「100人にお見合いをお申込みしても99人にお断りされると思います」 47歳、成人した子どもあり、会社経営、年収800万円、喫煙……会員のプロフィール欄には、年齢や年収だけでなく、お酒やたばこの嗜好品についての記載もある。結婚相談所に入会すると、初回面談でたばこを吸う人は、禁煙をすすめられる。禁煙できなければ、出会いの機会は格段に減ってしまうからである。 彼は、自分で会社を起こして20年近くになる。前の奥さんとの離婚理由は、性格の不一致とのこと。子どもはひとりいるが、すでに成人して独立している。最近、200坪弱ある土地に一軒家を建てた、そこに両親と同居中。結婚後は、その豪邸に両親とお嫁さんと一緒に住むことを希望している。 「正直申し上げて、ご両親と同居は不利です。たばこを吸われる男性も人気がありません。禁煙できないのでしたら、年収は本当の金額にしてはいかがでしょうか？」 「ハハハ～いや、正

「生娘シャブ漬け」発言の大炎上 「制裁」を起こしたのは、まず早稲田だった。次に吉野家。もしこれが自分の発言が招いた結果だとすれば、勤め人ならきっと事態の大きさの前に愕然とするだろう。そしてこれらの「自分に対して」発行された公式アナウンス文書の、微量も容赦なく断固たる文言に震え上がるだろう。 本学講座における講師の不適切発言について 学外の学修者へのリカレント教育である「デジタル時代のマーケティング総合講座」における講義担当の株式会社吉野家常務取締役企画本部長の発言は、教育機関として到底容認できるものではありません。 早稲田大学として受講生の皆様に心よりお詫びするとともに、当該講師に厳重に注意勧告を致します。 なお、当該講師には「デジタル時代のマーケティング総合講座」の講座担当から直ちに降りていただきます。 （早稲田大学公式ホームページ「トピック」2022年4月18日掲載） 当社役員の解任に

「ニュース女子」が放送史に残した汚点 「ニュース女子」という東京メトロポリタンテレビジョン（TOYO MX、以下MX）のニュースバラエティー番組を覚えているだろうか。 2017年1月、沖縄の米軍基地反対運動を取り上げた特集が「虚偽報道」「偏見報道」と指弾され、放送倫理・番組向上委員会（BPO）から「人権侵害」と認定された、いわくつきの番組である。 この番組で名誉を傷つけられたとして人権団体の辛淑玉共同代表が番組の制作会社などに1100万円の損害賠償を求めた訴訟で、東京地裁が9月初め、当該番組を「真実性に欠ける報道」「裏付けのない取材」と断定、名誉棄損を認めて、制作会社に損害賠償として550万円という名誉棄損訴訟では異例ともいえる高額の支払いと、謝罪文の掲載を命じる判決を下した。 訴えられたのは、ヘイト問題で物議を醸すトップが率いる化粧品大手DHCの子会社「DHCテレビジョン（旧DHCシアタ

国内で新型コロナワクチン接種が始まり8カ月が経った。接種できる環境は整いつつあるが、いまだに忌避する人もいる。ワクチンに対する不安や誤解が根強く残っているのはなぜか。鳥取大学医学部附属病院 感染制御部部長の千酌浩樹氏は「人間は不確実性を回避する傾向が強く、ベネフィットがリスクを上回っても合理的に判断できない」という――。 コロナワクチンは理論上、“いいとこ取り”である そもそもワクチンとは何か。千酌教授の解説はこうだ。 「人の体には、もともと病原体――細菌やウイルス――に対する免疫力が備わっています。ワクチンは、病原体そのもの、あるいは病原体の破片を与えることで人の免疫系を刺激して、病原体に強い体にする働きを持っています」 病原体そのもの、あるいは病原体の破片を入れると聞いて、ドキッとする人がいるかもしれない。しかし、過剰な心配は不要だ。 「病原体そのものを入れるタイプは“生ワクチン”とい

