スマホ出荷台数、世界3大メーカー「全滅」。逆にシャオミは増加 - すまほん!!
新型コロナウイルス（COVID-19）により、各経済指標に壊滅的といっていい影響が現れていますが、コロナの脅威は「5G元年」で盛り上がるはずだったスマートフォン業界も直撃しました。騰訊網をもとにお伝えします。 Canalysが発表したグローバルスマホ市場2020年第1四半期（1～3月）レポートによると、出荷台数は前年同期比13%減少。 主要メーカー別でも上位3メーカーはそれぞれ、Samsung 17%（6000万台）減、華為17%（4900万台）減、Apple 8%（3700万台）減と、「全滅」。 更に悲惨なのはOPPOで、これまで数年間連続で守り続けていた「世界5大メーカー」から転落し、この統計では「その他」枠へ。第5位の座は、この苦境の中で出荷台数を3%伸ばした兄弟メーカーのvivoに取って代わられました。 安定して世界第4位につけている小米はなんと出荷台数9%増。「なにをどうやったの
【最新版】業界人は知っておきたい日本のスマホアプリゲーム市場規模と推移(2011〜2023)｜もっとい｜エンタメマーケター
【2023年最新版にアップデートしました】 2022年の国内スマホゲーム市場は1.24兆円と前年比96%で2年連続の市場縮小となりました。市場規模だけでなくスマホゲーム人口の減少も始まったことが大きな要因かと思います。この10年でスマホゲームの牽引によってゲーム市場が大きく成長した結果、ユーザのゲーム選択がコンソール、モバイル、PC、アーケードなど幅が広がり、ゲームのニーズが多様化しています。ゲームのニーズはむしろ拡大していると言えるため、悲観する必要ありません。シンプルにあらためて「ゲームのニーズ」「ゲームの生活の中での役割」に向き合うことが成功のヒントです。 【2022年最新版にアップデートしました】 2021年の国内スマホゲーム市場は1.3兆円とはじめての前年比割れとなりました。要因はコロナ禍に先行成長した分の反動と、10年目になるスマホゲーム市場の頭打ち=スマホゲームとしての新体験
TEMO山田@Unityでゲーム制作など on Twitter: "次男のタブレットが壊れたので、妻の出産・入院時に動作確認用スマホを貸し与えていたが、どうも様子がおかしい。 定期購入メールの通知がちらっと見えて、まさか！！ 課金認証や子供向けな設定がオフのままで、課金履歴がヤバいことに。 https://t.co/CoJju75Ndw"
次男のタブレットが壊れたので、妻の出産・入院時に動作確認用スマホを貸し与えていたが、どうも様子がおかしい。 定期購入メールの通知がちらっと見えて、まさか！！ 課金認証や子供向けな設定がオフのままで、課金履歴がヤバいことに。 https://t.co/CoJju75Ndw
「格安スマホ」で急成長したあのベンチャーは、なぜ倒産したのか？（帝国データバンク情報部） @moneygendai
携帯電話などの通信端末に挿入されているSIMカードには、持ち主が契約している大手通信会社（キャリア）や持ち主を特定する個別番号などが記録されている。 日本の大手キャリアが販売している端末は、その会社でしか使えないSIMカードが挿入された「SIMロック」状態になっており、このロックがない端末をSIMフリー端末という。 SIMフリー端末ならば、通信費が高い大手キャリアに縛られず、自由に通信費がより安価な通信会社を選ぶことができる。そこに商機を見いだし、急成長を遂げたベンチャー企業がプラスワン・マーケティングだ。 プラスワン・マーケティングは、2012年10月に設立。大手電機メーカーが携帯事業から撤退する中、格安SIMフリー携帯端末の販売によってスマホ市場に風穴を開けるべく、2013年10月にオリジナルスマホブランド「freetel」を発売。設立からわずか数年で急成長を遂げた。 「freetel
ミクシィの1Qは85％の営業減益 止まらぬ「モンスト」不調 責任者変更で原点回帰へ
ミクシィが8月9日に発表した2020年3月期第1四半期（19年4～6月）の連結決算は、売上高が前年同期比39.9％減の207億8000万円、営業利益が同85.2％減の16億3700万円、最終利益が同84.4％減の11億3400万円と減収減益だった。主力のスマートフォンゲーム「モンスターストライク」（モンスト）の不調が響いた。 セグメント別の業績は、モンストなどのゲーム運営やプロスポーツチームの経営などを含む「エンターテインメント事業」の売上高が前年同期比38.9％減の199億7000万円、営業利益が68.4％減の41億7200万円。 モンストで新キャラクターの投入や「BLEACH」などの人気IPとのコラボレーションを行ったものの、アクティブユーザー数やARPU（ユーザー1人当たりの平均売上高）が前年同期から減少したことが収益減につながった。 SNS「mixi」や写真・動画共有サービス「家族
端末割引はOK、docomo withはNG 「完全分離プラン」の中身を整理する
