これをお読みのデバイスも、ひょっとしたらアップル製――？　MacBookやiPad、そしてiPhoneなどのヒットにより、いまや世界中に顧客をもつ同社は、このほど史上初の時価総額1兆ドル（約111兆円）企業となった。その折も折、創業者にまつわる暴露本が、海の向うで出版されるというのだ。 *** すい臓がんを患っていたスティーブ・ジョブズ氏がこの世を去ったのは、2011年10月のことだった。享年56。1976年に前身となるアップルコンピュータをスティーブ・ウォズニアックと共に立ち上げたジョブズ氏は、いわずと知れたカリスマ経営者であると同時に、91年に結婚した妻との間に1男2女をもうけた父でもあった。 ところが彼らのほかに、かつての恋人との間にもうけた娘がいる。9月4日に発売される『Small Fry』の著者、リサ・ブレナン・ジョブズ（40）さんだ。 「タイトルには、親が子を呼ぶ“おちびちゃん

派手なファッションとかジャラジャラしたピアスとかもそうだけど視覚情報として威嚇してきてる訳じゃん？ そりゃ差別というか区別されるでしょ わざわざ怖がらせる格好しておいて「ファッションだから！ビビんなよダセーな」 みたいなこと言われても余計怖いし

作家・演出家の鴻上尚史氏が、あなたのお悩みにおこたえします！　夫婦、家族、職場、学校、恋愛、友人、親戚、社会人サークル、孤独……。皆さまのお悩みをぜひ、ご投稿ください（https://publications.asahi.com/kokami/）。採用された方には、本連載にて鴻上尚史氏が心底真剣に、そしてポジティブにおこたえします（撮影／写真部・小山幸佑）この記事の写真をすべて見る ※イメージ写真 鴻上尚史の人生相談。「帰国子女の娘の、個性的な洋服がクラスで浮いた存在に」と相談者。娘に普通の服を買ってあげるべきか悩む母に、鴻上尚史が答えた生き延びるための戦略とは？ 【相談2】「帰国子女の娘が潰されそうです」（相談者：38歳　女性　フォトグラファー） 小学校5年の娘がいる母親です。夫も私も写真家で、半年前までの6年間、家族はアメリカに在住していました。娘はおしゃれな夫の影響を受けて洋服に興味

アカマイ・テクノロジーズは8月23日、同社のbot検知システムをチケット販売サイト運営会社のイープラスに導入した結果、悪質なbotによるアクセスのブロックに成功し、チケット買い占め問題を改善できたと発表した。チケット購入のアクセスのうち9割超がbotだったという。 チケット販売サイト「e+」（イープラス）を運営するイープラスは、以前からチケットの転売目的と疑われるWebサイトへのアクセスに悩まされていた。これまで、難読文字や図形問題をユーザーに解かせる方法などを検討してきたが、難読文字は自動解析で突破されるためほぼ効果がなく、図形問題を提供する外部サービスも止まることがあったりと、期待する効果は得られなかった。 そこで、同社はキー入力やマウスの動きなどの振る舞いを機械学習してbotを検知・制御できるアカマイの「Bot Manager Premier」（BMP）を導入。BMPで、ある先行販売

やれ甲子園でいいとこまで行った高校が弱小だっただの 巷に溢れるオタクカルチャーだの漫画だの 震災で生まれた感動ドラマにオリンピックへの結束 障碍者を見世物にした感動ドラマにジャニタレ、声優崩れのアイドルの絶叫過剰演技 ビジネスマンのサクセスストーリーに就活生の就活ドラマ ブラック企業の愛社物語 ニートのニート脱出物語 あっちで汚らしい愛玩ネコに「ご主人様」としゃべらせれば こっちでは暗躍する外人が日本で陰謀を企ててる、というプロットを吹聴する それに対抗するは日本を憂う中年40代のヒーロー()たちだ いい加減にしてくれよ 世の中、そんな都合よく「ストーリー」は存在しない 勧善懲悪もほとんどないし、努力が報われることも少ない 胸のすくようなスカッとジャパン()も存在しない ただただ事象の積み重ねだ

南米ブラジルのアマゾンで、先住民の保護に当たる政府機関は、これまで確認されていなかった部族の姿を撮影することに成功したと発表しました。 場所はアマゾン奥地の、ペルーとの国境付近で、ドローンを使って撮影されました。 映像では、森の中で弓矢のようなものを持って歩く、複数の人の姿が捉えられています。 「国立インディオ基金」では、この地域に暮らす文明から孤立した先住民について調査を続けてきましたが、今回撮影されたのは、その中でもこれまで確認されていなかった部族とみられるとしています。 ＡＰ通信によりますと、確認された人は合わせて16人に上るということです。 国立インディオ基金によりますと、ブラジルでは文明から孤立した部族が100余り確認されていて、過去には外部との接触が伝染病の流行を招いたこともあることから、直接的な接触をせずに調査を行っています。 国立インディオ基金は「こうした映像が、先住民保護