Dropboxが“政府認定クラウドサービス”リスト入り 政府調達の対象に
デジタル庁や総務省などで構成されるISMAP運営委員会は4月30日、クラウドストレージ「Dropbox」などを、政府のクラウドサービス認定制度「政府情報システムのためのセキュリティ評価制度」（ISMAP）のリストに登録した。これらのサービスは今後、政府調達の対象になる。 Dropboxは、組織向けの「Standard」「Advanced」「Enterprise」や教育機関向けの「Education」がリスト入り。他にもIIJの閉域ネットワーク「IIJクラウド型ネットワークサービス」やソリトンシステムズのIDaaS「Soliton OneGate」など5サービスもリストに入った。 ISMAPは、情報処理推進機構（IPA）などが民間のクラウドサービスの情報セキュリティ対策などを評価し、“政府認定クラウド”として登録する制度。各省庁は原則としてISMAPに登録された中からクラウドサービスを調達す
Excelが「Python」に対応 シート上でコードを実行できるように グラフ作成、機械学習なども可能
米Microsoftは8月22日、Excelにプログラミング言語「Python」を搭載すると発表した。セルに「PY関数（=PY）」を入力するとPythonのコードを記述できるようになる。Pythonのライブラリとシート上のデータを参照して高度なグラフ作成や機械学習などができるという。 機能の名前は「Python in Excel」。利用には試験的に実装された機能を体験できるプログラム「Microsoft 365 Insider Program」への参加が必要。 Pythonコードは、クラウドプラットフォーム「Microsoft Cloud」上で実行。Pythonの各種ライブラリをまとめた「Anaconda」を活用しており、グラフ作成ライブラリを使ったデータの視覚化や、機械学習ライブラリを使った機械学習や予測分析などもできる。
「口の中の細菌3分の1」は一緒に暮らす人たちと共有していた 約1万の糞と唾液を採取し感染具合を調査
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 イタリアのトレント大学などに所属する研究者らが発表した論文「The person-to-person transmission landscape of the gut and oral microbiomes」は、約1万の糞と唾液を採取し、世帯内外の個人間でどの程度細菌が広がるかを調査した研究報告である。 多くの細菌は芽胞を形成して空気中で生存することができるため、親密な関係でなくても家庭内で口腔内の細菌3分の1が同居人に伝染する結果を示した。 腸内や口腔内をはじめ、体内や体外に生息する何百種類もの微生物マイクロバイオーム（細菌やウイルス、真菌など）が健康に与える影響については、人類にと
「エサを与えないと動かない」──粘菌搭載型スマートウォッチ 米シカゴ大が開発
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米University of Chicagoの研究チームが発表した論文「Integrating Living Organisms in Devices to Implement Care-based Interactions」は、生体である粘菌で駆動するスマートウォッチを提案した研究報告だ。デバイスを動作させるためには、ユーザーが粘菌に餌を与え世話をして健康を保ち続けなければいけない。健康であれば、粘菌によってデバイスに電力が供給されデバイスが機能（今回は心拍センサーが駆動）する。 世話する携帯型デバイスとしては90年代にたまごっちが流行ったが、今回はデジタルキャラクターではなく物理的な生
時価総額4兆円のルナ、一夜で価値ゼロに ステーブルコインUSTはなぜドル連動が崩壊したのか
時価総額4兆円のルナ、一夜で価値ゼロに ステーブルコインUSTはなぜドル連動が崩壊したのか：金融ディスラプション（1/5 ページ） 時価総額4兆円を超える仮想通貨でも、一夜で価値がゼロになることがある。今回、韓国のソウルに本社を置くテラフォームラボの仮想通貨「ルナ（Luna）」に起こったことがそれだ。 「文字通り、一夜にして壊滅したというのは、いかに変動が大きい仮想通貨においても珍しい」。ブロックチェーンの基礎研究開発やコンサルティングなどを行う「Turingum（チューリンガム）」でCOOを務め、DeFiに詳しい橋本欣典氏（KanaGold名義でも活動）は、こう話す。 5月13日朝時点でルナの価格は2円。5日前には1万円を超えており、99％以上下落した。まさに壊滅的な状況にある。4月には時価総額が5兆円を超え、仮想通貨全体のランキングでも10位に入っていたルナは、将来有望と見られていた。
