大統領選後の株価予測で必ず押さえるべき真実

11月の第1週は、世界的な株価上昇となった。この1週間で株価が下落した国は、モロッコくらいなものだ。主要国を見ると、日本では日経平均株価が週間で5.9％、TOPIX（東証株価指数）が5.0％の上昇となった。アメリカ株では、ニューヨークダウが6.9％、ナスダック総合指数が9.0％もの上昇で週を終えている。 こうした市況の地合いは、10月の最終週の薄暗い雰囲気とは、真逆だった。日経平均は2万3000円割れから一気に2万4000円超えとなっており、戸惑いを感じた投資家が世間では多いのではないだろうか。 株価上昇は驚くには当たらない ただ、当コラムの読者の方にとっては、前回に筆者が「投資家としては、ドタバタすることなく、株式の個別銘柄や株式ファンドなどを買い持ちして、おいしいお茶でも味わいながら、のんびりと株価の上昇を待っていればよいのではないだろうか」と書いたので、喜んでおられる方が多いことと思