音楽プロデューサー松尾潔氏がジャニーズ〝性加害〟言及で契約終了 山下達郎も同意 | 東スポWEB
平井堅、ＣＨＥＭＩＳＴＲＹ、ＪＵＪＵなどを手掛けた音楽プロデューサーの松尾潔氏（５５）が１日、ツイッターを更新。ジャニーズ事務所の性加害問題に言及したことが遠因となり、所属していた事務所とのマネジメント契約が終了したことを報告した。 松尾氏は「１５年間在籍したスマイルカンパニーとのマネージメント契約が中途で終了になりました。私がメディアでジャニーズ事務所と藤島ジュリー景子社長に言及したのが理由です」と報告。音楽ライターとしての顔も持つ同氏は、騒動となっているジャニーズ事務所の性加害問題に関して、事務所側やメディアの姿勢についてラジオなどのメディアで鋭い分析を行っていた。 さらにツイッター上には「私をスマイルに誘ってくださった山下達郎さんも会社方針に賛成とのこと、残念です。今までのサポートに感謝します。バイバイ！」とつづっている。 スマイルカンパニーにはミュージシャンの山下達郎や山下の妻・竹
STAP細胞とiPS細胞の比較報道は誤り 山中教授｢影響非常に大きい｣（楊井人文） - エキスパート - Yahoo!ニュース
先月末、世界を駆け巡り、日本中を沸かせた、理化学研究所チームによる新万能細胞「STAP細胞」作製成功のニュース。メディアは、万能細胞の”先輩格”である「iPS細胞」（人工多能性幹細胞）との”わかりやすい比較”を通じて「快挙」を解説した。いわく「iPS細胞より安全」「iPS細胞にはガン化のリスクがあるが、STAP細胞にはない」「iPS細胞より作製が簡易で早い」「作製効率（元の細胞からiPS細胞を作りだす成功率）も、iPS細胞は0.1％と低いが、STAP細胞は高い」ー新聞やテレビで、こんな解説を目にし、耳にしたことのある人は多いはずだ。 ところが、これは「誤った比較」だった。なんと、今日の最新の研究成果に基づかず、iPS細胞が初めて作製された8年前（2006年）の初歩的な研究成果と比較されていたというのだ。 朝日新聞2014年1月30日付朝刊1面に掲載された比較表「報道を見て本当に心を痛めてい
中韓を嘲笑う前に、我が身を振り返ろう（dragoner） - エキスパート - Yahoo!ニュース
少し前の話になるが、ある人（A氏）と何気なく政治について会話をしていた時、相手からこんな話題が出た。 「ところで、○○（ある野党政治家）って、在日らしいですね」 あまりに唐突で驚いたが、聞けばインターネットでその政治家の名前を検索すれば、在日外国人だという結果が出てきたからだという。確かに、その政治家の名前を検索エンジンにかければ、予測検索で「在日」「帰化」と言ったワードがすぐにサジェストされる。しかし、その政治家が在日外国人だという信用に足る記述はついぞ見たことがない。ネット上では他にも、左派・リベラルに近い政治家や文化人が在日外国人だとする書き込みも多く見られるが、彼らがそうだという話も同様に根拠が薄い。その話の根拠についてA氏に聞くと、ただネットに書いてあったから、というだけで、自分で来歴や家族関係を調べた訳ではないという。A氏は他にも、韓国や中国についての、ネガティブな話題を私に振
立命館大学「ゲーム資料現物寄付」のページは、なぜ炎上してしまったか（井上明人） - エキスパート - Yahoo!ニュース
来月のあたまに、筆者が講演をさせていただく、立命館大学ゲーム研究センターのウェブページが、今朝起きたら、炎上していた。 私は、この件の当事者…というには、微妙な立ち位置ではあるが… まずは、ゲーム研究のコミュニティの一員としては、ゲーム研究にご協力を検討していただける皆様に、不快な気持ちを起こさせてしまったこと自体に対して、お詫び申し上げたい。 と、同時に、本件については、情報が十分に伝わりきっていないところもあるようなので、当事者…に比較的近い立場の解説者というところから、状況を整理させていただきたい。 炎上の経緯ことの次第は、私の認識する限り、次のような経緯である。 （１）だいぶ昔から※1、立命館大学ゲーム研究センターは、ゲームソフトのアーカイブを作るというプロジェクトを行っているのだが、２ヶ月ほど前に、複数の新聞や雑誌などで紹介された。 ゲーム研究の取り組みの一部が、きちんと世の中に