無償版「G Suite」、7月1日に完全終了 有償「Google Workspace」への切り替え推奨
米Googleは、2012年に提供を終了したが既存ユーザーにはそのまま提供してきた従来の無償版「G Suite」を、7月1日に完全に停止する。米9TO5Googleが1月19日（現地時間）、Googleが同日管理者宛に送ったメールに基づいて報じた。 既に管理者向けのヘルプページが更新されている。 まだ従来の無償版G Suiteを使っているユーザーがサービスを継続したい場合、7月1日までに有料の「Google Workspace」にアップグレードする必要がある。最も安価な「Business Starter」プランは1ユーザー当たり月額680円だ。 アップグレードしない選択をしたユーザーのために、データエクスポートツールを提供している。 サービスとアカウントを使い続けたい場合は、5月1日までのアップグレードを推奨している。アップグレードしても、7月1日まではGoogle Workspaceを無
「6年解けなかった構造があっさり」──タンパク質の“形”を予測する「AlphaFold2」の衝撃 GitHubで公開、誰でも利用可能に
米Alphabet傘下の英DeepMindが、遺伝子配列情報からタンパク質の立体構造を解析するAI「AlphaFold v2.0」（以下、AlphaFold2）をGitHub上で無償公開し、ネット上で注目を集めている。Twitterを利用する生物系の研究者からは「革命的な成果だ」「これからの研究の前提が変わっていく」など、AlphaFold2の予測精度に対して驚きの声が相次いだ。 なぜAlphaFold2はこれほどの驚きや賞賛をもって迎えられているのか。タンパク質構造解析の難しさをひも解く。 未知の部分が多いタンパク質の構造 タンパク質は数十種類のアミノ酸からできており、配列によってさまざまな性質に変化する。例えば筋肉、消化酵素、髪の毛はそれぞれ役割が異なるが、いずれもタンパク質で作られている。タンパク質の構造が分かれば、生体内の化学反応の理解が進む。アルツハイマー型認知症やパーキンソン病
「監督官庁からの天下りは人的わいろ」 SBG孫社長、“会食問題”など業界内の官民癒着を批判
「監督官庁からの天下りは人的わいろだ」――ソフトバンクグループ（SBG）の孫正義社長が決算発表の場で、日本の産業界にはびこる天下りの仕組みを「日本の構造的問題だ」として批判する一幕があった。 きっかけはNTTと総務省幹部との会食問題への認識を問う報道陣からの質問だった。孫社長は「監督官庁との癒着のような会食は当然いけない」と批判した上で、「うちは自分たちの監督官庁から天下りを受け入れないと公言している」と説明した。 この回答を皮切りに“孫節”がさく裂した。孫社長はさらに「年間数千万円の報酬を払って、天下りを監督官庁から受け入れるのは会食よりももっと大きな問題。もっと人々から責められるべきこと。人的癒着、人的わいろだ」と批判。金融、通信、教育などの各業界でもみられる問題だとし、「副社長などの形で監督官庁から人材を継続的に受け入れている会社と、“卒業コース”のように送り出す監督官庁はどういう癒
近畿大、全教員が「Slack」利用へ “お堅い”やりとりなくす
近畿大学は7月9日、Slack Japanが提供する法人向けコラボレーションツール「Slack」を全教員向けに導入する計画を発表した。まずは建築学部（33人）、薬学部・薬学総合研究所（62人）の教員が利用を始め、他学部にも順次展開する。卒業式や入学式などを準備・運営する際の打ち合わせで活用するという。 近畿大の教員はこれまで、電話の他、メールや教職員向けポータルサイトの伝言機能を連絡手段として使っていた。だが、返事が遅れる場合が多かった他、「○○様～」と書き始めるなど「堅いやりとりが多かった」（同大総務部、以下同）という。 Slackの導入によってこうした課題を解消し、コミュニケーションを円滑にする狙い。同大のキャンパスは大阪府東大阪市、奈良県奈良市、和歌山県紀の川市などに点在しているため、拠点や学部をまたいだ連絡をスムーズにする目的もある。
メーリングリストの老舗「freeml」終了 22年の歴史に幕
GMOメディアは6月3日、無料メーリングリストサービス「freeml（フリーエムエル） byGMO」を12月2日正午に終了すると発表した。1997年にスタートしたメーリングリストの老舗が、22年の歴史に幕を閉じる。 freemlは「FreeML」の名称で97年にサービス開始。2006年にはSNS機能を追加しており、06年当時のアクティブユーザーは305万人だった。現在も「日本最大級のメーリングリストサービス」をうたってる。 終了に先立ち、メール一覧のダウンロード機能の提供を管理者向けに始めた。7月16日に新規メーリングリスト作成を停止し、8月26日にメーリングリストへのメンバー招待や、参加・追加機能を停止。12月2日正午に全サービスを終了する。 関連記事 メーリングリスト「FreeML」がSNSに 「Yahoo!ジオシティーズ」終了 「貴重な資料消えた」──ネットから惜しむ声 ネット上では
