ビフォーアフターって番組を娘が好きなので付き合っていました。今回は新日本プロレスの合宿所のリフォームです。リフォームの内容はちょっと置いておいて、今さらながらに驚いたのは中2の娘はプロレスをまったく知らないことです。覆面選手(獣神サンダー・ライガーだったかな?)が登場していたのですが、 どうしてマスクを取らないの? これを聞かれて返事に詰まったってところです。番組内容からプロレスはなんらかのスポーツ、それも格闘技系らしいぐらいは分かったようですが、プロレスと言うスポーツ(と言ってエエのかな?)自体の存在を知らないのです。マスクがなんらかのコスチュームらしいまでは推測できても、試合でもないのになぜにマスクをしているか(それもヘルメットまで被って)不思議だったようです。思い返してみると、そりゃ知らないだろうと思わざるを得なかったってところです。 でもって、なんとか説明しようとしてハタと困りまし
中国のアメリカ輸出用野菜の圃場にある禁煙の注意書き。需用者が求める安全に従ってさまざまな基準を遵守している(記事とは直接関係ありません) 前回は「日本食品標準成分表」の読み違えによって、生産者が農産物の栄養価を上げるために誤った努力をしているケースが多いと書いた。では、農産物の栄養価を適正にするために、本来はどのような努力をすればいいのだろうか。 栄養のある野菜作りは生産者の技術力による その基本は、第20回「おいしい農産物が出来る条件」で書いた4点が、出来た農産物の栄養価についても当てはめて考えることができるだろう。 なお、前回紹介した女子栄養大学栄養学部生物有機化学研究室の辻村卓教授執筆のページによれば、農産物に含まれるビタミン類は天候の影響に左右されることが多い一方、ミネラル類は、あまり関係がないということである。 ●野菜の旬と栄養価 ~旬を知り、豊かな食卓を~ http://veg
と米国を評した論文をTim Taylorが紹介している(Economist's View経由)。ディーン・ベーカー率いるCEPRの論文で、著者はRebecca Ray、Milla Sanes、John Schmitt。 論文の図1では、OECD各国の制度的に保障された有休休暇・有給休日の状況が以下のようにまとめられている。 日本の有給休暇は10日と他国に比べ少なく、有休休日はゼロだが、米国はいずれもゼロである。政府による規定が無いため、米国の23%の労働者には有給休暇が無く、同じく23%の労働者には有休休日が無いという。政府の調査によると、民間部門の平均的な労働者の有給休暇は10日で、有休休日は6日であり、日本を除く他のすべての先進国の法的に定められた最低基準を下回っているとの由。また、低賃金労働者(下位1/4)のうち有給休暇を有しているのが49%に過ぎないのに対し、高賃金労働者(上位1/
法令における漢字使用は,次の(2)から(6)までにおいて特別の定めを するもののほか,「常用漢字表」(平成22年内閣告示第2号。以下「 常用漢字表」という。)の本表及び付表(表の見方及び使い方を含む。 )並びに「公用文における漢字使用等について」(平成22年内閣訓令 第1号)の別紙の1「漢字使用について」の(2)によるものとする。ま た,字体については,通用字体を用いるものとする。 なお,常用漢字表により漢字で表記することとなったものとしては, 次のようなものがある。 挨拶 宛先 椅子 咽喉 隠蔽 鍵 覚醒 崖 玩具 毀損 亀裂 禁錮 舷拳 銃 勾留 柵 失踪 焼酎 処方箋 腎臓 進捗 整頓 脊柱 遡及 堆積 貼付 賭博 剥奪 破綻 汎用 氾濫 膝肘 払拭 閉塞 捕捉 補填 哺乳類 蜜蜂 明瞭 湧出 拉致 賄賂 関わ
先週末のことである。これまで子どもと関わる仕事を続けてきて、街なかでも子どもの姿にはよく注意を向けてきたつもりだったが、「リード」をつけられて歩く子どもをはじめて見た。 リードとか「ハーネス」とか言うらしい。Amazonで調べてみると、幼児用にけっこうたくさんの商品が出てくるから、需要は高いのだろう。「迷子ひも」なんて呼び名もあるようだ。リュックサックにヒモがついたようなものもある。自分が見たのは、リュックなどがついていないために、もう本当に「ヒモでつながれている」感じが目立つものだった。ヒモ部分も1メートルぐらいはあり、親子の身長差を補うというレベルでもない。 そのようなものを使うことがあるらしい、と聞いたことはあった。ネット上で調べると、実際に活用している親によるコメントも簡単に見つけられた。その内容はと言えば、想像通りで、「虐待だと説教された」「嫌味を言われた」など、周囲から否定的に
6月3日、4月に米オレゴン州の農地で未認可の遺伝子組み換え小麦の自生が発見された問題で、米国は原因特定の調査チームを拡大したことを明らかにした。写真は遺伝子組み換え小麦のサンプルを分析している様子。ソウルで5月撮影(2013年 ロイター/Lee Jae-Won) [ワシントン/ソウル 3日 ロイター] - 4月に米オレゴン州の農地で未認可の遺伝子組み換え(GM)小麦の自生が発見された問題で、米国は原因特定の調査チームを拡大したことを明らかにした。 米農務省のエド・カーレット報道官は、ロイターに対し、証拠や情報収集のチームが先週の発足時の9人から15人体制になったと述べた。また「GM小麦が流通していることを示す兆候は見られない」と説明した。
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