たった1年でPV数を10倍以上に伸ばした「東洋経済オンライン」は、どれだけスゴイのか？ - 空気椅子
2013-11-23 たった1年でPV数を10倍以上に伸ばした「東洋経済オンライン」は、どれだけスゴイのか？ メディア研究 Web メディア運営 PV数が500万から5000万超に 東洋経済オンラインのPV（ページビュー）数が伸びているという記事をここ半年の間で何度か目にした。今年の3月時点で5000万PVを超えているとのことだったので、今はもっと伸びている可能性は高い。以前は、500万PV程度だっというから、10倍以上の急成長だ。 東洋経済オンラインは、昨年11月に編集長が代わり、サイトも一新。リニューアル後の今年3月には、PCとスマートフォン（スマホ）を合わせて月間5300万PVを突破した。 なぜ東洋経済オンラインは4カ月でビジネス誌系サイトNo.1になれた？編集長に聞く - ビジネスジャーナル 月間5300万PVなんて、個人ブロガーからすれば夢のまた夢の数字。Googleアドセンスだ
メディアとパクリパクられについて
いやぁ、毎日ブログを書くって無理。raf00です。（2日にしていきなり10月目標敗北宣言） さて、facebookを見ておりましたところ、nanapiのけんすうさんが「NAVERまとめにコンテンツをパクられた！」という発言をされており、これをきっかけとして「パクリパクられの程度問題」に関する議論が巻き起こっているようです。地球マークは公開議論、ということで。 古川 健介 – なんかそれなりにバズってるけど、ほぼnanapiのコンテンツなんだよなあ。。 うーん( ˘•ω•˘… | Facebook 簡単に経緯を説明すると、 ・ソース不明 ポカリスエット＋レッドブルのカクテルで一日元気長持ち、というアイディアが投下され、レッドブル本社にRTされて半公式レシピに。 ・2012年6月5日、@shi0risanが上記のレシピが流行しているとTweet。26000件のRTが発生する。 https://
ネットでは「誰が言ったか」よりも「何を言ったか」／匿名主義の信条 - デマこい！
ブログを始めたとき、匿名で行こうと心に決めた。 経歴も肩書きも秘密のまま、どこまで行けるか試すことにした。理由は2つある。まず、ブログは共感と代弁のメディアだからだ。そして、ネットでは「誰が言ったか」よりも「何を言ったか」が大切だと信じているからだ。 この2つの信条を証明したくて、私は匿名で書き続けている。 ◆ ブログの面白さは、自分によく似た他人と出会うことにある。 「自分の思ってることを言葉にしてくれる人がいた！」 「自分のモヤモヤをズバッと説明してくれる人がいた！」 そういう書き手に出会うことが、ブログを読むときの喜びだ。だからブログの書き手は、余計な経歴など明かさないほうがいい。どこの誰とも分からない無色透明な存在でいたほうがいい。読者は自分の望む「書き手像」を自由に想像できるからだ。 たとえば年収150万円で生きられると訴える人が、推定年収500万円であることをどう考えるのか。ニ
潘基文 国連事務総長 発言詳細 - 誰かの妄想・はてな版