富と名誉を得た権力者たちが「老害」と呼ばれるこのご時世。「老害」とそうでない人の違いとはいったい何でしょうか。また、老化からあらがうにはどうしたらよいのでしょうか。勝間和代さんが、「長生きリスク」とその回避方法を考察します――。 ※本稿は、勝間和代『健康もマネーも人生100年シフト！ 勝間式ロジカル不老長寿』（宝島社）の一部を再編集したものです。 「老害」は何が悪いかわかっていない 老化というと、私たちはつい身体的な面ばかりを注目してしまいます。しかし、もっと怖いのは、身体よりもその中身の老化のほうです。 つまり、価値観や感性の老化です。もしくは、知覚や認知の老化、と言ってもよいでしょう。 私たちの社会というのは常に前進しています。10年前、20年前に比べて、ありとあらゆることがよくなっています。 多様性を尊重することや人権、人間の尊厳に対する価値観に対する老化は、最も典型的なものでしょう

過去にいじめやレイプの被害を受けた人や津波で家族を失った人が、その後も長くPTSD（心的外傷後ストレス障害）に苦しむケースは少なくない。精神科医の和田秀樹氏は「加害者の顔や名前をメディアで見聞きするたびに、フラッシュバックや悪夢を繰り返し、症状が悪化するケースがある」と指摘する――。 小山田圭吾氏の顔をテレビで見るとPTSDが悪化する人がいる コロナ禍で開催に反対する意見が根強いなかスタートした東京オリンピック。開会式直前には重要メンバーの辞任が相次ぐ前代未聞の事態となった。 小山田圭吾氏（52）は過去の障害者の同級生に対するいじめ告白が表面化していたにもかかわらず、開会式の冒頭部分の作曲担当になったことが問題視された。 その後、オリンピック・パラリンピックの文化プログラム「MAZEKOZEアイランドツアー」に出演していた、絵本作家ののぶみ氏（43）は自伝で学生時代に教師に腐った牛乳を飲ま

自動車設計における女性差別 ミネソタ大学の運動生理学の教授、トム・ストッフレジェンは、「女性のほうが男性よりも乗り物酔いになりやすいのは、この分野の研究者なら誰でも知っています。」と語る。「女性の姿勢の傾きは月経周期によって変化する」というエビデンスも発見した。 私はストッフレジェンの研究結果にはわくわくすると同時に、怒りを覚えた。 なぜならこれは、私が調べているもうひとつのデータにおけるジェンダー・ギャップの問題すなわち、車の設計にも関わってくるからだ。 座っているときでも、体は揺れている。 「スツールに座っている場合は、ヒップのあたりが揺れています」ストッフレジェンは説明する。 「椅子に背もたれがある場合は、首の上にある頭が揺れています。揺れを取り除くにはヘッドレストを使うことです」 その瞬間、私の頭に疑問が浮かんだ。もしヘッドレストの高さや角度や形状が体に合っていなかったら、いったい

女性蔑視、女性差別は日本だけの問題ではない 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森会長（当時）が日本オリンピック委員会（JOC）の臨時評議会で女性差別的な発言をしてから1カ月余り。同氏の後任である橋本聖子氏の会長の仕事は今やすっかり板に付いてきています。 今月3日に橋本会長は元女子マラソンの金メダリストである高橋尚子氏を含む新たに12人の女性理事の選任を発表しました。 このことにより、それまで20％だった委員会の女性理事の比率は42％に引き上げられました。ただ森元会長の発言のような「女性蔑視」や「女性差別」の問題が「日本だけの問題」かというと、そうではありません。 ドイツでは党首の発言が問題に 筆者が出身のドイツは男女平等指数において153カ国中10位です。あらゆる分野において男女平等が比較的進んでいるわけですが、ドイツに女性蔑視の考え方が全くないかというとそうではありませ

