ＤＮＡデータベースの活用進む NHKニュース
警察庁が運用しているＤＮＡのデータベースを活用して、容疑者の検挙や余罪の割り出しなどに結びついたケースは、この半年間で合わせて４０００件余りに上ることが分かりました。 警察庁は８年前の平成１７年から、事件現場に残された血液などの現場資料や、検挙された容疑者のＤＮＡの型を、指紋と同じようにデータベース化して捜査に活用していて、先月末の時点で３万７０００件余りの現場資料と３６万２０００人余りの容疑者の情報が登録されています。 全国の警察は先月までの半年間に殺人や性犯罪、強盗などの事件で合わせておよそ１４万件のＤＮＡ鑑定を行い、このうちデータベースとの照合の結果、ＤＮＡの型が一致したことで容疑者の検挙や余罪の割り出しなどに結びついたケースは、合わせて４０９７件に上ることが分かりました。 これは年間の件数が過去最多だった去年の同じ時期を７０件余り上回っています。 このうち４年前に愛知県蟹江町で起き
すべての学問分野をネットで無料で探すための210個のリソースまとめー新入生におくる探し方その２
引き続き、新入生向けを口実にする。 前回はオフラインでの探し方の話をしたので、今回はオンラインでの（ネットをつかった）探しものについて。 ごくごく基礎的な話は、 googleで賢く探すために最低知っておくべき５つのこと 読書猿Classic: between / beyond readers あたりにまかせて、今回は足がかりになりそうなものをつくってみた。 こうしたリンク集は、検索エンジンが今ほど便利でなかった／ソーシャル・ブックマークが存在しなかった時代にはよくつくられたが、ネットではどれだけ有益なサイトでもあっという間に（つまり本屋や古本屋よりもはやく）消えてしまったりするので、大規模なリンク集ほどメンテナンスが大変で、あまり望まれなくなった。 自分でも、なんだか久しぶりにつくってみた気がするが、個人的にはネットの定点観測的な意味合いがある。 つまり、つくってみることで、ネットの情報の
アーロン・シュワルツの死とオープンデータについて | 栗原潔のIT弁理士日記
ちょっと前になりますが、RSSやReddit等にかかわった米国の開発者、ネット活動家であるアーロン・シュワルツ氏が26歳という若さで自殺をしたという衝撃的ニュースがありました（参考記事）。 自殺の理由は、JSTORという学術論文データベースから大量の電子文書を無断ダウンロードした疑いで逮捕・告訴され、重大な罰を受ける可能性が生じたことで心理的に疲弊してということであるとされています。ダウンロードの動機は「本来的にオープンであるべき学術論文情報の提供に対して対価を取り、しかもその収益が著者ではなく出版社に回っているのはおかしい」ということだったそうです。 権利者側（JSTOR）が和解し、告訴を取り下げているにもかかわらず、検察当局が公訴したことについては非難の声が聞かれています。公訴の当事者であるオーティズ検事を罷免せよとの陳情も寄せられているようです（ソース）。米国の著作権侵害が非親告罪で
「全メディアアーカイブを夢想する」―国会図書館法を改正し、投稿機能付きの全メディア・アーカイブと権利情報データベースを始動せよ― 福井健策
2011.5.30 知財、メディア＆アートの法務 第１５回 「 『全メディアアーカイブを夢想する』 ―国会図書館法を改正し、投稿機能付きの 全メディア・アーカイブと権利情報データベースを始動せよ― 」 弁護士 福井健策（骨董通り法律事務所 for the Arts） 本稿は、昨年度日本知財学会の秋季シンポジウムでおこなったスピーチに基づいています。スピーチの内容は、いわば拙著『著作権の世紀』第5章の続編と言えるものです。それは、「Googlization」と呼ばれる状況やそれに対抗するEUの戦略をにらみつつ、一種の思考実験として、日本が目指すべきと思えるメディア横断のアーカイブ案と、関連する法改正の方向を示したものでした。内容はその後同学会誌第7巻3号に掲載されたのですが、幸い幾人かの方から関心を寄せていただきました。学会誌はネット公開されていないため、編集部にご快諾いただき一部加筆
インド人12億人を識別する壮大な計画 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2011年1月29日号） 信頼できる識別番号は、企業に多くのチャンスを生み出す可能性がある。 バンガロールの北西にある小さな村では、農民たちが身元確認を求めて列をなしている。各自、自分の名前とおおよその誕生日を書いて書類に記入するか、字の読める人に代わりに記入してもらう。 指先を1台のスキャナーの上に置き、別のスキャナーをじっと見つめる。顔写真を撮ってもらうと、これらの画像がコンピューターにアップロードされる。数週間以内に識別番号を受け取る運びとなる。 インド政府は12億人のインド人すべてに、米国の社会保障番号のようなものを与えようとしている。ただし、米国の社会保障番号よりもっと確実だ。各自の「ユニバーサル識別番号（UID）」が生体認証機能を持つマーカーとセットになっているため、合理的疑いの余地なく、UIDを持つ人なら誰でも、その人が自ら名乗る人物であることが証明される
「見える化」はもっと経営に利用できる：日経ビジネスオンライン
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ネットを使えば、遺伝子データベースから個人を特定可能!?
国立情報学研究所、学術論文約400万件をYahoo!から検索可能に 
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著名人の愛読書をデータベース化した「たまぼん」