ヘルスケア・サービスの利用シーン（1）――事業化に向けた五つの成立条件

事業化が難しいヘルスケアサービス 高齢化社会の拡大、医療費の増大など、社会的要因により予防医療や健康増進の対策・促進が急務となっている。病気になってから治すのではなく、病気そのものを予防したり、健康を増進したりするヘルスケア・ソリューションを提示することが、社会的要請に応えるだけでなく、個人の健康なライフスタイル実現に貢献することにつながる。 近年のセンシング技術や集積技術などの進化は、生体データや生活データ（健康データ）を「見える化」（デジタル化）を容易にした。代表的なデバイスは、体組成計や活動量計、血圧計などで、採血などの身体侵襲を伴わずにデータを取得することが特徴だ。パソコンやスマートフォン、多機能情報端末などとの連携・融合も進み、高い利便性で健康管理を可能にするヘルスケア・サービスが登場してきている。 一方、個人がヘルスケア（疾患予防や健康増進）に積極的に関与するのは、病気になり、