「何をするか」ではなく「なぜそれをするのか」 「会社から『今期の売上は必達！』との厳命があった。自分は必死でがんばっているが、部下が同じ意識で動いてくれない」 この悩みは、私がコーチングをしている上司のほぼ全員が抱えるものです。百戦錬磨の経営者から新人マネージャーまで、すべての方々が一度はこの悩みを抱えたことでしょう。 「アメとムチ」型のリーダーシップが十分に力を発揮する組織ならば、「会社からの厳命だから」のひと言で、部下の行動をある程度促すことができるでしょう。しかし、ハラスメントへの意識が高まっている昨今では、ひと昔前と比べて「アメとムチ」型のリーダーシップが発揮しづらくなっています。 そもそもなぜ、部下たちは動いてくれないのでしょうか。 その理由は意外とシンプルです。リーダーが「何をするか（「今期の売上目標を必達する」）」を伝えるだけで、「なぜするのか（「私たちが売上目標の必達を目指

昨年11月のアメリカ大統領選挙でバイデン氏の当選が確実になった後も、日本の保守派とネット右翼は不正選挙を訴え、トランプ前大統領の再選を願った。なぜなのか。文筆家の古谷経衡氏は、「第2次安倍政権のイデオロギーを継承しない菅義偉政権に不満を溜めていた彼らにとって、トランプ前大統領は心のよりどころだったからだ」という――。 年が明けても不正選挙デモを開催 アメリカ以外で最もトランプの再選を熱望し、落選が確定となった後も「バイデンの不正選挙だ」「トランプ再選の目はまだある」などと口を大にして騒ぎ立てたのは、何を隠そう日本の保守派とそれに追従するネット右翼である。 2020年11月の米大統領本選挙では、コロナ禍で多くの有権者が郵便投票に切り替えたことから、開票序盤はトランプ堅調にみられたものの、中盤以降、ウィスコンシンやペンシルベニアなど東部重要州等でバイデン勝利が明確になった。これをして日本の保守

2020年10月25日にニューハンプシャー州ロンドンデリーで演説するドナルド・トランプ米大統領と、2020年10月12日、オハイオ州シンシナティで演説を行う民主党の大統領候補で元副大統領のジョー・バイデン氏 「バイデン票を25％多く、トランプ票を25％少なく」 米国は大統領選で発生した不正投票疑惑をめぐって、いまだに混乱している。 実際、判明しているだけで、有権者登録をしている人間の数が実際に投票資格を有する人間よりも数万も多いとか、1800年代生まれを含めてすでに死亡している人が投票したケースまで確認されており、組織的で大掛かりな不正があったのは間違いないようだ。 いくつかの州では、明らかにトランプ氏が優勢であったところに突如十数万ものバイデン票が追加され、わずか数時間でトランプ氏が逆転負けするという異常な現象も見られたが、そのうちの一つのウィスコンシン州では現在、再集計が行われている。

インターネットで社会問題や政治問題に言及する女性は、たびたびひどい誹謗中傷を受けている。大妻女子大学の田中東子教授は「インターネットで意見を述べる女性が増えたことで、攻撃を加える人も増えた。炎上の背景には、『女性はこうあるべきだ』という期待がある」という——。 社会問題や政治問題に言及すると、叩かれる インターネットで社会問題や政治問題に言及する女性への誹謗中傷が止まらない。 2017年10月に自らの性暴力被害を記した『Black Box』を出版し、民事裁判を闘った伊藤詩織さん。2019年1月以来、＃MeTooに示唆を受けて職場での女性へのヒール靴強制に批判の声を上げた石川優美さん。2020年検察官の定年延長を可能にするための検察庁法改正案に反対するために「＃検察庁法改正案に抗議します」を創り出した笛美さんと、このハッシュタグに添えて意見を投稿したきゃりーぱみゅぱみゅさんや小泉今日子さん。

