「いま暇でしょ」「上が決めたことだから」、部下のやる気をそぐ一言
やる気の無い部下や後輩、やる気の出ない自分。それを会社のせいにしたり嘆いたりしても始まらない。部下や後輩のやる気が高まるように働きかけ、自分のやる気は自分でマネジメントする。その方法を、日経ITプロフェッショナルの過去記事を再編集して紹介する。 大手システムインテグレーターで主任を務める鈴木さんは、若手SEの中島くんのことで頭を悩ませていた。中島くんはもともと、言われた以上のことをする「やる気のある若手」だったが、最近はその積極性が影を潜めてしまった。 鈴木さんが思い当たるのは、2週間前のある出来事だ。その日、忙しかった鈴木さんのところに、中島くんが自分で作成した企画資料を持ってきた。「精いっぱいやったので、締め切り前に出来上がりました。査読をお願いします」「あっそう、じゃそこに置いといて」。こんなやり取りをした。 鈴木さんが企画資料を査読できたのは、翌日の夕方だった。査読してみると、さほ
［独自記事］マツダの新エンジン、熱効率で世界最高達成へ トヨタ超え
マツダが2019年10月に投入する新型ガソリンエンジンの最高熱効率で、世界最高値に達する。トヨタ自動車が2017年に発表した最高値の41％を上回る。量産機で世界初とされる超希薄燃焼（スーパーリーンバーン）を実現し、トヨタ超えを果たす。 2019年5月24日に日本で発売した新型ハッチバックとセダンの「3」（旧アクセラ）に、同年10月から排気量2.0Lの新型ガソリン機「スカイアクティブX」を搭載した車両を用意する。最高熱効率は43％前後とみられるが、正確な数値を公表するのは投入時とされ、焦点はガソリン機開発史の節目となる45％にどこまで近づけるのかと言える。 燃費試験モード「WLTC」のほぼ全域で、燃料と気体（空気か排ガスを含んだ気体）の質量比で30～40になる超希薄な混合気による燃焼を実現する。理論空燃比（14.7）で燃焼する一般のガソリン機に対して、2倍以上薄い混合気で燃やすわけだ。熱効率
テスト駆動開発とマイクロサービスのせいで短命に終わったスマホゲームの話
「悪い方が良い」原則をご存じだろうか？ プログラミング言語「Common Lisp」の開発に携わったことでも知られるソフトウエア技術者リチャード・ガブリエル（Richard Gabriel）氏が1990年に発表した有名なエッセイ「The Rise of ``Worse is Better''」で主張したソフトウエア開発の考え方だ。 このエッセイでガブリエル氏は、美しく完全に設計・実装されるより、単純で雑に設計・実装されたソフトウエアの方が良いと説く。彼は前者を「正しいやり方」「MIT/スタンフォード式」、後者を「悪い方がよい原則」「ニュージャージー式」と呼び、ニュージャージー式がいかに優れているか様々な事例を挙げて説明する。 これは一見とても奇妙に聞こえる。 ソフトウエア開発では通常「美しい設計」や「美しいコード」が尊まれる。「車輪の再発明はするな」とか、「階層構造に分けて、要素をいつでも
令和のシステム障害第1号はどこだ？改元後のトラブル10連発まとめ
令和が幕を開けた2019年5月1日、改元対応に関する目立ったシステムトラブルは発生しなかった。だが10連休が明けた2019年5月7日、大阪市や名古屋市、仙台市で改元対応の不備によるシステム障害が発生。ゆうちょ銀行やみずほ銀行、楽天銀行で連休明けのアクセス集中に関するトラブルがあった。 多くのシステムが改元対応やアクセス集中を乗り切った一方で、トラブルはなぜ生じたのか。改元のその日に起こったトラブルから見ていこう。 仕様のずれに気付かず「31年5月」を印字、第1号は上天草市 改元日の2019年5月1日、熊本県上天草市は同月6日まで発行する水道使用量の検針票に「31年5月分」と誤って印字していると発表した。検針票はもともと元号を省略した和暦で年月を印字しており、正しくは「元年5月分」と印字するはずだった。 水道局の職員は月初に契約世帯を巡回し、水道使用量を確認してハンディー端末で検針票を出力し
Windowsの令和対応パッチ配信が始まらず、10連休に間に合わない懸念も
日本マイクロソフトによる新元号「令和」に対応するためのWindowsの更新プログラム（パッチ）の配信時期が不透明になっている。2019年4月22日午後の時点で、まだ配信が始まっていない。 同社は「現在、米国の技術チームが準備を進めているところで、まだ配信時期は確定していない。22日中の配信開始はない。10連休に入る前の26日までの配信開始を目指している」（広報）が、間に合わない可能性もある。「全製品で同時期に配信せずに、Windows 10/8.1/7などの製品によって配信開始時期を変えることになるかもしれない」（同）と説明する。 今後配信する予定のパッチは、Windowsの時刻制御をつかさどる「日付と時刻」を修正して令和に対応する。平成の次が令和だという内部ロジックを実装して、2019年の1月から4月までが平成31年で、5月以降が令和元年と認識させる。かな漢字変換機能も修正して、令和を変