政治的に特定方向に偏向した捏造・改竄・誤誘導が典型的症状である産経症は既に読売やNHKに感染・発病し、毎日・朝日にも疑わしい症状が現れています。 感染源は産経新聞ですが、パンデミックを引き起こした媒介者は安倍政権です。 さて、2013年8月26日の国連事務総長の記者会見内容が話題になっています。もっともキャンキャン騒いでいる人のほとんどは実際の記者会見内容を読んでもいないでしょうから、まず該当部分を国連のサイトから引用しておきます*1。なお、日本語訳はscopedogによります。 Off-the-Cuff Secretary-General's remarks to the press Seoul, Republic of Korea, 26 August 2013 （略） Q: As the Secretary-General is very well aware in the Nort
藤圭子さんの自殺報道､ 国際的な「ルール違反」 (水島宏明) - 個人 - Yahoo!ニュース
８月２２日、テレビ各社は昼ニュースから夕方ニュース、夜のニュースまで、歌手の藤圭子さんの転落死を伝えるニュースをトップ扱いで報道した。 こうしたテレビ報道の多くが、実は自殺に関する「国際的な報道のルール」ともいうべきガイドラインに違反している。ところが、このガイドライン、一般的にほとんど知られていないばかりか、肝心のメディア報道に携わる記者やデスクらもほとんど理解していない。このため、有名人が自殺するというニュースのたび、同じようなルール無視の報道が繰り返されている。 ■自殺に関する国際的なルールは・・・ 「国際ルール」というのは、国連の専門機関であるＷＨＯ・世界保健機関が定めた報道のガイドラインのことだ。 少し長くなるが、辛抱強くお付き合いいただきたい。 WHOの報道ガイドラインについては内閣府もホームページで日本語に翻訳した文章を掲示している。 報道ガイドライン｢WHO 自殺予防 メデ
任天堂の悪口を書けばアクセス数が跳ね上がる理由 やまなしなひび－Diary SIDE－
“悪口”と“批判”は違うものですけど。 書き手がちゃんと根拠を持って「これは“批判”だ！」と書いた内容でも、読み手が気に食わなかったら「これは“悪口”だ！」となってしまうものなので―――“悪口”も“批判”も、一緒くたに“対象に対してネガティブな発言”としてこの記事では扱わせていただきます。 私は2011年のE3前後から、2年以上ずっと「Wii U面白そうだね！」「この機能があればあんなこともこんなことも出来るね！」という期待の記事と、実際に発売されてからも「Wii U面白いね！」「この機能をこう使うとこんなことが起こるんだよ！」という紹介の記事を書いてきました。 良い機会だから数えてみます。 1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11、12、13、14、15、16、17、18、19、20、21、22、23…… これらの記事は、ハッキリ言って「アクセス数はムチャクチャ低い」です。 大手個
スマートビエラはなぜ、CMを拒否されたのか?（大元隆志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
スマートビエラのCM放送拒否が大きな話題を呼んでいる。 スマートビエラはパナソニックが四月に発売した、「スマートテレビ」であり、音声によるコンテンツ検索や、視聴者を認識してコンテンツをレコメンドする機能、さらにレコメンドするコンテンツはテレビ放送だけではなくyoutubeなどのネット動画も対象になるなど、「テレビの未来」を彷彿とさせる製品となっている。 この意欲的な製品のCMが却下されたことで、ネットを中心に「利権問題」「テレビの古い体質」「テレビ局は時代の流れを理解出来ていない」などの声が目立つ。しかし、一方でテレビ業界はテレビ放送とインターネット、スマートデバイスと連動させることを可能にする「ハイブリッドキャスト」等の取り組みにも力を入れており、「スマートビエラ」のコンセプトを否定しているとは考えにくいのも事実だ。ましてや4Kより更に解像度の高くなる8Kの規格では広大な解像度をテレビコ