スパコン「京」後継機、名称は「富岳」に決定
理化学研究所は5月23日、スーパーコンピュータ「京」の後継機の名称を「富岳」（ふがく）に決めたと発表した。2021年ごろに運用を始める予定で、京の最大100倍の実行性能を目指す。富岳は「京」と同様、理研 計算科学研究センター（神戸市）に設置する。 理研は今年2月、京の運用を8月に終了すると発表し、後継機の名称を公式Webサイトで募集。5181件の応募があったという。理研の松本紘理事長は「創薬や防災を発展させる上で必要なシミュレーションに加え、AI、ビッグデータ分析の基盤として活躍すると確信している」と語った。 富岳は「富士山」の別名。富士山のように高く（性能が高く）、裾野が広く（対象分野が広く）、海外での知名度も高くなってほしい――などの理由から名付けた。各国のスーパーコンピュータの名称は山にちなんだものが多く、発音がしやすいことも考慮したという。 その他の候補は「穹」（きゅう）、「叡」（
「“統計的に有意差なし”もうやめませんか」 Natureに科学者800人超が署名して投稿
「統計的に有意差がないため、2つのデータには差がない」──こんな結論の導き方は統計の誤用だとする声明が、科学者800人超の署名入りで英科学論文誌「Nature」に3月20日付で掲載された。調査した論文の約半数が「統計的有意性」を誤用しており、科学にとって深刻な損害をもたらしていると警鐘を鳴らす。 「統計的に有意差がない＝違いがない」は間違い 例えば、ある薬の効能を調べたいとする。統計学では一般的に「仮説検定」を行って薬を与えたグループとそうでないグループを比較し、薬効の指標となる何らかのパラメータに統計的有意差があるかどうかを見る。仮説検定は、2つの事象の差異が偶然生じたものかどうかを統計的に結論付けるものだ。 もし、統計的有意差がある（薬を与えた群のパラメータの方が有意に大きい）なら「薬には効能がある」という結論を導けるが、有意差がなかった場合はどうだろうか。 「統計的有意差がある＝薬効
「ループURL貼って補導」「Coinhive逮捕」に、“JavaScriptの父”ブレンダン・アイク氏も苦言
「ループURL貼って補導」「Coinhive逮捕」に、“JavaScriptの父”ブレンダン・アイク氏も苦言 JavaScriptのループ機能を使った“ブラクラ”のURLを書き込んだ3人が摘発され物議。昨年には、JavaScriptを使った仮想通貨採掘プログラム「Coinhive」設置者が逮捕された。これらの事件について“JavaScriptの父”ブレンダン・アイク氏が意見を述べ注目を集めている。 JavaScriptのループ機能を使ってポップアップが繰り返し表示されるサイトのURLを掲示板に書き込んだとして、不正指令電磁的記録（ウイルス）供用未遂の疑いで中学生が補導され、男性2人が家宅捜索を受けた事件がネットで波紋を呼んでいる。「これだけで補導や家宅捜索はやり過ぎだ」と警察を批判する声も強い。 似た事件として昨年、JavaScriptのプログラムを使い、サイト閲覧者に仮想通貨をマイニング
「ディープラーニングは最小二乗法」で物議 東大・松尾豊氏「深い関数の方が重要」
「ディープラーニングは、原理的には単純な最小二乗法にすぎない」――2月18日付けで日本経済新聞電子版が公開した記事について、Twitterでは「ディープラーニング＝最小二乗法」という解釈は異なるのではという指摘が相次いだ。19日には「ディープラーニング」「最小二乗法」といったワードがTwitterでトレンド入りし、波紋が広がっていた。 日経の記事では、慶應義塾大学経済学部の小林慶一郎教授がAI技術について解説。「近年、驚異的な発展を見せているAIのディープラーニング（深層学習）は、原理的には単純な最小二乗法（誤差を最小にする近似計算の一手法）にすぎない」と言及し、「ディープラーニングは『最小二乗法』」と題する図版が掲載された。 最小二乗法は、測定で得られたデータの組を、1次関数など特定の関数を用いて近似するときに、想定する関数が測定値に対してよい近似となるように、モデル関数の値と測定値の差
元日銀マンが斬る 厚労省の統計不正、真の“闇”
厚生労働省の「毎月勤労統計」が火を噴いた。文字通りの炎上である。炎上は意見が対立する側が火に油を注ぐことで大きくなるケースが多いが、厚労省の毎月勤労統計の不正をかばうものはいないだろう。誰の目に見ても明らかな不正である。 毎月勤労統計とは、賃金の動向等を調査し、景気の分析や労働保険の給付金等の算定に用いられるもの。本来、東京都の常用労働者数500人以上の事業所を全て調査すべきところを、2004年からサンプル調査で手抜きしていたことが発覚した。 18年末から報道されていたが、今年に入り、根本匠厚生労働相が問題を認め、雇用保険などで過少給付があったと発表されると、のべ1973万人という対象人数、約567億円という過少給付額のインパクトもあり、普段、聞き慣れない毎月勤労統計という統計を巡る不正が一気に社会問題化した。 毎月勤労統計が公表する数値について、最初に疑問を投げ掛けたのは、地方紙である西
