「プラセプラス」という薬があります。成分はほんのり甘い還元麦芽糖で、薬効は「薬効がないこと」。フェイクニュースやエイプリルフールに便乗した偽の情報が飛び交う今の時代にフェイクの薬＝偽薬を企画販売するプラセボ製薬株式会社代表の水口直樹さんに話を聞きました。 ――偽薬を作って販売しようと思ったきっかけは何だったのでしょう 当時勤務していた中堅製薬メーカーが１００周年を迎えるにあたって、新商品の開発をすることになりました。しかしその企画は、元々販売していた乳酸菌の薬に「プラス何か」という相乗効果を期待する枠組みにとらわれているように感じたんです。そこで「プラス」という足し算ではなく、乳酸菌「マイナス」乳酸菌という引き算をしてみてはどうかと考えました。 ――乳酸菌から乳酸菌を引き算したら、何も残らないですよね そうなんです。「それってプラセボ（偽薬）だな」って思ったんです。薬学部出身なので、もちろ

新型コロナウイルスの感染者が急増した影響で、インフルエンザウイルスが活動規模の縮小を余儀なくされている。本来なら本格的な活動シーズンに突入する感染者の「稼ぎ時」だが、今年の感染者数は昨年の６００分の１と激減。ウイルスの間からは「もう限界」「行き場がない」とため息が漏れる。 「開店休業状態。本当に行き場がないんですよ。どこに行っても締め出されてしまって……」と東京都に住むインフルエンザさんは苦渋の表情が浮かべる。 例年であれば冬の到来と共に毎週数万人の感染者を稼ぎ出す人気ぶりだが、今年の感染者は週４０人ほどと閑古鳥が鳴く。感染者が激減している理由について、専門家の間では、マスクの着用や消毒などが広く浸透したことで、インフルエンザ予防にもなっているのではないかとの見方が大半だ。 新型コロナウイルスの感染対策が裏目に出たとも言える現状に「『冬になればインフルエンザとコロナが同時に大流行するツイン

小伝馬拘置所（東京都中央区）は所内の単独室（独居房）をリモートワーク用に貸し出すサービスを２０日から開始した。「行き届いた生活管理と整然とした個室で作業に集中できる」と利用者に好評だ。 貸し出される単独室は広さ約４畳でトイレを備える。朝昼夕の３食付きで、連泊で利用する場合は刑務官が起床から就寝まで１秒の遅れもなくスケジュール管理してくれる。また、氏名ではなく番号で呼ぶ無料のオプションサービスもあり、プライバシーへの配慮も万全だ。「自己管理がおろそかになりがちな在宅勤務より仕事がはかどる」と利用者からの評判も高い。 コロナ禍によって出控えムードが高まった影響で、来場者が激減したテーマパークの中には、休暇とリモートワークを同時に楽しめる「ワーケーション」を提供する施設が増えつつあるが、小伝馬拘置所が単独室貸し出しに踏み切ったのも同様の背景がある。 今年は外出自粛によって、空き巣などの犯罪件数が

２７日午前８時ごろ、滋賀県南おうみ市で「子供たちが横断歩道内をぐるぐる回り続けている」と１１０番通報があり、駆け付けた署員が立ち往生した児童ら１４人を救出、保護した。全員けがはなかった。横断歩道の模様が途中で弧を描くように書き換えられていたことから、南おうみ署では何者かによるいたずらと見て調べを進めている。 立ち往生が起きたのは同市の堂巡交差点。通報した男性によると「通学中の子どもたちが困った顔で横断歩道をぐるぐる回りながら歩いていた」という。事故があった横断歩道は途中から大きく左にカーブを描いており、児童らは模様に沿って歩き続けて抜け出せなくなったものとみられる。 通報を受けた南おうみ署員が白線を書き足して分岐させて安全な場所まで誘導し、児童１３人と成人男性１人を救出。中には２時間近く横断歩道を回り続けていた児童もいた。 模様を無視して直進しなかった理由について、救出された男子児童（１０

