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www.youtube.com ライブスケジュールはどうしても週末に固まるので、月曜はいつもブッキング関連のやりとりや資料の整理になる。面倒だけどこれをやらないと進まない。 最近日本人に限らずバンコクに来るミュージシャンのブッキングの協力要請が多いのだけど、現状俺がバンコク市内で付き合いのある小屋の数はせいぜい20箇所ってところでオーガナイザーとしてイベントを企画するならば、せめて50箇所くらいは演奏できる場所を知っておかないとすぐに手詰まりになる。バンコク市内だけでも少なく見積もっても数百軒のライブスペースがあるだろうし、弾き続けていればそんなに遠い目標ではないが、この街で生きているたくさんのミュージシャンやDJ達が日々鎬を削っているわけで、たいした腕もないのに旅行気分で来て現地の親切な人に世話してもらって外タレ気分…とかありえないし中途半端な奴を紹介するのは俺にとってなんの意味もない。

衝撃と畏怖 トランプ政権の誕生から12日が経過しました。営業日ということでいくといまだ10日にも満たないわけですが、同政権が発する大統領令に世界中が振り回されています。歴代の新大統領も、政権発足100日プランを作成し、一気呵成に懸案の処理にあたってきました。しかし、トランプ政権のアプローチはそれでは説明できないレベルでしょう。 既に、一つ一つが大論争を引き起こすような大統領令を乱発しています。TPPからの永久離脱、メキシコ国境との間の「壁」の建設の開始、キーストーン・パイプランの建設容認、75%の規制撤廃を目指す宣言、そして、イスラム7か国から入国の一時停止などです。それらの大統領令に加えて、閣僚の人事案が上院で審議中であり、米国内政上は最大級のイベントである最高裁判事の推薦も行われる予定です。 これらの大統領令に対しては、気まぐれな大統領と経験の浅いチームによる「無茶」であるとの批判があ

文　コロポンさん 妊娠したら、お腹が大きくなるということは知っている。妊娠すると、悪阻（つわり）というやつが襲ってきて吐き気がするらしい、ということは知っている。 だけど、その悪阻は、お腹が大きくなるよりもはるかに前からはじまるということをご存知でしょうか。 それも、妊娠2ヶ月からはじまるということを。 妊娠2ヶ月で「妊娠しました」報告するのは早いんじゃないか問題 妊娠2ヶ月で悪阻がはじまるなら、すぐにでも会社や同僚にその旨を伝えるべき、のはず。 でも、躊躇しませんか。「妊娠2ヶ月」という響きに。 妊娠2ヶ月のイメージ、どのようにお持ちでしょうか。 私のイメージは、いつ見たのかさえもわからないテレビドラマによって形作られたようでした。キッチンで「うっ」と吐き気を催し「もしかして」とひとり呟いたあと産婦人科に行くと「妊娠3ヶ月です」と告知されるお約束、あれです。 このうっすら残っていた記憶に

風俗街で出会うマキ（34歳）がユウジ（45歳）に出会ったのは21歳。2人が生まれ育った宮崎市内の風俗街でだった。 マキは働いていた飲み屋で知り合ったパチンコ依存症の夫と別れたところ。ユウジは日中ビルメンテナンスの会社を経営しながら、夜はデリヘル業（デリバリーヘルスという業種の風俗店）に携わっていた。ユウジもこの時点でバツ２だった。 2人は結婚。デリヘルやSM店経営の後、本業のビルメン経営の傍らで、一般社団法人「日本プレミアム能力開発協会」という団体を立ち上げ、その事業の一環で、2015年1月に「プレミアム親子食堂」を立ち上げる。これが、宮崎県内のこども食堂の先駆けとなった。 風俗業の経営から、法人立ち上げを経て、こども食堂へ。2人の軌跡はいかにもアヤシゲで、眉をひそめる人もいるかもしれない。 しかし、この2人のストーリーを、貧困の中で育った者たちが貧困の連鎖を断ち切ろうとしてきた苦闘のスト

公害PFOA 新連載！シリーズ「公害PFOA」【岡山・吉備中央編】 2023年秋、岡山県吉備中央町の水道水から高濃度のPFOAが検出された。1000人を超える町民が、少なくとも3年間、日常的に飲用していた。だがこの町に、PFOA製造工場は存在しない。原因は、企業が町外から持ち込んだPFOA含有廃棄物だった。【毎週火曜連載】 お知らせ Tansaがアジア探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」に加盟！／欧米に対抗するアジア独自のストーリーを アジアの探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」が、2024年4月に結成されました。スタート時のメンバーとして10か国18報道機関が加盟し、Tansaは日本から唯一の参加です。 保身の代償 共同通信、裁判で「長崎新聞は私企業」と主張=批判してはいけない存在? 長崎新聞は「私企業」だから、批判の対象としては晒されないーー。共同通信が

いい加減な薬物報道が誤解や偏見を助長している−−。 2016年、有名歌手や、元プロ野球選手など有名人の逮捕のたびに、薬物依存症に関する報道が多く出回った。 そのなかには明らかな間違いや、思い込みを前提にしたものがあった。依存症患者の回復に何が必要なのか。専門家と当事者が、正確な報道のためのガイドラインを作った。 ガイドラインに書かれていること「依存症については、逮捕される犯罪という印象だけでなく、医療機関や相談機関を利用することで回復可能な病気であるという事実を伝えること」 「『人間やめますか』のように、依存症患者の人格を否定するような表現は用いないこと」 ガイドラインは、望ましいこと編・避けるべきこと編あわせて17項目が並んでいる。2017年1月31日。東京・霞が関、厚生労働省の記者クラブであった記者会見で発表された。 参加したのは、国立精神・神経医療研究センターの精神科医・松本俊彦さん