｢馬との接し方｣で､あなたの課題が分かる

女性の役職比率を上昇させようと、女性管理職やその候補者への研修を積極的に行う企業が増えている。日本郵政グループの日本郵便もその1社。社員約20万人中、女性は約4万人。もともと国の事業だったこともあり、女性が出産後も仕事を続けやすい制度は充実しているのだが、キャリアアップを目指す女性はとなると、話は別だ。 日本郵便人事部女性活躍室の一木美穂室長は「育児休業から復職しても、超過勤務ができずほかのスタッフの負担が重くなることから、肩身の狭い思いをしている女性が多い。昇進の話があっても遠慮して手を上げず、結果として管理職になる女性が少ないのが現状」と語る。 管理職の女性も、「管理職として自分がふさわしい話をしているのか、自問自答している」と悩みを打ち明ける。同じ管理職でも、上位の役職局長は男性が多数で、「アイデアや意見を出してもなかなか生かされないといったモヤモヤした感情を抱いている人もいる。男性