『日本の論点2010』(文藝春秋)が届いた。 そこに「労働について」一文を寄せている。 こんなことを書いた。 「働くとはどういうことか」 編集部から「働くとはどういうことか」というお題を頂いた。この問いがトピックとなりうるという事実から私たちはさしあたり次の二つのことを推論することができる。 (1)「働くことはどういうことか」の定義について、現在のところ一義的な定義が存在しない(あるいは定義についての国民的合意が存在しない)。 (2)そのことが「うまく働けない」若い人たちが存在することの一因だと思われている。 だが、「働くとはどういうことか」についての一義的な定義や国民的合意が存在しないことを私は特に困ったことだと思っていない。その理路を述べたいと思う。 人間だけが労働する。動物は当面の生存に必要な以上のものをその環境から取り出して作り置きをしたり、それを交換したりしない。ライオンはお腹が
中原淳(東京大学准教授)のブログです。経営学習論、人的資源開発論。「大人の学びを科学する」をテーマに、「企業・組織における人の学習・成長・コミュニケーション」を研究しています。 テレビ 54分 ラジオ 0分 新聞 2分 雑誌 0分 PC 2時間30分 ケータイ 1時間30分 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ このデータは、博報堂DYメディア環境研究所が実施した「メディアライフ密着調査」の結果。神奈川県の公立学校に通う、ふつうの16歳の女の子の一日を、朝起きてから、夜ねるまでビデオカメラで追いかけて算出した数字だという。 (なんという調査手法!) この女子高校生が成人するのは、もはや数年後。家庭をもち、子どもをもつのはいつの日か。そのとき、私たちは、どのようなマーケティングを行えばよいのか。 ▼ 先日、博報堂のプロジェクトミーティングの帰り、同社の百合岡さんから、一
広告収入の低迷で、米国大手誌の「日本離れ」が進んでいる。米大手総合誌の「タイム」は米国内外で進めている拠点整理の一環として、8日に東京支局を閉鎖する。世界的にネットを利用したメディアが台頭していることが背景だが、日本からの「発信」を心配する声も出ている。 関係者によると、東京支局は終戦直後の1945年に開設された。現在は東京・六本木ヒルズにある。東京支局の編集部門を閉鎖し、常駐の特派員1人と編集スタッフ1人は解雇するという。同誌の広報担当者は「非常勤記者や日本の専門家を雇い、日本の取材は通常通り続ける」と説明しており、日本での販売や広告部門などは存続する。 昨年春には、米大手誌「ニューズウィーク」も東京支局を閉鎖。同12月には、経済誌「ビジネスウイーク」が米金融情報大手ブルームバーグに買収されたのを機に、東京支局の編集部門を同社に統合している。 相次ぐ米誌の撤退について、米紙ワシント
<1面からつづく> 元日の昼過ぎ。鳩山由紀夫首相は、東京都が緊急雇用対策として渋谷区の国立オリンピック記念青少年総合センターに開設した「公設派遣村」を視察し、貧困問題に取り組む姿勢をアピールした。 青少年センターは、文部科学省所管の独立行政法人が運営する施設。厚生労働省が協力を打診したところ、文科省は難色を示し、交渉は政治家同士の話し合いに持ち込まれた。ところが、両省の政務官による協議でも結論は出なかった。 事態の打開に動いたのは、湯浅誠内閣府参与だ。菅直人副総理や連合の笹森清元会長らを通じて川端達夫文科相に働きかけ、ようやく前向きな返事をもらった。役割分担のはっきりしない「政」と「官」のすき間を、埋める必要があった。 「私が舞台を設定するから、思うようにやってくれ」。菅氏が湯浅氏に参与への就任を打診したのは昨年10月4日。「自分の人生は7割が選挙。残りの3割で政策を考えてきた。現場で10
◇理科実験や授業法、先生に教える先生--7大学で養成 子どもたちの「理科離れ」が叫ばれて久しい。教える側の苦手意識も背景にあるとも言われ、理系の大学が支援に乗り出した。昨年の事業仕分けで外部人材の「理科支援員」事業を批判した仕分け人も、教員自身の指導力を高める取り組みの必要性は認めた。【井上俊樹】 ◆大学院生も有力候補 東京都文京区のお茶の水女子大。男性教員が11人の受講者に鉛筆を1本ずつ配っていく。「この鉛筆でどんな理科教材が作れるか考えてみてください」。何の変哲もない鉛筆から小学生向けの教材を作る。同大が東京都教育委員会と連携して昨年12月からスタートした「コア・サイエンス・ティーチャー(CST)養成コース」の一こまだ。 このコースは、自分が勤務する小学校や周辺の小学校の先生たちに理科の授業や実験方法などを指導できる教師、いわば「先生の先生」を養成するのが目的だ。対象は理科の授業が得意
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基礎体温ソフトダウンロード(70KB) ※尚、このファイルは、フリーソフトとして公開されているものをダウンロードして作ったものですので、 操作性の良さについて、保証できるものではありません。 1.期間の入力 ・入力用シートは2ヶ月単位となっています。 ・左上の年のセルに最初の月が含まれる年を西暦4桁で入力します。 ・月のセルに最初の月を入力します。 ・日付、曜日は自動的に生成されます。 2.体温の入力 ・35.05~37.3の数値を入力します。 ・37.3℃を超える数値は入力できません。 この場合は体温のセルに "37.3"と入力し、備考欄に「風邪」等の記述をしてください。 3.記号の選択 ・ドロップダウンリストから選択します。ドロップダウンリストは、記号セルにカーソルを合わせてから、セルをクリックまたはAlt+方向キーで表示されます。 4.備考の入力 ・任意の文字を入力します。※風邪、体