新入社員はメールが書けない、基礎から教えないとトラブルに
「デジタルネーティブ世代」と呼ばれる新入社員たち。メールは日常的に使いこなしているはずだから、特段教える必要はないだろうと思うのは大きな間違いだ。若者たちの連絡手段は、LINEかSNSがメイン。ビジネスメールは書き方を知らないどころか、PCでメールをやり取りしたことがほとんどないという新入社員だっている。 社会人となると、まともなビジネスメールをやり取りできなければ、業務が成り立たないし、事故やトラブルにつながる恐れもある。ベテラン社員なら常識と思うことが、新人には通用しないケースは多々ある。そこで今回は、新人に教えるべきメールの注意点を整理しよう。 ビジネスメールの書き方は分からないという前提で 筆者が実際に大学生たちに話を聞いたところ、「就職活動のときは大学から与えられたメールアドレスを利用しているが、それ以外のアドレスを持っていない」「携帯メールのアドレス、フリーメールのアドレスを持
トラブルの収拾つかず、謝り方を知らないITエンジニア
ITの現場にはトラブルがつきもの。時として「謝る」場面がある。しかし謝り方を間違えると、かえって火に油を注ぎかねない。4日間で、上手な謝り方をマスターしよう。 あるシステム開発のプロジェクトでトラブルが発生。その直後に開かれた打ち合わせの場での話だ。立腹気味のユーザー企業のシステム担当者に会うなり、システム開発会社のITエンジニアが最初にこう言ったという。「今直面しているこの問題、解決させましょう」――。 システム開発会社側の火消し役としてその場に居合わせた、大手SIerのAさんは「謝りもせずにいきなりそう言うとは…」と、ITエンジニアの一方的な態度にあっけに取られた。 「今こそユーザーの協力が必要だというのに」――。Aさんがおそるおそるユーザー企業の担当者の様子をうかがうと「勝手に解決すればいいじゃないか」という表情。Aさんは「とても協力など得られそうにない雰囲気になってしまった」と振り
若手技術者が年収800万円を要求、怒った課長の非常識さ
最近、Twitterで次のようなユーザー企業の話をつぶやいたら大反響があった。「優秀な技術者（もちろんプログラマー）を採用しようとした某企業。応募してきた若手技術者に『年収800万円以上なら就職してもよい』と言われ、面接官の課長は『私の給与よりはるかに高い』と怒ったそうだ。でも米国企業では技術者が1000万円近くで、現場のマネジャーが500万円なんて当たり前のこと」。 このつぶやきに対して、1日でリツイートが4000以上、「いいね」が6000以上あり、いわゆる「バズる」状態になった。日本企業に勤める技術者たちの秘めたる思いを強く刺激したようだ。この「極言暴論」でも何度か指摘している通り、なぜ日本企業では管理職に比べて、技術者などの専門職の給与水準が低く抑えられているのか。特に優秀な技術者なら誰もが理不尽だと感じていた日本企業の常識を、その若手技術者はあっさり無視してみせたわけだ。 結果とし
経営者はパソコンなんか使わないぞ、技術者の時代錯誤に驚く | 日経 xTECH（クロステック）
いやぁ、随分笑わせてもらった。何の話かというと、最近、政財界で組織のトップとパソコン利用について耳目を集めた例の騒動である。騒動の舞台はもちろん日本経済団体連合会（経団連）と国会だ。経団連会長とサイバーセキュリティー担当大臣が「パソコンを使えない」との疑惑や事実が騒ぎの発端だった。この騒動は本当に笑えた。言っておくが、経団連会長や大臣が笑いの対象ではないぞ。騒いでいる人たちを笑ったのだ。あんたら、一体いつの時代の人やねん！ 2つの騒動について復習しておくと、最初の騒動の舞台は2018年10月下旬の経団連だ。火付け役となったのは「日立製作所出身の中西宏明会長が会長室に初めてパソコンを設置し、職員にメールを出した」との新聞報道。記事が出るや、Twitterなどのソーシャルメディアでは「経団連の歴代会長はパソコンを使っていなかったのか」との驚きの声が上がり、「IT後進国ニッポンの象徴」などといっ
スーツにリュックは非常識、合成皮革の靴もダメ | 日経 xTECH（クロステック）
