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ガイドの理念 診療所などの外来医が、無理なく新型コロナ感染症に対応できること 市民の皆さんが安心して普段の外来診療を受けられること医療関係者の多くが無事に流行期を乗り切れること 編集注:5月31日に、 新型コロナウイルス感染症外来診療ガイド(第2版)が公開されました。 関連記事
注:この記事は、有識者個人の意見です。日本医師会または日本医師会COVID-19有識者会議の見解ではないことに留意ください。 感染症サーベイランスにおいて、疾病の流行状況を評価する第一歩は、症例定義を設定することである。つまり、何をもって患者一例としてカウントするかを明確に定めることである。つまり、確定患者数は終始一貫した基準を用いて、それに合致した症例数をカウントしなかった場合、その増減は評価できず、時期や地域によってこれが変われば、その数字自体を比較することは無意味である。 しかしながら、本邦における現状のCOVID-19確定患者数は、明確なPCR検査の基準が存在しないため、全体の感染者数を代表していない可能性がある。例えば、強く疑われる例が確定検査をうけることができず、漏れている可能性もある。 世界保健機関をはじめ本邦を除くすべての国では、流行初期より明確な症例定義を設定して、それを
Chairman, Expert Meeting on Novel Coronavirus Disease Control, Cabinet Secretariat
注:この記事は、有識者個人の意見です。日本医師会または日本医師会COVID-19有識者会議の見解ではないことに留意ください。 欧米での状況を見ても、新型コロナウイルス感染症の死者数を少なく抑えるためには、集中治療供給体制の強化と維持が非常に重要であることがわかる。 我が国の集中治療のレベルは高く、救命率は非常に高いが、キャパシティーに余裕はほとんどなく、臨界点を超えると一気に死者数が急増する可能性が高い。 東京都では第1波時に重症患者が急増し、あと少しで臨界点に達する状況であった。 重症者は長期間ICUに滞在する。北海道では、第1波の影響が残ったまま第2波が積み重なりICUが埋まった。波の高さのみならず波の間隔をあけることの重要性が見て取れる。 今後の感染拡大に備え、下記の提案をしたい。 ハイケアユニット等への看護師、医師のマンパワーの確保を行う。 感染拡大時には、不急の手術を延期するなど
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