【PC遠隔操作事件】第1回公判前整理手続きで、弁護人の怒り炸裂（江川紹子） - エキスパート - Yahoo!ニュース
主任弁護人の佐藤博史弁護士の怒りが炸裂した。まずは検察官に。そして報道陣に対して。５月22日の第1回公判前整理手続きが終わった後の記者会見の席上である。検察側が提出した証明予定記載事実に事件と被告人のつながりについてまったく記載されていないという「異常なもの」（佐藤弁護士）だった。唯一の警察官調書が開示されたものの、肝心の部分は黒塗り。弁護側の公訴棄却の申し立てはほとんど報じられず、また雲取山山頂から今月になってメッセージ入りの記憶媒体が発見されたという警察情報はそれなりの大きさで伝えられた。この警察情報を無批判に報じたマスメディアについて、佐藤弁護士は「警察の御用聞きはやめてもらいたい！」と一喝した。 「異例」づくめの検察の対応この日の公判前整理手続きには、被告人の片山祐輔被告もスーツ姿で出廷した、という。裁判官が黙秘権の告知をしたが、特に本人が話す場面はなかったようだ。 弁護側は佐藤弁
弁護人が冤罪を主張するこれだけの理由―PC遠隔操作事件(楊井 人文) - 個人 - Yahoo!ニュース
弁護側主張を正確に伝えないメディアいわゆるＰＣ遠隔操作事件で、片山祐輔氏が３つの事件に関わったとしてハイジャック防止法違反、威力業務妨害、偽計業務妨害の罪で東京地検に起訴された。片山氏は逮捕直後から一貫して否認、録画・録音を条件に取調べを拒否している中、勾留理由開示手続きの公判が２度開かれ、事実上の「被疑者質問」により冤罪を主張する展開となった。 起訴を受け、主要各紙は、捜査当局が客観的な証拠を積み上げて有罪の確証を得るに至ったなどと報道。中でも、産経新聞は3月22日付朝刊で、「弁護側主張 不自然さも」という記事を掲載し、弁護人の主張に「多くの不自然さが残る」と指摘している。しかし、弁護人の主張を正確に理解し、検討したうえでの指摘とは到底いえない。 産経の記事は、「不自然」な弁護人の主張を２つ挙げている。１つは、片山氏が遠隔操作ウイルスの作成に使われたプログラム言語「Ｃ♯（シー・シャープ）
痛いニュース(ﾉ∀`) : 「慰安婦問題は朝日新聞による捏造だった」 維新・中山成彬氏、国会で当時の新聞報道を用いて解説 - ライブドアブログ
「慰安婦問題は朝日新聞による捏造だった」 維新・中山成彬氏、国会で当時の新聞報道を用いて解説 1 ：☆ばぐた☆ ◆JSGFLSFOXQ ＠☆ば ぐ 太☆ Mkつーφ ★ ：2013/03/08(金) 19:52:34.54 ID:???0 ８日午前の衆院予算委員会で民主・辻元清美氏が歴史問題で安倍首相を追及したが、その後、維新・中山成彬氏が慰安婦問題についてパネルを用いて捏造であることを説明する場面があった。また、他にも尖閣問題や創氏改名についても説明を行った。以下はそのキャプチャ。 ※画像： ・朝日新聞による慰安婦問題捏造。 ttp://live2.ch/jlab-fat/s/fat1362718122011.jpg ・朝鮮の議員は８割が現地の人で、公権力の幹部や高等刑事も現地人。 この状況下での大量の強制連行は不可能。 ttp://live2.ch/jlab-fat/s/
傲慢の見本のような記事 - 新小児科医のつぶやき
3/4付朝日新聞デジタルより、 犠牲者の氏名伝える意義は 朝日新聞「報道と人権委員会」 読んでムカムカしたので取り上げます。まずもって肝心な事を殆んど触れていないように思います。アルジェ人質事件の実名公表問題で一番世論の怒りを買ったのは何かです。日揮も政府も実名公表を控える方針としていたので、 朝日新聞は遺族をペテンにかけて実名リストを入手し、約束を踏み破ってこれを報道した この点についての御意見が見当りにくいところです。口頭の約束（だったと思う）ですから法律的にどうかは私ではわかりませんが、口頭の約束で相手を信用すると言うのは、相手を深く信頼していた事になります。そういう信頼を反故にするような人物・組織は、それだけで社会の信用を失います。朝日は白昼堂々これをやらかしたわけです。その点をまず触れないとはまさに奇々怪々です。私の知る限り、この信義違反に朝日はまともな回答は行っていないかと存じ
