妊娠中であることを示す「マタニティーマーク」を厚生労働省が定めて今年で10年目。全国の自治体が妊婦にキーホルダーなどのグッズ類を配布しているが、「反感を持たれそう」などと使用を控える動きが広がりつつある。同省は「本来の趣旨が理解されていない」として、より啓発に力を入れていくという。 11月出産予定の大阪市の会社員(39)は、母子手帳取得時に市からストラップを渡されたが、使っていない。「暴言や暴力の標的になるとネットで見て、怖くなった」。10月に出産した東京都の会社員(33)は使わず捨ててしまった。「電車で席を譲れと圧力をかけるようで気が引けた」 ピンクのハートに母子をあしらったデザインは、2006年3月に厚労省が公募で選んだ。おなかの目立たない妊娠初期ほど重いつわりに悩むケースが多く、配慮を呼びかけるものだ。他にも受動喫煙の防止や、体調不良、災害時に妊娠中と知らせる役割もある。鉄道など交通
不妊治療を手がけていた大阪市立総合医療センターで、患者の知らないうちに精子の凍結保存が打ち切られていた。「絶対に子どもがほしい」。そう願っていた妻は、夫からその事実を知らされて、泣き崩れた。 大阪府池田市の会社員、北村哲也さん(30)は2003年、同病院で血液の病気の骨髄異形成症候群と診断された。当時は18歳。治療のために放射線治療を受け、抗がん剤を服用することになった。副作用で精子のもとになる細胞がなくなる恐れがあったため、両親や医師の勧めで03年12月に精子を凍結保存した。保管費用は無償だった。 9年後の12年12月、交際していた現在の妻(28)と同病院を訪れた。北村さんは「子どもが自分と同じ病気になるかもしれない」と子どもについては消極的だったが、「女性に生まれた以上、絶対に子どもが欲しい」と説得され、「父親になりたい」と考えるようになっていた。 診察室では、産科部長から「凍結精子は
非配偶者間の人工授精で生まれた医師 加藤英明さん 体外受精、提供された精子や卵子を使った受精、代理出産……。「子どもがほしい」という願いに応えようと、生殖補助医療技術の進歩はめざましい。加藤英明さんは、そんな医療で生まれる子どもの立場をもっと考える必要があると訴える。非配偶者間の人工授精(AID)で生まれ、医師でもある加藤さんに聞いた。 ――匿名の提供者の精子を使うAIDは、日本では1948年に始まりました。 「30代前半で結婚した両親は子どもができませんでした。検査を受けると、父が無精子症でした。精子提供という方法を紹介された慶応大学病院で、母は匿名の医学生の精子を使って妊娠。ふつうに妊娠したという形で地元に戻って44歳で僕を産みました」 ――いつ知ったのですか? 「医学部の5年生、29歳のときでした。父母と僕の血液で白血球の型を調べる実習で、父と血がつながっていないことに気づきました。
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