“カーボンファーミング”は気候変動に対する農業の答えになるのか？

4月中旬、アメリカのエネルギー高等研究計画局（ARPA-E）は、アメリカ国内の農地の土壌の炭素貯留量の増加を目的とした、新たな投資機会を得たと発表した。 農業を含む土地利用では、耕起に伴って土壌中から大気に放出される温室効果ガスは、地球上の25%を占めているという。昨年合意した、地球の温度上昇を2度未満にするという国際的合意（COP21）に、化石燃料の使用量削減が鍵となっている一方で、こうした土地利用による温室効果ガス放出に対処しなければ、この目標を達成することは不可能だと考えられる。同時に近年の農業活動によって、天然の土壌中の炭素貯留量がかなり減少した。しかし土壌中の炭素にアプローチすることは、農業による温室効果ガスの放出を減少させることや追加で土壌中に炭素を貯留することができる。このように、植物の光合成の力を使い、炭素を土壌中に貯留する農業を「カーボンファーミング」と呼ぶ。 「土壌に炭

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「植物の光合成の力を使い、炭素を土壌中に貯留する農業」