端末割引はOK、docomo withはNG 「完全分離プラン」の中身を整理する：法改正で義務化へ 総務省は、3月5日に「電気通信事業法の一部を改正する法律案」の閣議決定を行った。この法改正が国会で可決されれば、分離プランは法律で義務化される。そもそも分離プランとは何か。義務化で何が変わるのか。
スマホゲーム、総崩れ？ 各社の“冴えない決算”
ドワンゴの位置情報ゲーム「テクテクテクテク」のプレイ画面。ゲーム内容を評価するユーザーも少なくないが、うまく収益化に結び付かず…… 売上高900万円に対し、営業赤字が8億600万円――これは、ドワンゴのゲーム事業（2018年4～12月期）の業績だ。ドワンゴの親会社、カドカワが2月13日に発表した決算説明資料によれば、ドワンゴが昨年11月から提供している位置情報ゲーム「テクテクテクテク」の不振が響いたという。当初は19年3月期通期で売上高50億円、営業利益25億円を見込んでいたが、「課金要素が少なく当初予算に対して大きなマイナスになった」（同社）としている。 テクテクテクテクは、プレイヤーが現実世界を歩くと、位置情報を基にマップが塗りつぶされていくスマホゲームだ。AR（拡張現実）技術を活用し、巨大化した小林幸子さん、ゴジラ、エヴァンゲリオンの使徒などが出現する、というインパクトも話題を呼んだ
コロプラが赤字転落、上場来初 販管費ふくらむ
コロプラが2月6日に発表した2018年10～12月期連結決算は、3億7600万円の最終赤字（前年同期は13億5200万円の黒字）だった。売上高は98億4800万円（前年同期比20.4％減）、営業損失は1億9900万円。赤字転落は上場以来初。 売上の多くを占めるスマートフォンゲーム事業では、日本国内向けに「バクレツモンスター」をリリース。既存タイトル「クイズRPG魔法使いと黒猫のウィズ」や「白猫プロジェクト」では、テレビCM、Web上でのプロモーションに加え、グッズの制作、リアルイベントの開催などを通じ、同社は「ユーザーとのエンゲージメント向上を試みた」と説明している。 ただ、販管費が31億3500万円（前年同期は27億3500万円）と膨らんだ。 コロプラは12年12月に東証マザーズに上場。14年4月に東証1部に変更した。 関連記事 コロプラ、純利益46.7％減 「白猫」など売上減少 コロプ
Androidユーザーは、低価格と引き換えにプライバシー権を完全に放棄している - iPhone Mania
米テレビネットワークCNBCが、テクノロジー企業とユーザーのプライバシーについて取り上げました。Appleがユーザーのプライバシー保護を尊重しているのに対し、ユーザーの情報を販売して利益を得るGoogleやAmazonの姿勢に疑問を投げかける内容となっています。 クックCEO「テクノロジー企業の言葉を信じてはいけない」 Facebookの約5,000万アカウントが乗っ取りの危機にあったことや、Googleがユーザーに分かりにくい形でユーザーの位置情報を収集していたことが明らかになり、テクノロジー企業とユーザーのプライバシーの問題が改めて注目を集めています。 Appleのティム・クック最高経営責任者（CEO）は先日、VICE Newsのインタビューに応じ、Appleが顧客のプライバシーを重視する姿勢を改めて強調するとともに「テクノロジー企業が、サービス改善のために個人情報が必要だ、と言っても
オーストラリア、中国ファーウェイを５Ｇから締め出し
香港（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 中国のスマートフォン・通信機器大手ファーウェイ（華為技術）は２３日、オーストラリア政府から、次世代通信規格「５Ｇ」を使った同国の無線ネットワークへの参入禁止を通告されたと発表した。 ファーウェイはツイッターへの投稿で、オーストラリア政府の判断について「消費者をひどく失望させることになる」と述べ、「ファーウェイは５Ｇにおける世界のリーダー」だと強調した。 これに先立ちオーストラリアでは、ファーウェイと中国政府の関係について国家安全保障当局が懸念していると伝えられていた。 オーストラリア政府は２３日に発表した声明で、「オーストラリアの法律と相反する外国政府から司法管轄外の指示を受けている可能性が大きい」通信機器メーカーが関与すれば、オーストラリアの携帯電話会社が「不正アクセスや干渉から５Ｇネットワークを守ること」ができなくなる可能性があると説明した。 この声明では、中
崖っぷちからの生還 – Isoparametric – Medium
崖っぷちからの生還気がつけば会社は売上がない状況なのにもかかわらず社員は100人を超えようとしていた。 計算すればわかることだが、100人の給与を払うことを考えるといかに安い給料だとしても100人×60万（保険、税金や間接費含む人件費）として、月に6,000万かかる計算である。 100人の組織を毎月維持することはメチャクチャ大変なのである。 安定的に月に6,000万の利益を出せるサービスを作ることは並大抵の話ではない。 会社は2009年に複数社から7,000万を調達していたわけだが、それが１ヶ月ちょっとで溶けてしまうレベルだ。（だから、普通は売上が立つまで組織を拡大しない） が、國光さんはそういう意味では凡人ではなかったといえる。 そして、その頃に丁度ホットだったのが、Mobage、GREE問題である。 どの会社もどちらのプラットフォームにゲームをリリースするかを考えていた時代だ。 （個人
