日本の組み込み業界に未来はないかも、と思わせる上司の発言集
はじめに とある企業で組み込み系ソフトエンジニアとして働いていますが「このままだと、将来ないかも？」と思えてくる場面に日々遭遇します。 今回は日本の組み込み業界の将来が不安になる、耳を疑った”上司の発言”をまとめてみました。 「最近の若いやつらは残業が足りない」 働き方改革が騒がれるこの時代に、そんなこと言う人いるの！？ と驚く方もいるかもしれないですが、いるんです。 そして、それがまかり通る現場の一番の問題は 「開発業務の効率化、スピードUPを図る文化が根付かない」ことだと私は思っています。 「時間が足りなければ残業でカバーすればOK！残業代も出るし、いいでしょ。」 という考え方では、どうすれば開発スピードが上がるか？無駄な作業はないか？自動化できることはないか？といった改善のアイデアは、なかなか出てきません。 残業を推進し次から次へと業務が積まれていくような現場では、改善のアクションの
日本のリーダーはソフトウエアの本質を理解していない
ITには大いなる可能性と危険性があるが、結局はソフトウエアの問題に尽きる。ソフトウエアの構想、企画、設計、開発、保守のやり方をどう良くしていくのか。ソフトウエア人材の将来像はどのようなものになるのか。日本製ソフトウエアを輸出できないのか。 ソフトウエアについて様々な人が論じ合える場を用意し、多くの人に考えるきっかけを提供したい。そこで「ソフトウエア、それが問題だ～Software Matters」と題した本連載を始め、この中で、ソフトウエアの諸問題と対策を日本や世界の論客の方々、そしてITpro読者の皆様と考えていく。ソフトウエアに関するご意見をお寄せいただきたい。 第1回として米カリフォルニア大学バークレー校のRobert E.Cole（ロバート・コール）名誉教授に寄稿いただいた。コール氏は、日本の作業組織の研究で知られる。ミシガン大学社会学及び経営学の教授を務め、日米自動車の製品品質の
｢派遣法改正｣が生む､IT産業への歪んだ作用
労働者派遣法の改正案が6月19日、衆院本会議を通過した。民主党や共産党など野党からの「反対」が表明されたが、与党の賛成多数で法案は可決され、参議院に送られた。 過去2回、廃案となっていただけに政府・与党は今回の成立に意欲を燃やしている。24日までの会期を延長、今国会での成立を目指す方針だ。参議院でも与野党の激しい攻防が予想されるが、議席数で過半数を握る与党の賛成多数で法案が成立する公算は大きくなっている。その場合の施行は2016年10月となる見通しだ。 「専門26業務」も3年が上限に 現行の派遣法はソフトウエア開発や秘書、財務処理、書籍等の制作・編集などの特殊な技術や知識が必須となる「専門26業務」の派遣労働者を除いて、派遣期間を最長3年と定めてきた。今回の改正案が成立するとこの期間上限が事実上撤廃。一方、これまで期間の制限がなかった専門26業務は、最長3年と定められる。 安倍晋三首相は1
ものづくりへの技術者の劣等感が招いた、日本のソフトウエアの悲惨
昔、メインフレーム全盛の時代、ソフトウエアはハードウエアのオマケだった。国産のコンピュータメーカーでは当然、機械を造る技術者が偉い。ソフト技術者たちは“日陰者”だった。そのコンプレックスからか、日本におけるソフト開発は、製造業の一員としての「一流のものづくり」を目指した。その結果は悲惨。今や日本の産業全体を危機的状況に追い込んだ。 今でこそソフトの価値を疑う人はいないが、昔は酷かった。四半世紀も遡れば、ソフトの価値を認めないユーザー企業はそれこそごろごろいた。今ではソフトを最も重要な知的財産と位置付ける家電メーカーですら、当時は「なぜソフトにカネを払わないといけないのか」と平然と話していた。ここで言うソフトとは、もちろん業務アプリケーションのことだ。 さらに遡ると、コンピュータメーカー自身がソフトを軽んじた。メインフレームを売ればたっぷりと儲かるので、顧客企業向けの業務アプリケーションはタ
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