【安倍首相インタビュー】煽り記事に釣られて激怒した中国メディアとネット民、冷静に事実を伝えた中国人記者がすごい : 中国・新興国・海外ニュース＆コラム | KINBRICKS NOW
フェニックステレビの李淼記者の孤軍奮闘っぷりがグッとくる件について。 ■安倍首相のワシントンポスト・インタビュー問題 記事「米紙の煽り記事でちょっと厄介なことに＝安倍首相インタビューと中国の反発」「【安倍首相インタビュー】米紙煽り記事で中国が動いた＝外交ルートで照会、人民日報の格式コラムで批判」と続けてきたワシントンポストの煽り記事ネタ。 簡単にまとめると、安倍首相が、「中国は愛国主義教育で政権の支持を得ているが、それで中国のジレンマであり、愛国教育反日教育が日本との友好関係を阻害」と発言した部分をとらえて、「安倍晋三日本首相、中国の紛争の必要性は“深く根付いたもの”」というタイトルでワシントンポストが報道。中国側が激烈に反応したというもの。 この太平洋をまたにかけた煽り記事と爆釣の連鎖の中で、フェニックステレビの日本駐在首席記者・李淼さんが中国マイクロブログで、誤解を正そうと孤軍奮闘して
「インターネットではチャンネル争いが起こらない」 - シロクマの屑籠
テレビを一人で観るようになったのはいつ頃からだったろうか。 昭和30年代の写真を探すと、町角で大勢の人がテレビを見ている風景を見かける。この頃のテレビは、かなりの確率で“みんなで観る”ものだった。一家に一台テレビが普及した後も、テレビはやはり皆で見るものだった。一家に一台しかないテレビだからこそ、“巨人、大鵬、卵焼き”という言葉や“チャンネル争い”という言葉が存在していたのだろう。 視聴番組を巡るコンフリクトがあった ＝ 皆が自分の見たい番組だけ観ていたわけではないということでもある。大人が子ども向けアニメを観ざるを得ない時もあっただろうし、ニュースや時代劇を子どもが観ることもあっただろう。家族という小さな器のなかとはいえ、テレビは一人で観るものではなく、自分が観たいものを観たいだけ観れるものではなかった。 ところが昭和の終わりになると、ひとつの家庭がテレビやビデオデッキを複数保有する、そ
米国テレビ業界を震撼させたネットドラマ 視聴者のお望み通りに制作して大ヒット | JBpress (ジェイビープレス)
2010年、米国のDVDレンタル業界の最大手、ブロックバスターと、業界第2位だったムービーギャラリーが相次いで経営破綻した。その結果、1980年代から米国人の生活の一部となっていたビデオやDVDのレンタルショップは、町からすっかり姿を消してしまった。 レンタル業界が急速に落ち目になったのは、映像ストリーミングサービスの台頭が原因だ。米国では「DVDはすでに古い」というイメージになりつつある。 現在ストリーミングサービスの最大手会社はネットフリックスである。米国内だけでも2700万人が利用している。ネット通販サイトのアマゾンも、映像ストリーミングサービスを開始した。他にも、急成長しつつあるストリーミング業界に参入しようとしている会社は数社ある。 この2月、ストリーミング業界の先頭を走るネットフリックスが、ある試みを行った。この出来事が、「テレビ界に挑戦状を叩きつけた」としてメディア業界で大き
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
雑誌『広告』｜Vol.417 特集：文化
本人が拒んでも「受信契約成立」 NHK訴訟判決はアリなのか？ - 弁護士ドットコムニュース