これまでは、周囲から正当な評価を得るためのスーツの選び方について解説してきました。まずスーツはサイズにこだわって選びます。スーツの色は自分が相手にどのような印象を与えたいかによって、紺色か灰色のどちらかを選びます。黒を選ぶのは非常識なので、選んではいけません。と、前回まではここまで解説しました。 今回はスーツを離れて、バッグと靴の選び方を取り上げます。バッグや靴などのビジネスアイテムでも、あなたが常識だと思っていることが実は非常識といったことがあるでしょう。せっかく自らの印象を高めるスーツを選んだとしても、ほかのアイテムの選び方に失敗すると印象を損なってしまうかも知れません。 ビジネス現場のリュックにメリットなし まずバッグから解説していきます。あなたは通勤にどのようなバッグを使っていますか。SEはノートPCやコード類、資料などを持ち歩くことが多く、荷物が重くなりがちです。そこでリュックサ
東証がシステム障害の原因公表、メリルリンチがIPアドレスを重複使用 | 日経 xTECH（クロステック）
日本取引所グループ傘下の東京証券取引所は2018年10月23日、9日に株式売買システム「arrowhead」で起こったシステム障害のより詳しい原因や再発防止策などを公表した。合わせて東証の宮原幸一郎社長に月額報酬の10%を1カ月間減額するなどの経営幹部の処分も発表した。
ZOZOで注文したスーツが不良品に、出荷延期も驚きの急展開 | 日経 xTECH（クロステック）
今回の話は、筆者が2018年9月26日の夕方から、翌27日の夕方までの丸1日の間に体験した物語である。そのことを念頭に置いて、読み進めていただきたい。 9月26日の午後5時過ぎ。筆者のスマートフォンに【お詫び】のタイトルで始まるメールが届いた。この瞬間、何の話なのかは察しがついた。筆者が2018年7月3日の発売初日に注文したZOZO（旧スタートトゥデイ、10月1日に社名変更）の「ビジネススーツ」と「ドレスシャツ」のセットの出荷が再び延期になったとの連絡である。これで二度目の納期遅延になる。 皮肉なことに、筆者にお詫びのメールが届いた26日の前夜には、テレビ東京のドキュメンタリー番組「ガイアの夜明け」でZOZOの前沢友作社長が「ZOZOの野望」として大きく取り上げられていた。お詫びメールを読みながら、昨晩の映像が筆者の頭をかすめた。現場はテレビで放送された美談だけのはずもなく、もっと泥臭い。
日本IBM全面敗訴の深層 「議事録」が決め手に | 日経 xTECH（クロステック）
IT関連トラブルを検証する日経コンピュータのコラム「動かないコンピュータ」から、裁判に発展した事例を再録しました。本記事は、日経コンピュータ2012年6月7日号の「動かないコンピュータ」です。 なぜ10対0なのか―。実質的に日本IBMの全面敗訴となった「スルガ銀―IBM裁判」第一審判決の判決理由が明らかになった。東京地方裁判所の判断を左右したのは、両社幹部によるステアリングコミッティーの議事録だった。書面として残された証拠の重要性が改めて浮き彫りになった。 勘定系システムの開発が失敗した責任を巡り、スルガ銀行と日本IBMが互いを訴えたスルガ銀―IBM裁判。2012年3月29日に東京地方裁判所が下した判決は、日本IBMの責任をほぼ100％認定する内容だった。本誌5月24日号で報じた通り、その理由を示す判決書が5月中旬にようやく公開された。 日本IBMは「営業秘密を保護するため」として判決書の
「IT棄民」の企業が急増中、見捨てられても気づかない愚 | 日経 xTECH（クロステック）
「誰からも相手にされない企業、というか、存在すら認知されない企業って日本に数多くあるんですよね。そしてどんどん増えている」。最近、ITコンサルタントやITベンダーのマーケティング担当者と話していて、そんな話題がよくのぼる。何の事か分からない読者も多いと思うが、説明の前にそんな企業にレッテルを貼っておく。記事タイトルにある「IT棄民」だ。ITに関して見捨てられた企業のことだ。 そもそも「棄民」とは、政府などに見捨てられた人々のことを指す。もう少し広い意味で使われて「棄民世代」といった言い方もある。就職氷河期でもあった日本経済の長期低迷期に社会に出た人たちのことを指し、いわゆる「ロスジェネ世代」である。IT棄民の場合、見捨てられたのは人ではなく企業だ。ITベンダーだけでなく、ある意味、我々のようなIT系メディアからも見捨てられてしまって、最新ITの恩恵を受けられない存在になってしまっているのだ
カドカワ川上量生社長が語る、サイトブロッキングの必要性