1日目のトップに登場したのは、いきものがかりの吉岡聖恵と福原美穂。意外な(?)コラボながらも会場は総立ちで一気にヒートアップ。ともによくのびる歌声を聴かせつつ、息の合ったハーモニーを聴かせていた。福原が一旦退いた後は、いきものがかりのステージ。キュートポップ、切ないポップバラードと情感豊かに3曲を披露した。そして入れ替わりで再び福原美穂が登場。そのソウルフルなボーカルは圧巻の一言で、会場の五感を釘付けにする。間髪入れずに、持ち味のソフトR&Bをたっぷり聴かせたのがCHEMISTRYだ。FM802ともゆかりの深い槇原敬之の持ち歌「北風」と彼が提供した「約束の場所」のメドレーを始め、抜群のハーモニーを聴かせていた。 そして、この日会場が大歓声と大きな拍手に包まれたのが、シークレットゲストが登場した時だ。いきなりユースケ・サンタマリアが登場するや会場はざわめき出し、阪神タイガースのハッピをまとっ
「嫌消費」世代 経済を揺るがす「欲しがらない」若者たち2009.12 代表 松田久一本稿は、「週刊ダイヤモンド」2009年12月26日号掲載記事のオリジナル原稿です。 印刷用PDF(有料会員サービス) 「クルマ買うなんてバカじゃないの?」。こんな話を東京の20代の人達と話しているとよく耳にする。車がなくては生活ができない地方でも「現金で買える車しか買わない」と言う。これはクルマだけの話ではない。衣食住などの様々な市場で、欲しがらない若者達が増えている。「アルコールは赤ら顔になるから飲みたくない」、「化粧水に1000円以上出すなんて信じられない」、「大型テレビは要らない。ワンセグで十分」、「デートは高級レストランより家で鍋がいい」などの発言を聞く。 20代の彼らは、非正規雇用が多く、低収入層が多いからだと思われがちだが、実際は、他世代に比べて、男性の正規雇用率は65%、年収も300万円以上が
先日、ある人と話した時に、こんな事を聞かれました。 「おちけんさん、おちけんさんのところは、来年から小学校らしいけど、給食費払うの?」 あぁ、そうですね。 給食費を払わない人がいるのは知っています。 でも、私は払いますよ、絶対に。 それがルールなんですから。 そう答えました。 すると、彼はこういうのです。 「払うな。払ったら負けだよ。全員払わなければ良い。」 「給食費を払う人間がいるから、払わない人間が責められるんだ!」 私はつい言葉を失いましたが、 「ルールだから絶対に払う」と言い続けました。 でも、彼が言うには、 「だって、払わなくても食べられるんだよ?払う方がおかしいでしょ。」 まぁ、それも一理あるかもしれない。 給食費を払わないなら、食べさせなければ良い。 払ってもない子供に食べさせるから不平不満が出る。 でも、いくら親が給食費を払わないからと言って、 子どもが給食も食べれないんじ
神奈川新聞社(横浜市中区太田町2)は2月から、中学生・高校生が企画を立て取材をする「かながわジュニアプレス」プロジェクトを開始する。 同プロジェクトは、取材体験を通し、学生のメディアリテラシーの向上と、新聞紙面に若者の視点を反映するネットワークの形成を目指すもの。11日13時から、同社12階会議室で「ジュニア記者」を希望する学生やその保護者を対象に説明会を開催する。 「かながわジュニアプレス」プロジェクトは、2月1日に創刊120周年を迎える神奈川新聞社が、同日に実施する紙面刷新の一環として実施する。 インターネットなどメディアが多様化するなかで、10代が新聞を読む時間はごくわずか。2008年「メディアに関する世論調査結果」(新聞通信調査会)によると、新聞の1日の閲読時間は、19歳以下では「10分未満」が62.5%。「10分以上20分未満」が20.8%となっている。新聞メディアを取り巻くこう
楽天創業期のメンバーであり、フォートラベルやヨセミテの創業者である津田全泰氏は1月6日、地域情報の投稿サイト「タウンノート」を公開した。 タウンノートは、ユーザーが住んでいる地域や最寄駅周辺の飲食店をはじめ、薬局や病院、公園、公共機関などのレビューを投稿できるサービス。現在はプロトタイプという扱いで、対象エリアを東京に限定している。 エリア名や最寄り駅、カテゴリから店舗や施設を検索し、レビューや写真を投稿できる。また、店舗や施設を新たに投稿することも可能。 津田氏は自身のブログにて、「以前に関わっていたフォートラベルは『旅行者』のためのサービスでしたが、今回のタウンノートは『生活者』のためのサービス。日本人であれば誰でも知っている・使っているというサービスにしていければと思っています」とコメントしている。今後は同サービスの対象エリアを拡大するほか、機能拡張を進める予定。
前回エントリー「大企業はなぜソーシャルメディアを恐れるか」 の続篇,社内でいかにソーシャルメディア活用を促進していくかについて,攻めと守りの両面から作戦を考えてみた。よりリアルに理解いただけるよう,ストーリー仕立てですすめていきたい。時代設定は今から半年先,2010年7月だ。 シンバシマイクロシステムズ(以下,SMS社)に勤めている青島俊作は,営業成績No1のセールスマンだが,いつも顧客のことを第一に考え,常に自分の信念に従って行動する熱い男だ。組織の官僚主義を嫌う反面,古いSIer体質がしみこんだSMS社の将来を真剣に憂いている。 SMS社は基幹系システム開発を得意とする社員3,000人の中堅SIerだ。鉄道運行システムなど既存顧客からの大型案件で安定した収益を上げていたが,WEB化や携帯対応が遅れ,5年連続での売上減少に経営陣は大変な危機感を持っている。 青島が所属する営業3課の主力商
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