喉に貼るだけ、“いびき解消”小型デバイス 振動与えて「気道を広げる」
喉に貼るだけで、いびきを軽減する──そんな小型デバイスが、1月16日から開催中の「第5回 ウェアラブルEXPO」（東京ビッグサイト）に展示されている。低周波EMS（筋電気刺激）を流すことで、寝ている人を起こすことなくいびきを止めるという。日本では2月下旬に発売予定。価格は1万6200円（以下同）。 いびき解消グッズを手掛ける中国VVFLYが開発し、ウェザリー・ジャパンが日本の販売代理店を務める。本体の電源をオンにし、デバイスを喉に貼ると、いびき中に起こる音や振動を検知し、いびきの強度と頻度に合わせて10～60Hzの低周波EMSを発生。いびきの主な原因である喉の筋肉の緩みに直接働きかけ、いびきを止める効果があるとしている。 ウェザリー・ジャパンの佐々木仁セールスマネージャー（マーケティング）は、「いびきの主な原因である喉の筋肉の緩みを引き締めることで、気道が開いてスムーズに呼吸できます。喉を
借金10億円、倒産まであと半年――創業100年の老舗旅館「陣屋」をたった3年でV字回復させた方法 (1/5) - ITmedia エンタープライズ
借金10億円、倒産まであと半年――創業100年の老舗旅館「陣屋」をたった3年でV字回復させた方法：【特集】Transborder ～デジタル変革の旗手たち～（1/5 ページ） 神奈川県秦野市にある鶴巻温泉。閑静な住宅街の中に、働き方改革の先端を走る老舗旅館「陣屋」がある。業界では珍しい週休3日を実現するなど注目を集めているが、10年前は10億円の借金を抱え、あと半年で倒産というところまで追い詰められていた。 神奈川県秦野市にある鶴巻温泉。熱海や箱根と同じく、都心から1時間程度でアクセスできる小さな温泉郷だ。戦後は首都圏の“奥座敷”として栄えたが、バブル崩壊などを経て、宿泊施設が激減した歴史がある。 この閑静な住宅街に囲まれた土地に、働き方改革の先端を走る老舗旅館がある。創業100年の「元湯 陣屋」だ。将棋のタイトル戦が行われることで有名なこの旅館は、最近では、業界では珍しい週休3日を実現し
人工知能開発は「儲けないと意味がない」 東大・松尾豊さんが見た“絶望と希望” (1/4) - ITmedia NEWS
人工知能開発は「儲けないと意味がない」 東大・松尾豊さんが見た“絶望と希望”：これからのAIの話をしよう（日本編）（1/4 ページ） 日本が人工知能開発で世界と戦う上で可能性のある分野や領域は。日本国内におけるディープラーニング研究の第一人者である東京大学の松尾豊特任准教授に聞く。 日本企業は世界とどう戦っていけばいいのか。競争力を高める一手段として、人工知能（AI）開発に注目が集まっている。日本国内におけるディープラーニング研究の第一人者である東京大学の松尾豊特任准教授は「シンプルに、日本企業が世界で大きなシェアを占める領域が何かを考え、そこにディープラーニングを組み合わせればいい」と話す。 インタビュー前編：なぜ日本は人工知能研究で世界に勝てないか 東大・松尾豊さんが語る“根本的な原因” 人工知能の研究、開発、ビジネスへの活用──何をする上でも、まずは企業がどうもうけるかを考えることか
あなたたちは、本当に「AI開発プロジェクト」をやる気があるのか？
あなたたちは、本当に「AI開発プロジェクト」をやる気があるのか？：真説・人工知能に関する12の誤解【特別編】（1/3 ページ） データもない、分析技術もない、開発するエンジニアもいない――。AIを開発しようという企業には「3つのカベ」が立ちはだかるといわれていますが、それよりももっと根本的な「当事者意識」の問題があるのを知っていますか？ 第3次AIブームを背景に、最近では多くの企業がAIの導入を検討しています。今や大企業の4社に1社がAIを導入しているという調査もあるほどです。メディアを通じて成功事例が知られるようになってきましたが、AIの導入はそんなに簡単な話ではありません。例えば、次の会話のような状況でプロジェクトを始めると、どうなるでしょうか。 A：AIで新製品の需要予測をしたいんですけども、どうしたらいいですか？ B：予測して、その後どうするんですか？ A：えっ……分析してから考え
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
P&G、シミ隠し専用小型ジェットプリンタ「Opte Precision Skincare System」を参考出品