出版事業や動画配信事業を運営するカドカワの川上量生社長は日経 xTECH／日経コンピュータの取材に応じ、著作権侵害コンテンツを多数掲載した海賊版サイトへのアクセスを遮断する「サイトブロッキング」を政府が容認するに至った経緯と、将来の望ましい法制度について語った。 サイトブロッキングの議論はコミックを中心にした海賊版サイト「漫画村」を機に始まったことではなく、「3、4年前から必要性を主張していた」と川上氏は明かす。だが、著作権を含む知的財産の保護に関する政府の会合などで議論を呼びかけても、具体的な議論は進まなかったという。 「海賊版は作品の泥棒であり、表現の自由の侵害に当たらない」。川上氏はカドカワを通じて他の出版社にもブロッキングの必要性をこう説いて回った。だが出版社は表現の自由を尊重する意識が強く、当時は賛同を得られなかった。 こうした雰囲気が一変したのが、コミックスや小説などを扱う海賊
残業したがる社員、働き方改革の厄介者を減らす術
政府主導で進む働き方改革。企業でも取り組みが進んでいる。しかし実際に本格化すると、改革にかかわる社員やその上司の思い込み、誤解がもとで、改革が進まないことが見えてきた。いわば改革を阻む厄介な存在である。 厄介な存在がどういったもので、どんな策で突破すればよいのか。日立ソリューションズの社内で長年、働き方改革を推進し、その経験を踏まえて顧客企業向けにコンサルティングを手掛けるエバンジェリストが自らの経験を踏まえて切り込む。 働き方改革の推進役としてオフィス現場の担当者と接していると、気がかりな人と出会うことがある。「夕方6時に帰るなんて嫌だ。残業してもっと仕事がしたい」と訴える人だ。ある現場でその理由を尋ねると「担当しているプロジェクトの企画書のクオリティをもっと高めたいから」という返事が返ってきた。 こういう発言をする部下を好ましいととらえる上司も少なくない。自身が若いころ、毎日残業して成
［特報］27億円の賠償巡り新たなIT裁判始まる、文化シヤッターが提訴
アルミ建材大手の文化シヤッターが、販売管理システムの開発が頓挫した責任は委託先の日本IBMにあるとして、約27億4000万円の損害賠償を求めて日本IBMを提訴していたことが、日経コンピュータの取材で明らかになった。 文化シヤッターは2017年11月に東京地方裁判所へ訴訟を提起した。同社は2017年度第2四半期決算（2017年7～10月）で、販売管理システムの開発継続断念に伴う17億4500万円の特別損失を計上済み。同システムの開発委託で日本IBMに支払った費用などの返還を求める。 文化シヤッターが既存の販売管理システムを刷新するプロジェクトを始めたのは2015年3月のことだ。文化シヤッターは日本IBMに提案依頼書（RFP）の作成を委託。そのRFPに基づき複数のITベンダーから提案を受けたうえで、日本IBMをシステム構築の委託先として選定した。 日本IBMの提案は、販売管理システムの構築にE
日本郵便がハード保守契約を全面見直し、ITベンダーの反発は必至
日本郵便が情報システムで使うハードウエアに関する保守契約の方針を刷新する意向を固めた。日経コンピュータの取材で分かった。 24時間保守を原則として採用せず、故障機器の修理を1週間分まとめて実施するなど過剰サービスを減らして、ハード保守費を従来の2割程度に減らす。2018年夏以降の新規入札案件から新方針を適用する。既存の保守契約は既に条件を見直す交渉に入った。 鈴木義伯専務執行役員CIO（最高情報責任者）は「現行の保守契約はITの技術変化を反映していない。サービス過剰でコストが高止まりしている」と話す。NTTデータ出身の鈴木CIOは日本取引所グループのCIOを経て2017年4月に日本郵便のCIOに就任して以来、見直しを模索してきた。 新方針ではITベンダーと契約する保守のパターンを品質が低いほうから「スポット保守」「日中週1保守」「日中保守」「24時間保守」の4つに分ける。そのうえで、ハード
本業のネットサービスで停滞感、楽天の携帯電話事業参入は背水の陣か
楽天が4G向け周波数帯の割り当てを申請し、携帯電話事業者として参入すると表明したことが話題となっている。通信事業の視点ではなく、EC（電子商取引）を主体としたネットサービスという楽天本来の事業視点から、楽天の携帯市場参入を考えてみたい。 話題となった突然の携帯電話事業参入 EC大手の楽天は2017年12月14日、総務省が4G向けとして追加予定の1.7GHz帯と3.4GHz帯の割り当てを申請し、携帯電話市場に参入すると発表。年末のビッグニュースとして大きな話題となっている。 楽天は以前より通信事業に積極的に取り組んでおり、固定通信事業として楽天コミュニケーションズを持つほか、MVNOとしてモバイル通信サービス「楽天モバイル」も展開。11月に買収したプラスワン・マーケティングの通信事業と合わせて140万契約を獲得するなど、個人向けのMVNOとしては最大手とも言える規模にまで成長させてきた実績が
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［特報］日本最大のIT企業が誕生へ、NTTが国内外のIT事業統括会社を新設
