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沿線人口の減少などで、ただでさえ経営の厳しさが指摘されてきた地方交通が、コロナ禍によりさらなる苦... 沿線人口の減少などで、ただでさえ経営の厳しさが指摘されてきた地方交通が、コロナ禍によりさらなる苦境に立たされている。そのような状況下にあって、「従来型の投資は控えつつも、ポストコロナを見据え、デジタル分野への投資は予定通り進めていく」と話すのは、北関東・東北エリアを中心にバス事業などを展開する、みちのりグループの松本順CEOだ。 ポストコロナ期において、地方交通の姿はどのように変わるのか、また、みちのりグループが今後どのような事業展開を図っていくのかについて、松本氏に聞いた。 みちのりグループは、みちのりホールディングス傘下の各交通事業会社のローカルブランドを重視して事業展開を行っているため、「みちのり」という企業名はあまり知られていない。同グループは、経営共創基盤(産業再生機構の元中心メンバーによって2007年に設立)の100%出資によって2009年に設立。2021年4月現在、岩手県北バ