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2016年05月01日04:05 昭和天皇(在位1926-1945) カテゴリ戦争責任 manfor Comment(0)Trackback(0) Twitterで、こんなツイートが話題になってたので。 このレス見てアホみたいに笑ってる pic.twitter.com/3plkiRE0J1— しのの (@SNNRNA) 2016年4月30日 突拍子もなく言わせてもらうが。 (Twitterで面白いツイートがあるとちょっかい出してみたくなるのが、ブログ主の悪い癖) 昭和天皇は終戦の年に、責任をとり退位、そこで昭和時代を終わらせればよかった。 さすれば。1945年からはじまる昭和の次の御世(平成と名付けられたかはわからない)を、公務から解放された身での四十何年もの余生としてまっとうしたに違いない。 本気でそう思う。 第一次大戦の重圧にロシア国民が耐え切れず革命が起きたとき、ニコライ二世は説得を
PEL205 @PEL205 こういう限られたスペースでこそ怪文書には凄まじいパワーを発揮すると思う次第である。五七調の軽妙なリズムに怒涛の情報量を詰め込み読者の脳細胞を掻き回す、つまり怪文書は艶笑要素こそ玉に瑕だが現代の俳句川柳狂歌と言うべき世界に誇る文化なのではあるまいか? んなわきゃないか。 2016-05-01 15:02:38 PEL205 @PEL205 見よ!貞操の洗濯場を爆進する童貞の機関車の英姿! 飢餓と貞操の対峙、生活と性欲の争闘を画ける凄惨な絵巻を、人類の二大使命を交戦せる地球上を、無軌道に爆進する装甲車。唇の礫、乳房の手榴弾、素脚の砲列、アルコールの嵐、ウインクの煙幕を衝いて猛進!猛進!(続く) 2016-05-01 19:46:58 PEL205 @PEL205 (続き)轟然天地に響く我らの機関車の巨吼を聞け。見よ!童貞の機関車の爆進する処、不景気を吹き飛ばし、貧
もうね、自国のランキングが気に入らないからと言って「不当に低い評価」とかレッテル貼ったり、より都合のいいランキングの指標を自国のランキングが気にいった以外に大した根拠もなく「妥当」だとか評価したり*1するのは、それこそ“妥当”ではないと思うんですよ。 以前の記事で取り上げた国を対象に、国境なき記者団(RWB)による報道の自由度ランキング順位、同スコア、フリーダムハウス(FH)による報道の自由度のスコア、同サブスコア1〜3を以下に表示します。 国名 RWB順位 RWBスコア FHスコア FHサブスコア1 FHサブスコア2 FHサブスコア3 ベルギー 13 14.18 11 2 4 5 ドイツ 16 14.80 20 6 10 4 オーストラリア 25 17.84 23 6 10 7 イギリス 38 21.70 25 9 9 7 アメリカ 41 22.49 21 6 10 5 フランス 45
報道特集で完全論破された、「ガソリン、燃料不足」により「助かるべき命が多数犠牲」になったとする、「美しい日本の憲法をつくる国民の会」のビラがこれです(´・_・`) https://t.co/akHwlUo9IH
昨秋の結党以降、主に本拠地・大阪以外の選挙では連敗が続いているおおさか維新の会。4月24日投開票の京都3区補選は国政選挙の「初陣」だったが、惨敗を喫した。「おおさか」と地名を冠した党名に加え、やはり発信力を誇る橋下徹氏の不在も大きいようだ 国政政党「おおさか維新の会」が昨秋の結党以降の選挙で、本拠地・大阪以外の連敗が止まらない。参院選の前哨戦として重視した衆院京都3区補選(4月24日投開票)は、国政選挙の「初陣」だったが、民進党候補にトリプルスコア以上の大差で惨敗を喫した。候補者の知名度不足が最大の理由だが、やはり「おおさか」と地域を冠した党名も背景にあるようだ。橋下徹前大阪市長らと初めて結成した国政政党「日本維新の会」に戻すべきだとの声も内部から上がっているものの、改名を繰り返していることに加え、橋下氏の肝いりで決まった党名だけに松井一郎代表らのこだわりは強い。ただ、結果が出ない現状に、
座談会(1) 組体操に賛成/反対はもう古い! みんなで考えよう組体操の意義・荒木達雄(日本体育大学 教授) ・細川暁子(東京新聞 記者) ・内田良(名古屋大学 准教授) ■組体操指導の権威と 問題を追う記者に聞く組体操の危険性が知られていくなかで、組体操の全廃を選択する自治体も出てきた。 はたして、「安全な組体操」を模索することはできないのだろうか。組体操の意義とはそもそもどこにあるのだろうか。組体操指導の権威と、問題を追い続ける記者との対談を通して、そのあるべき姿を考えた。 この座談会は、4/29(金)に配信した「【映像資料】組体操の専門家 荒木教授から学ぶ」と合わせて企画したものである。映像資料に示した実践をおこなうに先だって、まずもって今日の組体操問題をどのように理解しておくべきか(本記事)、そして安全に指導するためのコツとは何か[5/4(水)配信予定:学校の先生 必読!「安全指導」
