テレビ局の番組制作"凍結"で見えない活路

「新型コロナウイルスの影響は極めて大きいと覚悟している。2020年4～6月（の業績）は少なくともリーマンショック並みに落ち込む前提で覚悟している」――。 東京都知事が「感染爆発の重大局面」と述べた翌日、3月26日の定例会見で、テレビ東京ホールディングスの小孫茂社長はそう語った。2008年のリーマンショックで景気が急速に悪化したとき、各社の放送事業が大きく落ち込んだ。2010年3月期に民放大手で減収額が最も大きかったTBSは329億円（前期比約14％減）、次いで日本テレビが212億円（同約15％減）となった。こうした事態の再来が早くも現実味を帯びている。 テレビで流れるコマーシャルには、個別の番組に紐づく「タイム広告」と、視聴率に紐づいた「スポット広告」がある。例えば、スポーツイベントが中止になったことでスポンサーの広告出稿がなくなり、タイム広告に影響が出ているテレビ局もある。また、「春休み