投資家は東洋ゴムの惨状に愛想をつかした

国内タイヤ4位の東洋ゴム工業の株価下落が目立つ。 東洋ゴムの株価は2015年3月に免震ゴムのデータ改ざんの不祥事発覚を受け、2700～2800円からいったんは2107円の安値をつけたものの、その後は本業のタイヤの好調により、急回復、上昇して、2015年8月には上場来高値の3030円をつけ、時価総額も3000億円を超えて国内3位の横浜ゴムと肩を並べた。 ところが、足元の株価は6月7日の終値で1274円と半値以下になっている。今年5月13日の第1四半期決算の発表では円高による収益後退と昨年発覚した免震ゴムをめぐる不祥事に関する特損を理由に、今2016年12月期の業績予想を下方修正。株価は300円超の大幅な下落となった。5月27日には改革の担い手とされていた駒口克己会長が突然辞任した。 ガバナンス改革を断念して辞任？ 突然、会長を辞任した駒口克己氏は65歳で、京セラ出身。同社の複写機部門を再建し

[gorinstrategy]

2016年6月9日記事