政府が日本学術会議の会員候補6人の任命を拒否した判断に関心が集まっている。東京工業大学の西田亮介准教授は「今回の政府の判断は問題だ。しかしその背景には大学に対する日本社会の不信がある。厳しい世論に向き合わなければ、学問の未来はない」という——。 野党は臨時国会でもこの問題を追求する構えだが… 新政権が誕生してひとつきが経った。自民党総裁選から安倍政権の継承を掲げて、デジタル化の推進や携帯電話料金の値下げ、はんこの廃止、不妊治療への保険適用など、世論の反発が起きにくい政策を矢継ぎ早に投入している。政権の出だしも順調で、内閣支持率も総じて高く、長期政権となった前政権からの移行はそれなりに順調にみえる。 そのなかで大きな関心が高まっているのが、日本学術会議の任免をめぐる問題である。既報のとおりだが、105人の推薦リストのうち、6人の任免を政権が拒否したことから、学界のみならず、大きな反発が上がっ

これから衰退するのはトヨタだけではありません。あらゆる自動車メーカーがそうなります。 今、自動車業界は過去100年間とはまったく違う構造変化に見舞われていると言われています。その結果、今から20年後、2040年頃には自動車産業から時価総額200兆円企業が3～5社誕生すると予測します。 上位3～5社の中に、トヨタ、フォルクスワーゲン、GM、フォード、メルセデス、ルノーといった旧来の自動車メーカーの名前は1社ないしはゼロでしょう。そのほかの上位企業はグーグルやアリババといった異業種の企業となるはずです。 今後は電気自動車への移行と、自動運転技術の実用化により、乗用車を製造販売するという伝統的なビジネスの収益性が下がります。既存の自動車メーカーの時価総額は、過去に紡績メーカーや化学メーカーなどがその道をたどったようにトップ企業でも時価総額1兆円を切るような水準に下がるはずです。

上海留学で知り合った中国人の女の子から連絡が来た まず、世間で暴利を上げたと目されているのが、マスク不足に乗じて新型コロナ以前の数倍という価格で、中国製“ナゾノマスク”を販売していた業者だ。 しかし、「正直、全然儲かりませんでした」と明かすのは、不動産営業職の傍ら、副業として中国製マスクを日本で販売していた高山幸太さん（仮名・36歳）だ。 「8年ほど前、上海に語学留学していたことがあるんですが、そのときによく行っていたバーで働いていた中国人のバイトの女の子が、3月末頃にWeChatで連絡してきたんです。聞けば、『中国のマスク工場にツテがあるから、日本でマスクを売らないか』って。 そのときネットで調べたら、日本では50枚入りマスク1箱が最安値でも4000円で売られていた。つまり1枚あたり80円です。一方、その工場からは1枚あたり約30円で手に入るということでした。私は過去に中国から輸入した電

ふと苦々しい記憶がフラッシュバックした 「青森県の某市役所の者です。お父さんが波打ち際に打ち上げられて亡くなっていました。海に身投げして自殺したみたいです」 西良太（仮名・37歳）の携帯電話に青森の市役所の職員から連絡があったのは、23歳の暑い夏の日のことだった。 その言葉を聞いた瞬間、一粒だけ涙がこぼれた。 オヤジ、死んだのか──。 悲しみなのか、怒りなのか、よくわからない感情が込み上げ、良太の胸はぐちゃぐちゃになった。 ふと、頭の片隅に父親の顔がフラッシュバックする。父親の記憶は、どれも苦々しいものだった。良太にとって、父親は絶えずギャンブルや女性に溺れていた身勝手な存在という記憶しかない。 良太の父親は、かつては電車の整備員をしていた。しかし、友人の会社の保証人になり、多額の借金を抱えたことで一家の転落が始まっていく。父親は借金の返済のためにギャンブルにハマり、良太が3歳の時にマイホ