スマホ代、1万～2万円上げ＝「実質0円」是正要請で―ドコモ （時事通信） - Yahoo!ニュース
NTTドコモが主要スマートフォンの端末代を近く引き上げることが16日、分かった。新規の契約者にとって端末の購入費などが現行より1万～2万円程度増えることになる。総務省が「実質ゼロ円」といった過度な端末値引きを是正するよう求めたことに応じた。販売代理店に支払う販売奨励金を抑え、新規契約者への過剰な現金還元に一定の歯止めをかける。 端末代を引き上げるのは、米アップルのiPhone（アイフォーン）など、「実質ゼロ円」の端末が対象。引き上げ幅は端末によって異なる。 携帯大手で過度な値引きの是正策が判明したのは今回が初めて。実際に店頭で販売される端末の価格は、販売代理店が設定しているため、ドコモは代理店に方針に沿った対応を求める。
サムスンがスマートフォン事業で日本から撤退か
By Timo Kuusela サムスンは2014年10月に曲面ディスプレイスマートフォン「GALAXY Note Edge」を日本先行発売しており、日本市場に力を入れてきました。しかし、2014年12月時点でサムスン製スマートフォンのシェアが4％まで下落していることから、サムスンが日本のスマートフォン市場から撤退するのではないか、と報じられています。 Withdrawal from Japan?: Samsung Considers Withdrawing Smartphone Business from Japan | BusinessKorea http://www.businesskorea.co.kr/article/8992/withdrawal-japan-samsung-considers-withdrawing-smartphone-business-japan 2015
変化するスマートフォン市場に残された3つの戦略 - FutureInsight.info
サムソンの「GALAXY S5」販売不振のニュースを見ながら、変化するスマートフォン市場について考えました。 サムスン「GALAXY S5」、販売不振との報道--幹部刷新も検討か - CNET Japan 上の記事にも書かれているのですが、そこまで一気に減少したとかではないのです。 「GALAXY S4」の発売後3カ月間の販売台数が1600万台だったのに対し、GALAXY S5の同期間の総販売台数は1200万台だったと報じている。 とのことなので、ざっくり言うと前機種とくらべて25%減っている程度。でも、このトレンドがもうスマートフォン市場はこれまでのものとは全く違う局面に入ってしまってことを示しています。簡単に言うと、これまではトップクラスのメーカーしか作れなかったハイスペック端末がどのメーカーでも作れるだけのノウハウが蓄積されたので、もうこれまでの最新性能をタイムリーに提供すれば市場が
モバイルOS、スマートフォン - 2014年のモバイル業界はこうなる (1) 2014年のモバイル業界はこうなる その1 | マイナビニュース
2013年のモバイル業界を最も象徴していたのが、先日米AT&T CEOのRandall Stephenson氏が語った「(米国の)スマートフォン普及率は飽和に近付いており、戦略を見直す時期が到来した」というコメントだ。同氏の語る現在の米国での普及率は75%、日本ではその水準が49.8%となっている。つまり、米国での出来事は1年～1年半ほどで日本に波及する可能性が高い。そんな戦略転換の時期に差し掛かった2014年のモバイル業界を展望してみる。 現在、米国ならびに日本のモバイル業界で起きているのは「新規顧客の獲得競争」だ。魅力的な端末やサービスであったり、料金で顧客を惹きつけて、新たに回線を契約してもらおうというものだ。もちろん、既存のフィーチャーフォーンを使うユーザーをより利益率の高いスマートフォンに誘導したり、あるいは他社から回線を乗り換えたユーザーに特別な割引を与えるなど「引き抜き合戦」
ScaleOut | Supership
2024年4月1日より、Supership株式会社は親会社であるSupershipホールディングス株式会社に吸収合併されました。 合併に伴い、存続会社であるSupershipホールディングスは社名をSupershipに変更し、新たな経営体制を発足しました。本件に関する詳細は、プレスリリースをご確認ください。 2024年4月1日より、Supership株式会社は親会社であるSupershipホールディングス株式会社に吸収合併されました。 合併に伴い、存続会社であるSupershipホールディングスは社名をSupershipに変更し、新たな経営体制を発足しました。 本件に関する詳細は、プレスリリースをご確認ください。
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