少なくとも日本が戦争に負けた70年ほど前から、株価と不動産価格はおおむね連動してきたことは否定できない事実である。 巷で良く言われるように、株価の先行性（例えば株価が暴落してから不動産価格が下がるまでには半年ほどのタイムラグがあるなど……）はあるように見える。 確かに、市場が整備され売買の活発な株式市場の方が、取引にローン設定や登記などの煩雑な手続きが必要な不動産よりも、社会や経済の変化に素早く反応して価格が変動するということはありそうだ。 ただ、いつも半年先に動くとかいうような明確な指標というものは無いのではないかと思う。しかし、不動産投資家が株式市場の動向に注視しているのは事実だし、株式投資家を兼ねていることも多いから、株式市場の動向は無視できない。 だが、令和時代に入って、この株価と不動産価格の連動性というものはかなり薄れてきているように思う。 不動産価格の下落は構造的問題 まず、こ

医薬品と呼ばれているものの、先端医療医薬品（ATMPs）とか細胞遺伝子治療医薬品（CGTPs）と総称される治療法の一種で、化学物質ではなく、生きた細胞そのものだ。 キムリアは、個別の患者さんに合わせて次のような手順で作られる。 まず、患者さんの血液から採集した白血球のうちのT細胞だけを選択して凍結保存し、ノバルティスファーマ社の米国の研究所に送る。 次に、そのT細胞にキメラ抗原受容体（CAR）を遺伝子導入して、白血球のB細胞が突然変異したがん細胞だけを攻撃するように変化させて培養し、その数を増やす。 この遺伝子導入したT細胞（CAR-T）がキムリアであり、患者さんの体内に点滴で戻すと白血病のがん細胞を攻撃する仕組みだ。 25歳以下の再発・難治性B細胞性急性リンパ芽球性白血病と再発・難治性びまん性大細胞型B細胞リンパ腫というかなり特殊なタイプの白血病だけに保険適用となった。 そもそも患者数の