限だけに頼るという時代はもう終わりつつある」と発言し、今後は感染拡大抑止に向けて科学技術への投資を求めた。 尾身会長のこの認識に対し、識者から「おそすぎませんか」などの憤りや疑問の声が次々とツイートされた。 脳科学者の茂木健一郎さんは「全くそのとおりだと思いますし、そのようなご回答をなさったことに敬意を評しますが、尾身さん、おそすぎませんか？ 昨年の3月くらいからそういう姿勢でいらっしゃるべきだったのでは？」と疑問を投げかけた。コロナ患者の治療を続ける宇都宮市インターパーク倉持呼吸器内科の倉持仁院長も「それは第1波の後からそうでした」と憤った。 また、タレントの麻木
東大ネコ研究に2日余りで寄付3千万円 担当者「驚き」：朝日新聞デジタル
猫の腎臓病の治療をめざしている東京大学のチームの研究に突然、2日余りで約2900件、約3千万円の寄付が集まり、今も申し込みが殺到している。通常、東大への寄付は年間1万件程度で、寄付の事務担当者も「史上初めての出来事」という前代未聞の事態だ。いったい何が起きたのか？ 飼い猫は、腎不全で死ぬことが多い。ライオンやチーターも含め、ネコ科の動物は腎臓病にかかりやすいことが知られているが、要因は謎だった。 東大の宮崎徹教授（免疫学）らは、ヒトやマウスなど動物の血液中に共通して存在する「AIM」というたんぱく質を発見した。AIMは、腎臓を詰まらせる死んだ細胞などを排除し、腎機能を維持する働きをもつことがわかった。 ネコ科の動物はAIMをもっているものの、AIMがうまく働かない状態で存在していることを突き止め、腎臓病が起きやすい一因だと2016年に発表した。宮崎さんは「AIMが機能しないので、猫は生まれ
首相、バブル方式「できると思う」 バッハ会長にも指摘：朝日新聞デジタル
東京五輪・パラリンピックで来日した大会関係者の一部が、一般人との接触を避ける行動制限（バブル方式）を守っていないと指摘されている問題で、菅義偉首相は15日、記者団に「IOC（国際オリンピック委員会）のバッハ会長に強く指摘をした。（バブル方式は）できると思う」と述べた。 首相はこの日、選手団や関係者が多く入国する成田空港で、大会関係者らが移動する専用の経路などを視察した。その後、記者団からバブル方式の実効性を問われ、首相は「大会組織委員会とIOCが連携をしながら、しっかりやってほしい」と語った。 空港の感染対策については「検査をしっかり行って、陽性が出た時は即座に一般の方と隔離をして対応する。そうしたこともしっかり整っていると思った」と話した。（小手川太朗） ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF48
はてな、20周年で企業ロゴをリニューアル - プレスリリース - 株式会社はてな
株式会社はてな（代表取締役社長：栗栖義臣／本社所在地：京都市中京区）は、企業ロゴのデザインをリニューアルし、本日2021年7月15日に公開しました。 当社では“「知る」「つながる」「表現する」で新しい体験を提供し、人の生活を豊かにする”をコーポレートミッションに、さまざまな個人向け・法人向けサービスを展開しています。 2001年7月15日に最初のサービス「人力検索はてな」の提供を開始し、本日20周年を迎えました（※）。より良いサービスの提供と、コーポレートミッションの実現に向け、新しい企業ロゴでは、これまでの企業ロゴのイメージを踏襲しながらも、コーポレートミッションを意識したデザインに変更しました。 ▽ ロゴデザインについて ロゴマークは、「ノード」や「二進法」をモチーフに、知的好奇心と当社を象徴する「はてなマーク」が浮かび上がるデザインです。 また、技術の力でWebサービスを開発する「も
【独自】バッハ会長が菅首相に“有観客開催”検討を要望 官邸で｜TBS NEWS
ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会のバッハ会長が１４日、菅総理と会談した際に、コロナの感染状況が改善した際には観客を入れてほしいと要望していたことが明らかになりました。 バッハ会長は、１４日午後に菅総理と会談し、「今回の東京大会はいろいろな意味で歴史的な大会となる」などとして、大会を成功させるため協力を呼びかけていました。複数の関係者によりますと、会談でバッハ氏は観客の受け入れについて、“状況が改善した際には観客を入れることも考えて頂きたい”と菅総理に要望したということです。 これに対して菅総理は、感染状況について大きな変化が生じた場合には改めて５者協議を開いて対応を検討する、としたこれまでの５者協議の合意事項について説明したということです。 オリンピックでの観客受け入れをめぐっては、首都圏の１都３県のほか、北海道、福島で完全無観客での開催が決まっていて、大会組織委員会幹部は観客受け入れの見直
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