豪の次期潜水艦開発、日本は落選…仏を共同相手 http://www.yomiuri.co.jp/world/20160426-OYT1T50027.html?from=ytop_top これは当然の話でしょう。 確かに当初の豪州の想定に一番近いのは日本の潜水艦でした。 ドイツのフランスもペーパープランしかなかったわけです。 ですが兵器、特に潜水艦のようにお値段が張るものは性能だけではなく、外交的あるいは政治的な要素が大きく関わってきます。実際当初と政権も代わりました。 「製品がいいものが売れる」とは限りません。果たしてその「いい製品」が本当にいいものか、ということも問題です。 国内では「世界で最も優れた日本潜水艦が有利」と自画自賛している向きが結構降りました。ですが、その世界一とか優れた、というのは本当ですか?と疑うのが海外のお客さんです。 だって、他国に日本潜水艦のユーザーはいないわけで
共産党や社民党、及び彼等との共闘路線に大きく舵を切ったかに見える民進党のスローガンを聞いていると、遠い昔に引き戻されるような感覚を覚える。 というのも、「自民党政権は大企業の走狗であり、従って戦争をしたがっている(大企業の利益の為に若者達を戦場に送りたがっている)」と言わんがばかりのプロパガンダを、彼等は白昼堂々と流しているからだ。 こんな事は、遠い昔からの惰性でやっているとしか思えず、時代錯誤が酷すぎて、殆ど正気とは思えない程だ。 歴史を直視すれば「時代が変わった」事が分る 歴史を振り返れば、確かに市場の拡大を求める大企業は自国政府と深くつながり、軍事力で弱小国を威圧して、出来れば植民地化し、それが不可能なら、「不公正な取引条件での貿易拡大」を強要するように策謀した。これが大国の「国益」であり、帝国主義であった。 しかし、第二次世界大戦を境に、この動きは著しく鈍化した。 米国のウィルソン
安倍首相は小学生から「プログラミング教育を必修化」と産業競争力会議で表明しました。 教える人材を手当出来ない情勢から、街のパソコン教室以下とも言われる高校の必修科目「情報」の失敗を繰り返すのは必至です。 「情報」はワードやエクセルなどを教えるだけの存在に成り下がったり、厄介者扱いで受験向け科目に振り替えられたりしています。2003年の必修化時にはそれなりの理想は掲げられていたのですが、情報専門の人材が高校に入ることはほとんど無く、教える先生の大半は数学などの教諭が夏休み3週間の講習会で免許取得認定を受けたのでした。 今回も小中学校で同じことが起きると申し上げてはばからないのは、子どもの数が減っていく時期にぴたりと合致しているからです。 18歳人口の推移グラフです。2003年の「情報」必修化はハイティーン人口が急速に減っていくタイミングで実施されました。 高校側には新教科導入に即応する新しい
春の運動会シーズンがやってくる。けが人が相次いで問題になった組み体操をめぐり、教育現場では模索が続く。実施継続を決めた自治体の中では、教員たちが安全にするための教え方や、大技でなくとも見栄えがする工夫などを学び始めたところもある。 「最初は同じ体格の子同士でやらせてみましょう」。4月22日、千葉県市川市のスポーツセンター。日体大の三宅良輔教授が、体操服姿の教員たちに語りかけた。集まったのは小学校の体育主任ら39人。同市教育委員会が初めて開いた組み体操の安全指導研修会だ。 組み体操では、大きな子は下になり、小さな子が上に乗るのが一般的。あえて同じ体格の子で組ませるのは、上も下も体験させることが狙いだ。 「下の人の耐える重みを知っていれば、乗る時に『痛みを軽減させよう』という気遣いが生まれる。上に乗ってグラグラと揺れる不安定さを知れば、下になった時に『しっかり支えよう』という気持ちが生まれる」
パンパカ工務店 @kitanihonganba 日本の「報道の自由」は香港や韓国より下なのか 国連を利用して「醜い日本人」を世界に売り込む活動家 jbpress.ismedia.jp/articles/-/467… 国連を売名に利用する「人権派」弁護士 著者の池田 信夫氏は この記事で訴えられた模様 pic.twitter.com/NOvRVeRWE3 2016-04-30 20:32:05 リンク JBpress(日本ビジネスプレス) 日本の「報道の自由」は香港や韓国より下なのか 国連を利用して「醜い日本人」を世界に売り込む活動家 | JBpress(日本ビジネスプレス) 戦争で話題になるよりはましだが、これは日本政府が世界に対して情報を発信する努力を怠ったことも原因だ。「クールジャパン」などという自己満足ではなく、悪質な「人権屋」を排除して正しい日本の姿を世界に伝える対外広報の戦略を考
激甚災害指定に関して 遅いという指摘が多いですが、以前の記事に書いたように、東日本大震災を例外とすれば過去の激甚災害と比べて指定時期に大した差はありません。 最初の地震(2016年4月14日21時26分頃 震度7)の後、安倍首相は河野防災担当大臣を本部長とする非常災害対策本部を立ち上げています。 平成28年4月14日 平成28年(2016年)熊本県熊本地方を震源とする地震非常災害対策本部会議 平成28年4月14日、安倍総理は、総理大臣官邸で「平成28年(2016年)熊本県熊本地方を震源とする地震非常災害対策本部会議」(第1回)に出席しました。 http://www.kantei.go.jp/jp/97_abe/actions/201604/14saigai.html 翌15日の時点でも「関係機関が一体となって、被災者支援に先手先手で取り組んでいただきたいと思います。」*1と述べてはいるもの
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