コロナ禍で「会議はオンライン」という企業が増えた。ITツールに不慣れな人は肩身の狭い思いをすることもある。しかしジャーナリストの溝上憲文氏は「新しい仕組みに追いつけない、あるいは斜に構えて学ぼうとしない人は、コロナ禍の業績悪化にのみ込まれて今の居場所すら失ってしまう恐れもある」と忠告する——。 「オイオイ、何やってるの」テレワークで小バカにされる中高年社員 コロナ禍の出社制限で出勤日の半分は在宅勤務という人も珍しくない。コロナ前は定時に全員そろって出社していたが、今は時差通勤で出社・退勤時間もバラバラ。職場の風景もすっかり変わった。 仕事をする上で大事な社員間のコミュニケーションや会議も対面からオンラインに変わった。通勤など移動時間や場所が限定されない便利なツールでもあるが、一方でうまく使いこなせない人も多く、いわゆるオンラインデバイドとも呼ぶべき問題も顕在化しはじめている。 広告業の人事

日本育ちでロシア国籍の弁護士、ベロスルドヴァ・オリガさんは、日本語、ロシア語、英語のトライリンガルにもかかわらず日本を拠点に活動している。しかも「日本ほど、すてきで住みやすい国は他に存在しない」として、今後も日本に住み続けたいという。オリガさんが考える日本の魅力とは——。 決まって聞かれる「いじめられた経験はあるか」という質問 こんにちは。弁護士のベロスルドヴァ・オリガです。前回までの資格試験や英語の勉強法の記事には、多くの温かいコメントを頂きました。どうもありがとうございます。コメントの中には、私自身が日本に住み続け、日本で弁護士として働く決断をしたことについて、興味を持ってくださった方もいらっしゃいました。 そこで、今回は、私が日本社会に対して抱いているすてきな印象と、外国籍者として住む上での覚悟についてお話したいと思います。 ご存じの方もいらっしゃると思いますが、私はロシア・シベリア

騒動の「当事者」がTwitterで持論を大展開 ここしばらく「飛行機内マスク拒否男性」がネットを含め、メディアで多数取り沙汰されている。9月7日、釧路空港から関西国際空港に向かう予定だったLCCのピーチ・アビエーションの機内でマスク着用を拒否した男性が、当騒動の主人公だ。 客室乗務員に対して威圧的な態度を取ったとされ、航空法73条の「機内の秩序を乱す安全阻害行為」にあたるとして新潟空港に同機は緊急着陸。男性は機内から降ろされた。結局、同機は2時間15分遅れで関空に到着した。 今後同社は燃料費や新潟でのスタッフの人件費等を請求する可能性もあるという。場合によっては、乗客も「商談が吹っ飛んで損害が出た！」などと言い、裁判を起こすかもしれない。彼のマスク非着用を危惧する周辺の乗客は別の席に移動し、彼が飛行機から降ろされる時は拍手も巻き起こった。 その後、「マスク未着用途中降機乗客」というツイッタ

コンビニでつり銭をトレーで渡されて激怒した高齢男性がいたという。男性は一体何に怒っているのか。大手住宅設備メーカーの顧客対応部門に約20年勤務してきた酒井由香氏は「クレームをぶつける人のなかには、個人的なストレス解消として店員に怒りを爆発させるタイプがいる。理屈を説くよりも、相手が怒りを抑えられない人だと認識することが大切だ」という——。 「客を客だと思っていない態度だ！」 新型コロナウイルス対策で浸透しつつある「ニューノーマル（新しい生活様式）」。さまざまな場面で今までと違う対応や応対に遭遇しても、多くの人は素直に受け入れているが、中には新しい様式に馴染めず、不満を募らせ、企業に対して苦情としてぶつける生活者も存在する。先日聞いた、ソーシャルディスタンスに関するクレーム例を紹介しよう。 平日の昼下がり、コンビニエンスストアのレジ前で会計をしていた高齢の男性が突然、店員に対して怒り出した。