タレントも政治発言「どんどんするべき」 大川総裁に聞く芸能と政治の関係 « ハーバー・ビジネス・オンライン

東京高等検察庁の黒川弘務前検事長の定年延長をめぐる問題が、大きな話題になった。小泉今日子やきゃりーぱみゅぱみゅなどのツイートが波紋を呼び、「#検察庁法改正案に抗議します」というツイッターデモが巻き起こったのは記憶に新しい。 芸能人の政治発言に賛成する声があがる一方、「影響力があるから発言に気を付けろ」「楽曲のファンでなくなった」など否定的な意見も見られた。果たして、芸能人は政治について発言するべきではないのだろうか？ 今回、江頭2:50や阿曾山大噴火などが所属する芸能事務所「大川興業」の代表であり、日本全国の泡沫（インディーズ）候補からアメリカ大統領選挙まで、政治の「現場」を長年追いかけてきた大川豊総裁に話を聞いた。 5月4日には首相会見で新型コロナに対する政府見解を安倍晋三首相に問うた大川総裁。切っても来れない「政治」と「芸能」の関係についてどう思うのか――。 ――緊急事態宣言解除直後（

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大川総裁。僕と一緒に年食ったな／