【読売新聞】 150超の国・地域で10億回以上ダウンロードされ、社会現象になった「ポケモンGO」。このゲームアプリの開発を指揮した野村達雄さん(36)は、1995年秋、9歳のときに初めてゲームに触れた。日本語はまったく読めず、書けず
理化学研究所発生・再生科学総合研究センター(神戸市)が1月29日に発表した「STAP(スタップ)※」。血液細胞に外部刺激を与えるだけで、様々な組織や臓器に変化する能力である「多能性」が生まれるという新発見は、生物学の常識を覆す現象として世界中を驚かせた。 同センターの小保方晴子さんの共同研究者として研究チームに名を連ねる山梨大生命環境学部の若山照彦教授(46)に、新発見までの道のりなどを聞いた。(聞き手・笹本貴子) ――STAP研究における若山教授の役割は。 「小保方さんは今回、酸性溶液に浸すことで多能性の細胞を作ったが、酸性溶液という条件を発見する前、いろいろな刺激方法を模索していた。私は、小保方さんが作った細胞が多能性を持っているかどうか、マウスを使って判定する実験を2010年7月頃から手伝った」 ――なぜ、手伝うことになったのか。 「小保方さんが博士課程の3年生で米ハーバード大に留学
日本の最南端・沖ノ鳥島(東京都小笠原村)の南東約700キロ・メートルの海底に、地下のマントルが露出した世界最大のドーム状の岩塊が存在することが海上保安庁や海洋研究開発機構などの調査でわかった。 通常は直接観察できないマントルを見るための「のぞき窓」として、地球内部の仕組みの解明に役立つと期待されるほか、マントルは有用金属や宝石になる鉱物を含むため、新たな海底資源として注目されている。 岩塊は縦125キロ・メートル、幅55キロ・メートル、高さ(最深部との高低差)約4キロ・メートル。東京都の面積の3倍程度の大きさがある。その巨大さから、まるで海底にいる怪獣のようだとして、海外でも有名な日本の特撮映画から「ゴジラ・メガムリオン(巨大な棒状の岩)」と命名された。 海底の地殻は通常、溶岩が冷えて固まった玄武岩でできているが、ゴジラはマントルの成分であるかんらん岩などでできていた。約1000万~500
大手検索サイト「ヤフー」(東京都)で自分の氏名を検索すると、逮捕歴が表示されて名誉を傷付けられたとして、京都府の40歳代の無職男性が同社を相手取り、表示の差し止めや慰謝料など1100万円の損害賠償を求める訴えを京都地裁に起こした。 提訴は2日付。 訴状によると、男性は昨年、京都府条例違反容疑で逮捕され、執行猶予付き判決が確定している。ところが、同社の検索サイトで男性の氏名を入力すると、逮捕を報じる記事を転載した別のサイトのアドレスや、記事の一部が表示される状態にあるという。 男性側は「(原告は)無名の私人で軽微な犯罪。記事が事実でも公益目的にはあたらない」とし、「罪を反省して社会復帰を考えたが、通常の社会生活を送ることができない状態」と訴えている。 ヤフー広報室は「検索結果を恣意(しい)的に操作すると、検索サービスの社会的期待や信頼を失うため通常は削除していない。主張は裁判で行う」としてい
【ボストン(米マサチューセッツ州)=中島達雄】米紙ニューヨーク・タイムズは18日、オバマ政権が人間の脳機能の全容解明を目指し、今後10年かけて政府と民間による新たな共同研究に取り組むことを計画中だと報じた。 早ければ3月に正式発表されるという。 脳神経ごとの役割を解明し、「脳の活動地図」を作るというプロジェクトで、アルツハイマー病やパーキンソン病の原因究明、うつ病など精神疾患の治療法の開発、人工知能(AI)の発展につながることが期待されるという。人間の全遺伝情報(ヒトゲノム)解読プロジェクトに次ぐ、大規模研究になるとみられる。 オバマ米大統領は12日の一般教書演説で、ヒトゲノム研究の経済効果について、「1ドルごとの投資に140ドルのリターンがあった」と紹介。その上で「現在は脳活動地図の作成が重要。1960年代の宇宙開発競争に匹敵する、高度な研究開発のために投資すべきだ」と訴えていた。
