マルイや蔦屋家電が店で商品を"売らない"ワケ

マーケティング戦略コンサルタントであり、『売ってはいけない』の著者でもある永井孝尚氏によると、「ネットが当たり前になったおかげで、“リアル店舗2.0”とも呼ぶべき新たな潮流が生まれている。キーワードは『売らない店舗』だ」という。そこで、新しいリアル店舗のあるべき姿を語ってもらった。（本記事は、同書の一部を再編集したものです） リアル店舗は、もうオワコン？ 「買い物はスマホ」という人は多いだろう。わが家も、買い物の大半はネットだ。幅広い商品を選べるし、翌日には届く。店から持ち帰る必要もない。しかも安い。 私は夏用のTシャツもネット注文だ。好きな色を選び、好きな刺繍にネームを入れて、自分好みのTシャツに仕上げることができる。 こんな時代なので、「もう店で売るのは無理……」と思う店があってもおかしくない。だが、現実には、ネット普及でリアル店舗の新しい可能性が生まれている。 あえて店で売らないのだ

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丸井2014年から5年かけて商品売上を追求する「百貨店型」から、テナントの家賃収入を追求する「ショッピングセンター型」に変革し、さらに売ることを目指さない「デジタル・ネイティブ・ストア」へと変わりつつある。

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ショールーム化して企業から家賃収入

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「目当ての商品の実物を確認したい」とか「何か面白いものがあるかもしれない」という目的がないと実店舗には足は向かわない。「品ぞろえ豊富」な家電量販店は前者だし、後者の代表は「ドン・キホーテ」だろう。