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JTB再建、猶予は2年 資金調達も攻め手欠く 山北社長「デジタル対応不十分だった」 - 日本経済新聞
JTBが事業モデルの転換を迫られている。山北栄二郎社長は日本経済新聞の取材に応じ、本社ビル売却や人員... JTBが事業モデルの転換を迫られている。山北栄二郎社長は日本経済新聞の取材に応じ、本社ビル売却や人員縮小などを前倒しで進め「今の状況が2年続いても耐えられる財務基盤を作り上げた」と述べた。足元の苦境は構造改革の遅れが新型コロナウイルス禍で顕在化したため。裏返せば、2年後までに事業構造を転換していなければ、再成長の道は険しい。発言からJTBの現状と戦略を読み解いた。「ウェブでJTBと検索する人は限られている。デジタルの接点が増える中で対応が不十分だったのは事実だ」
2021/10/09 リンク