かつて、日本IBM、日本オラクル、日本ヒューレット・パッカード(HP)などの大手外資系IT企業に勤める20代の社員は、「業績良し」「将来性良し」「報酬良し」の三拍子がそろった“エリートサラリーマン”だった。しかし、それも、もはや昔の話。世界的な景気悪化で、企業がコスト削減や事業の見直しに着手。大手外資系IT企業も例外ではないからだ。 日本IBM、日本オラクル、日本HPなどの大手外資系IT企業は、新卒で採用されれば、初年度から年収で500万円以上。1990年代には、新卒入社であれば、30代前半で1000万円を超える社員も珍しくなかった。しかし、今では40歳になっても年収1000万円に達しないケースがざらになってきた。 ◇ 「年収2000万円」のバラ色キャリアが打ち砕かれたH君 こうした報酬体系の変化を嘆くのは、日本オラクルの社員、H君(30)。H君は新卒入社で、年収700万円の営業職だ。