中央に円と三角形を重ねた静止画をスマートフォンに表示すると、必ずその画像を触ってしまう習性が現代人にあることを、千葉電波大学情報心理学部の研究チームが発見した。論文は英専門誌「イディオットサイコロジー」６月特大号に掲載された。 実験では、人の顔や風景など様々な静止画の中央に円と三角形を重ねた加工画像２００枚を用意。それらの画像を表示したスマートフォンを実験の参加者に手渡して行動を観察した。 その結果、実験に参加した５００人全員が真っ先に画像中央部をタッチする行動を見せ、さらにその中の４９０人は、何度もタッチを繰り返すしぐさを見せた。中には実験を止めるまでの１分間ずっと画面を連打し続ける人もいた。 また、図形の位置を右上や左端など中央以外の場所に変えて行った実験では、タッチする人の割合は平均６２％まで下がった。さらに、チンパンジーを対象に行った比較実験では、画面をタッチしたチンパンジーは１匹

相手の心に直接語りかける超能力「テレパシー」に目覚める会社員が急増している。社員間の接触を避けるコミュニケーションを続けた結果、新たな能力を開花させているようだ。 超能力者の資格認定を行う日本サイキック協会によると、同協会がテレパシーの有資格者として認定した人は５月末の時点で３０万人を超えた。その大半が会社員だという。昨年の認定者は２１５人だった。 急増の理由は、新型コロナウイルスの拡大をきっかけに、社会的距離の確保の徹底が呼びかけられたためとみられる。５月中旬に第１種テレパシー保持者の認定を受けた会社員の男性（２５）は次のように念じる。 「私の会社ではテレワークが認められなかったので、緊急事態宣言中も出社しなければなりませんでした。その上、感染を防止するために『５メートルの間隔確保』と『社員間の会話禁止』という社内規定ができたせいで現場は大混乱。最初は身振り手振りだけでやり取りする伝言ゲ

世界的な感染拡大が続く新型コロナウイルス。感染者数が増加傾向にある日本でも「４月１日からロックダウン（都市封鎖）が決まった」とするデマがネット上で拡散するなど、社会不安が高まりつつあります。パニックに陥らないためには、まず科学に基づいた確実な情報を知ることが大切です。科学を一般の人たちに分かりやすく伝える科学コミュニケーターの本田隆行さん（３７）に話を聞きました。 ――今回の新型コロナウイルスについて、いま分かっていることを教えてください 今世界中を騒がせている「新型コロナウイルス」は、私たちが普段引いている風邪の原因となるウイルスの１つである「コロナウイルス」の一種です。ただ、これまで知られていたどのタイプのコロナウイルスとも違うため、研究が進められているものの、詳しい性質や対応策はまだ十分に分かっていません。また、地球上の人間が初めて感染する状況にあり、誰も体に防御する機能（＝免疫）が

禁煙や減量など、新年に立てた抱負を代理人が達成してくれるサービスが人気を集めている。挫折しがちな目標を代わりに引き受けてくれる便利さから、年々利用者が増えているという。 抱負代行サービスのローレゾシューション（東京都港区）では、新年早々営業開始時刻の午前９時から申し込みの電話がひっきりなしに鳴り響く。 「今年こそ禁煙」「１年で３０キロ痩せたい」「英会話教室に通って英語ペラペラに」。同社に寄せられる代行依頼の内容は様々。新年の抱負を立てた直後の１月いっぱいは回線を通常の１０倍に増やして対応にあたっているという。 同社では、依頼者が立てた新年の抱負に見合った代理人を派遣する。禁煙の場合、非喫煙者の代理人が本人に代わって１年間禁煙に励む。また、目標達成にかかる費用は依頼者本人が負担する仕組みのため、ダイエットや英会話のように努力が必要な抱負でも、無料で教室に通えることから、代理人アルバイトへの応

