オフィスにIoT座布団、リクルートの働き方改革

リクルートは2018年末、働き方改革の一環で東京・八重洲の本社オフィスのレイアウトを一部リニューアルする。それに先立ち、IoT（インターネット・オブ・シングズ）を使ってオフィスの利用実態を調査。社員がPC作業をする執務スペースと会議室スペースをともに3割減らしても業務に支障がないことをつかめた。 同社は空きスペースの確保による具体的な効果を示していないが、年間のオフィス賃料に換算して数千万円以上に相当する空きスペースを確保できるとみられる。リクルートの佐野敦司総務統括室長は「確保できたスペースは、社員が集中して作業したり休憩したりする場作りにつなげていきたい」と話す。 今回リニューアルするのは持ち株会社のリクルートホールディングスと共同利用している1フロアだ。最も多い時で社員400人が執務できるスペースと、定員が6人から16人までの約30の会議室からなる。リニューアルに当たって「働く社員の