財政破綻一歩手前の大阪府泉佐野市は、新たな歳入確保策として、企業から広告料をもらう代わりに市の名称を企業名や商品名に変更する自治体名の命名権(ネーミングライツ)売却に乗り出すことを決めた。 契約期間は1~5年で、国内外の企業を対象に6月から11月末まで募集、広告額は企業から提案してもらう。名称変更は市議会過半数の賛成で可能だが、市民からの反発も予想される。 自治体名の命名権が売却されるケースは総務省でも「聞いたことがない」(市町村体制整備課)という。 計画では、市の名称のほか、香川県の「うどん県」のような愛称の命名権も売却。また、市役所庁舎や、市道の通称も売却対象とし、市職員が着用する制服などへの企業広告も募る。企業の誘致による、雇用創出や税収アップも期待している。
今月6日、秋田市の県動物管理センターで、県内で保護された犬18匹と猫18匹の殺処分の現場に立ち会った。 中には、やつれた体で6匹の子犬に授乳していた母犬もいた。前日まで職員が譲渡先を探したが、見つからなかった。 午前10時過ぎ、操作室で職員がボタンを押すと犬舎の壁が少しずつ動き出した。さっきまで吠え続けていた犬たちは一斉に鳴きやみ、小さなハコの中に追い込まれていく。 「耐えられる?」と加沢敏明所長が心配して声をかけてくれた。「ペットとして飼われていたこの子たちの最期を看取(みと)る責任が人間にはある」。加沢さんの言葉を支えにした。 炭酸ガスが送り込まれ、約20秒で犬たちは意識を失い始め、約50秒後、最後の秋田犬が天を仰ぐように首を持ち上げて、倒れ込んだ。 別室では、あの母犬と子犬たちが麻酔注射による処置を受けていた。成犬は通常、ガスで処分されるが、最期は母子でとの職員の精いっぱいのやさし
ノーベル物理学賞を日本人3人が独占した快挙を受け、文部科学省は高エネルギー加速器研究機構(茨城県つくば市)が計画中の大強度陽子加速器施設(J―PARC)の運用を1年程度早める方針を固めた。 ノーベル賞の対象となった「小林・益川理論」は同機構の施設の実験で証明された。未知の粒子の探索などの研究を急ぎ素粒子物理学の地位を固めたい考えだ。
中国政府が外国企業に対し、デジタル家電などの中核となる製品情報を中国当局に開示するよう命じる新制度を2009年5月から導入する方針であることが18日わかった。 対象はICカードやデジタル複写機のほか、薄型テレビなども含まれる可能性がある。開示を拒否すれば、その製品の対中輸出や中国での現地生産、販売が一切禁止される。企業の知的財産が中国企業に流出するおそれがあるほか、デジタル機器の暗号技術が中国側に筒抜けとなる安全保障上の懸念もある。経済産業省や米通商代表部(USTR)などは制度の撤回を強く求める構えで、深刻な通商問題に発展する可能性がある。 中国は、新制度を「ITセキュリティー製品の強制認証制度」と呼んでいる。具体的には、対象となる製品について、デジタル家電などを制御するソフトウエアの設計図である「ソースコード」の開示を外国企業に強制する。対象製品は、開示されたソースコードに基づく試験と認
米国で生まれた「Twitter」(ツィッター)が、日本でも人気を呼んでいる。リアルタイムブログと呼ばれるサービスの一種で、ユーザーは「自分が今、何をしているか」を、時々刻々とウェブサイト上に書き込む。それが友達などほかのユーザーの携帯端末に自動的に配信される仕組みだ。 こうした書き込み(メッセージ)はせいぜい数行の短い文章で、「今、目が覚めた。これから会社に行く」「昼過ぎに誰それと会った」など、ありふれた日常生活の記録だ。こうしたたわいもないコミュニケーションに、どのような意味があるのか。ツィッターの開発者は、その主旨を次のように説明する。 「ツィッターはブログとSMSの中間に位置するサービスで、これを使えば常に友達とつながっていられる。最大の長所は、速くて簡単なコミュニケーションの手段を提供できること」(ツィッター最高経営責任者のジャック・ドーシーさん) ツィッターのユーザーは、パソコン
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