政府は２９日の閣議で、国会内でのあくびを指定感染症に指定した。通常国会が召集された２０日から院内感染が拡大していることから、症状が居眠りに悪化する前に歯止めをかけたい考えだ。 あくびの症状は、施政方針演説や各党代表質問が行われた冒頭から議員席の各所で確認されていた。また、２７日から始まった衆議院予算委員会の質疑でも要領を得ない蒟蒻（こんにゃく）問答が延々と繰り返されたため、感染者数はさらに増加。議員から議員へあくびが感染することは知られていたが、「桜を見る会」をめぐる不毛な答弁がテレビ中継された結果、電波を経由して院外の視聴者にまで感染することも新たに判明した。 あくびをこじらせると居眠りまで悪化するおそれがあることから、政府では「今後の議会運営に支障をきたす」として指定感染症に指定することを決めた。指定感染症に指定されると、質疑中にあくびをした議員に対して強制入院や就業制限などの措置が可

トランプ米大統領は１９日、日本政府主催の「桜を切る会」に出席するため、４月中旬に来日すると表明した。１１月に行われる米大統領選に向けた選挙活動の一環とみられる。 フロリダ州で行われた支持者集会で明らかにした。米国には「初代大統領ジョージ・ワシントンは幼少の頃に桜の木を切ったおかげで大統領になれた」という有名な逸話が残されていることから、再選を目指すトランプ氏も桜を切り倒して勢いに弾みをつけたい考えだ。 一方、日本政府は毎年４月中旬、各界の功労者や無功労者を慰労する「桜を見る会」を新宿御苑で開催してきた。しかし昨年、公的行事の私物化に対する批判が高まったことから中止を決定。政府では、支持率急落の元凶にもなった「見たくも聞きたくもない」（政府首脳）桜を伐採して更地にし、その跡地を東京五輪・パラリンピック用の巨大駐車場として整備することを検討していた。 外交筋によると１月下旬、ホワイトハウスから

男性の平均寿命が全国１位になった滋賀県西近江村で、１２日に開催を予定していた「１０倍成人式」が、当日になって中止されたことがわかった。成人年齢の１０倍に達したことを祝う予定だったが、誰も会場に現れなかったため。式を企画した村広報課は「誠に残念」と肩を落とす。 「長寿県・滋賀」を全国にアピールしようと、２００歳の長寿を祝う目的で今年初めて企画された。西近江村役場広報課は「社会保障の問題などから、近頃ネガティブに語られがちな長寿を改めて前向きなものとして迎えるムードを作りたかった」と説明する。 村では昨年１０月から、動画サイトのＣＭ枠を使って全国に住む文政３年（１８２０年）生まれの男女に「長寿の村・西近江で大御所時代の思い出を語り合いましょう」など参加を呼びかけるメッセージを発信していた。 １２日は午前１０時から村民ホール前で受け付けを開始したものの、式典が始まる午前１１時になっても１人も姿を

政治家や企業の重役など社会的地位が高い人ほど鼻が高いことが、千葉電波大学の研究でわかった。これまで因果関係がないと考えられてきた身体的特徴と社会的地位についての定説を覆す可能性があるという。研究論文は伊専門誌「ジュゼッペ」に掲載される。 千葉電波大学医学部附属病院の是屁戸医師らの研究チームは、同病院の特別室に入院したことがある政治家や企業の重役など社会的地位が高い２００人と、一般病棟に入院する患者２００人の身長や体重など身体的特徴について比較した。その結果、社会的地位が高い人たちの方が平均で１センチほど鼻が高くなっていることがわかった。身長や体重に大きな違いは見られなかった。 チームでは当初「鼻の形を決定する遺伝子が決断力や社交性など高い地位を得るために必要な要素に影響を及ぼしている」という仮説に基づいて研究を進めていた。しかし、その後の聞き取り調査で、成長期を終えて大人になってから鼻が高

