「小笠原ことば」だって貴重な文化遺産
今週のコラムニスト：ダニエル・ロング 〔８月10・17日号掲載〕 ユネスコ（国連教育科学文化機関）の世界自然遺産登録によって、「小笠原」という文字が頻繁にニュースに登場するようになった。とはいえ、そこは東京から１０００㌔離れた東京都。１８０年以上前の江戸時代から続く多言語・多文化・多民族の歴史についてはあまり知られていない。 私が小笠原に初めて行ったのは１９９７年。当時、大阪大学大学院で日本の方言を研究していたが、指導教官の徳川先生に「英語と日本語の両方が話せるロング君にしかできない研究があるよ」と教えていただいたのがきっかけだった。 小笠原には、１８３０年代に島に住み着いた先祖の血を引く欧米系島民が暮らしている。人生の半分以上を日本で過ごした私は、複雑なアイデンティティーを持つ彼らに共感できるところがあった。しかし何よりも興味深かったのは、彼らが日常生活で用いている英語と日本語が混在する
朝日新聞デジタル：紙よさらば…米ニューズウィーク誌、ネット化へ - 国際
創刊７９年の米国を代表する有力週刊誌、ニューズウィークが、ネット化される見込みであることが２５日、わかった。同誌は２０１０年、多額の負債を抱えてわずか１ドル（約７８円）で売却されていたが、その後も赤字体質が続いていた。 米ブルームバーグ通信によると、経営権を握る米ネット系企業ＩＡＣ社のバリー・ディラー会長が２５日、「紙からオンラインへ移行されることになるだろう。すべての選択肢を検討し、９月にも計画を発表する」と四半期ごとの電話記者会見で述べた。 ネット媒体への移行の時期や方法については、明らかになっていない。同誌は、今年も２２００万ドル（約１７億２千万円）の損失を出すと予想されているという。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方） 無料登録で気軽にお試し！ サービスのご紹介は こちら
メディア・パブ: 発行部数が100万部を超えるニュース雑誌も休刊へ
ブログ｢Magazine Death Pool｣も伝えているように、ニュース系週刊誌｢U.S. News & World Report｣が休刊することになった。 TimeとNewsweekと共に米国の3大ニュース雑誌と呼ばれていたU.S.Newsが消え去る。ただしオンライン版は継続させる。米国のニュース雑誌は、インターネットメディアの出現により、以下のグラフのように発行部数を減らしてきていた。 ●米国の3大ニュース雑誌の発行部数の推移（1988年～2009年） 1988年当時、3誌の発行部数は、 Time：471万5000部 Newsweek：331万2000部 U.S.News：233万2000部 であった。 それ以降減り続け、2009年にはTimeが335万部、Newsweekが232万部、U.S.Newsが127万部に落ち込んだ。広告売上げに大きく依存する米国の雑誌にとって、大幅な部
メディア・パブ: わずか1ドルで売却されたNewsweek誌、新興ニュースサイト｢Daily Beast｣と連携か
ワシントンポスト社がニューズウィーク（Newsweek)誌を音響機器業界の富豪Sidney Harman氏に1ドルで売却することなった。このほど正式に決まった（ SEC filing）が、このことはすでに8月初旬に明らかにされており、その時からHarman氏は1ドルのキャッシュで買い取ると明言していた。 名門ニュース誌がタダ同然で投げ売りされた形だが、逃げ出すスター記者も少なくないようである。だが、一方で面白い動きも。Newsweek誌の新オーナーとなる Harman氏が新興ニュースサイト編集長The Daily Beast のTina Brown氏（女性）と最近話し合い、NewsweekとThe Daily Beastが協力関係を築く方向で合意したようである。 The Daily Beastは、Vanity FairやThe New Yorkerの有力雑誌の編集長を勤めた大物ジャーナリス
メディア・パブ: 売りに出たニューズウィーク誌、火の車のニュース週刊誌に買い手が現れるか
朝はコーヒーを飲みながら新聞を読み、週明けにはニュース週刊誌に目を通す。こうしたのどかな良き時代も終わってしまうのかも。 昨日の朝早く、ニューズウィーク（Newsweek）誌が売りに出たとのニュースが飛び込んできた。いつ白旗をあげてもおかしくない経営状況だっただけに、ワシントンポスト社（The Washington Post Co）の発表もついに来たかといったところ。 1933年に創刊し、1961年にワシントンポスト社に買収されたNewsweek誌であったが、ついにワシントンポスト社が「もうやっていけない」と事実上放り投げたかたち。落ち目のニュース週刊誌に、引き取り手が現れるのだろうか、と心配してしまうのだが。 2009年のNewsweekの営業損失が、広告売上の不振により2810万ドル（26億円相当）と赤字が膨らみ、今年に入って広告売上がさらに大きく落ち込み、手の打ちようのない状態に陥っ
政権交代でも思考停止の日本メディア | TOKYO EYE | コラム＆ブログ | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
今週のコラムニスト：レジス・アルノー トイレを修理してもらうために呼んだ業者にこんなことを言われたら、どうだろう。「うーん。ちょっと待ってください。セカンドオピニオンを聞かないと」。さらに悪いことに、医者にこう言われたら？「おかしな病気ですね。医者を呼んできます！」 ８月30日の総選挙で民主党本部に詰めていたとき、私の頭に浮かんだのはこんなバカげた光景だった。日本のジャーナリスト５人に、次々と同じ質問をされたのだ。「政権交代をどう思いますか」 そういう疑問に答えるのが、ジャーナリストの役目ではないのか。そもそもそのために給料をもらっているのでは。その場に居合わせたイギリス人ジャーナリストが私に言った。「よくあんな質問に答えましたね。あんなものはジャーナリズムじゃない。日本の記者はただ騒いでいるだけ。今夜、この国が根本から変わったことを理解していない」 総選挙を境に日本は根底から変わった──
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