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あなたの会社で新規事業の芽が摘まれる理由
東京に本社を置き、100年以上の歴史を持つ大手上場メーカーのA社。BtoBで安定した業績を上げており、直... 東京に本社を置き、100年以上の歴史を持つ大手上場メーカーのA社。BtoBで安定した業績を上げており、直近の売上高は微増ながら利益は過去最高水準にあります。ただ、近年は取引先の業況が芳しくなく、低価格の海外製品の流入が増えてきていて、先々の業績見通しは決して明るくありません。 「まだ余裕のある今のうちに」と、社内に新規事業を検討するプロジェクトが創設されました。プロジェクトリーダーには、過去に主力事業で実績のある田中浩治課長(仮名、40代)が専任で任命されました。A社では、新規事業の検討に専任者が配属されるのは珍しいことです。月1回、役員会とは別に重役も参加するプロジェクト会議が設定され、その様子から社内でも「今回の取り組みは会社も本気なようだ」と注目が集まりました。 この会社では、過去に新規事業で成功し、その後に出世コースを進んだ人が少ないことは、社歴のある従業員なら誰もが知っていること