弥生人の国外追放を訴える縄文系団体が１０日、東京都文京区内でデモを行った。会場となった公園では排斥的な行動に反対する弥生系団体なども集会を開いて抗議活動を行い、周囲は一時騒然となった。 縄文系団体によるデモには十数人が参加。遮光器土偶を掲げながら「弥生人が稲と金属器を国内に持ち込んだせいで日本の平和が乱された」「日本で起こる犯罪の９０％は日本人によるもの。好戦的な弥生人を追放すれば日本は安全な社会を取り戻せる」などと主張した。警察庁によると、犯罪統計に縄文人と弥生人の区別は含まれておらず、主張の根拠は不明だ。団体は「抜歯、屈葬の復活」など過激な主張でも知られる。 会場となった文京区内の公園では、団体の主張を排斥主義的だと抗議する弥生系団体も集会を開いていたことから、一時参加者同士の小競り合いが起こりかけていたが、まもなくクロマニヨン人の排斥を訴えるネアンデルタール系団体も加わって「縄文人も

金融庁は２３日、人生１００年時代を見据え、延びた寿命を取り崩して７０歳までに人生を終える報告書案「人生７０年プラン」をまとめた。年金制度の限界を認めたうえで、国民に対して政府に頼らない「自助」を呼びかける内容になっている。 平均寿命の延伸や非正規雇用の増加などによって、年金支給額の維持が厳しいと予測されていることを受けて示された。 報告書案では、夫６５歳以上、妻６０歳以上の無職高齢夫婦の場合、家計収支が月約５万円の赤字になると試算。現役時代から計画的に寿命を取り崩していくことで、定年時の資産が底をつく７０代のうちに人生に幕を下ろすことができるとしている。 人生を７０代で終えるための具体案として、現役期は「過酷な労働環境」「低賃金」「貧弱な食生活」「納税」「借金の返済」など心身に及ぼす慢性的なストレスの確保を、また定年後の高齢期でも、健康で働ける間はできるだけ劣悪な環境に身を置き、積極的に自

人工知能（ＡＩ）を利用した口論ソフトの世界一を決める第１回世界電脳口論選手権の決勝トーナメントが１３日、千葉電波大学で開かれ、宣華大学（東京）の口論ソフト「スーパーＰＩ（ピー）」が優勝した。 ２月に米国で行われた年次イベント「ＩＢＭ　Ｔｈｉｎｋ　２０１９」では、ＩＢＭ製のディベート（討論）ＡＩが人間相手に互角の戦いを繰り広げて見せるなど、論理を扱うＡＩは日々進歩している。 しかし、客観的な事実に基づいて論理を組み立てる討論ＡＩに比べ、感情にまかせた個人攻撃、罵倒、論点そらし、レッテル張りなどの詭弁を多用する口論ＡＩは、応用性が少ないとして開発が後手に回っている。そのため、今回の選手権は口論ＡＩの開発促進も兼ねているという。 参加したのは日本、米国、中国など７カ国９チーム。１０分間口論を続け、どちらかが１０秒以上反論できずに沈黙すると反則負けとなる。この日は２月の総当たり戦を勝ち抜いた上位４

会議や取り引きなどビジネスの場で「前向きに検討します」という回答を得た案件のうち、その後実際に検討した割合が０％であることが、美富士大学経済学部（山梨県）のビッグデータを利用した研究から明らかになった。これまで多くの人が感覚的に経験していたことが、数値として裏付けられたかたちだ。 人工知能やデータ分析の専門家らが参加する日本ビッグデータ学会で２１日、美富士大学経済学部の栗延ディレイ教授が発表した。 栗延教授は国内の民間企業３００社の協力を得て、過去２０年分、計８００万ページ分に及ぶ議事録をデータベース化。専用に開発した人工知能を利用して、このビッグデータから「前向きに検討」「善処」などの対応を決めた案件を抽出し、その後実際にどのような対応が取られたかを追跡的に調査した。 その結果、「前向きに検討」「善処」など一見肯定的とも受け取れる対応を決めた案件約２３万件のうち、実際に再検討したり、相手