IT企業における緊急事態宣言でのリモートワークによるパフォーマンス低下は7.5％に留まる

paizaは、同社が運営するITエンジニア向けの転職・就職・学習プラットフォーム「paiza（パイザ）」が、ITエンジニアが働いている企業、およびITエンジニア職に就いている個人を対象に実施した、新型コロナウイルス感染症の影響による緊急事態宣言解除後の、リモートワーク実態に関する調査の結果を12月8日に発表した。同調査は、企業に対しては11月2日～15日の期間、個人に対しては10月18日～25日の期間に行われている。 調査対象の企業に、ITエンジニアのリモートワークを導入しているかを尋ねたところ、導入企業は9割近くに達した。 新型コロナウイルス感染症の収束後に、ITエンジニアのリモートワークを実施するかを尋ねた質問では、リモートワーク導入企業では約8割が引き続きリモートワークを実施すると回答している。 新型コロナウイルス感染症の収束後も、リモートワークを継続する理由としては（複数回答）、「

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ご時世だなぁ