関東学院大学と横浜ウォーカー、そして、崎陽軒がタッグを組んで、コラボ商品を開発する「コラボ手みやげプロジェクト」。関東学院大学の3つのゼミからさまざまな企画案が寄せられたが、ついに最優秀賞が決定した! 果たして勝ち残ったのはどのチームだったのか? 今回はその最終審査会の様子を公開! 書類審査を通過した4チームが商品企画案をプレゼンテーション! 「コラボ手みやげプロジェクト」のテーマは、「モチモチとした食感を楽しめる、横浜らしいお菓子」。関東学院大学経営学科の小山嚴也(こやま・よしなり)ゼミ、天野恵美子(あまの・えみこ)ゼミ、真保智行(しんぼ・ともゆき)ゼミから全8チームがこのプロジェクトに参加した。2018年6~7月の書類審査を経て、今回の最終審査に挑むのは4チーム。商品名や素材、形などを詳しくまとめた企画書をたずさえ、各チーム約10分のプレゼンテーションと約10分の質疑応答が行われること
金沢区平潟湾でおぼれかけていた男女2人を救助したとして、金沢消防署(伊藤賢司署長)は8月10日、高校生ら5人に感謝状を贈呈した。感謝状が贈られたのは、関東学院大学の横山大凱さん(3年)と島森智也さん(同)、県立城郷高校の新屋敷直人さん(3年)と瀬戸駿太さん(同)、増田匠さん(当日は欠席)。 7月25日、平潟湾の海上で70代の夫婦がボートから海に転落。シーサイドライン金沢八景駅の高架下あたりを歩いていた新屋敷さんと瀬戸さんが2人の「助けてくれ」という声に気付いた。まず2人は周囲に協力を求め、その呼びかけに応じた増田さんと共に、女性を岸壁から引き揚げた。さらに、新屋敷さんは、異変に気付き駆け付けた横山さんと60m先のブイにつかまる男性のもとに、泳いで到達。横山さんと一緒にいた島森さんは119番通報し、到着した隊員の案内や誘導をした。救助された2人はその後救急搬送され、無事回復したという。 新屋
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ダブル・ディグリー・プログラムが2018年4月始動 -- 関東学院大学と海外大学で、学位の同時取得が可能に -- 米 セントラル・コネチカット州立大学、豪 ニューカッスル大学と連携 関東学院大学(本部:横浜市金沢区 学長:規矩大義)は、関東学院大学コミュニケーション学科での2年間に加えて、海外大学の正規課程で2年間就学することで、双方の学位が取得できるダブル・ディグリー・プログラムを、アメリカのセントラル・コネチカット州立大学(CCSU)とオーストラリアのニューカッスル大学(UON)との間で2018年4月から開始します。 関東学院大学では、CCSU、UONそれぞれと協定を締結し、双方の大学が提供する単位を認定することで、ダブル・ディグリー・プログラムを導入します。今回のプログラムを活用する学生は、関東学院大学の「学士(コミュニケーション学)」に加えて、CCSUでは「Bachelor of
~キャンパスを、学生が制作したイルミネーションで彩ります。~「クリスマス・イルミネーションコンテスト2017」12/19(火)~22(金)、関東学院大学横浜・金沢八景キャンパス 関東学院大学(本部:横浜市金沢区 学長:規矩大義)は、12月19日(火)~22日(金)の期間に、横浜・金沢八景キャンパスで学生たちが制作したイルミネーションを灯す「クリスマス・イルミネーションコンテスト2017」を開催します。 横浜バプテスト神学校を源流として、建学の精神にキリスト教を掲げる関東学院大学では、教会暦のアドベント(待降節)にあわせて、これまでにも各キャンパスを毎年イルミネーションで彩ってきました。これに加えて、2015年からは、学生が自由な発想で制作したイルミネーションを展示する「クリスマス・イルミネーションコンテスト」を開催しています。 企画に参加する学生たち10組36名は、点灯期間に向けて、趣向を
大規模な自然災害が頻発するわが国では、巨大地震、津波、噴火、豪雨などに起因する大規模災害に対して、国民の生命や財産を守ることは喫緊の社会的課題です。災害対策は、ハードとソフトの施策を有機的に組合せた対策が必要なものの、相互補完的な効果を定量的に評価する仕組みは、必ずしも十分に機能していません。減災を論じるには、より精緻で、現実的な災害予測が確立されていなければ真の減災とは言えません。さらに、復興に際しては、工学的アプローチに偏重することなく「人」「社会」の未来と希望を醸成する施策こそが必要とされています。 関東学院大学では、これまで自然科学や工学の領域において取り組んできた「防災」のアプローチに加え、「人」や「社会」の希望に目を向け、人文科学・社会科学領域のアプローチを融合させた、新しい「防災・減災・復興学」の構築と提唱をめざし、「防災・減災・復興学研究所」の発足を決定しました。本研究所で
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」(https://www.iza.ne.jp/economy/)に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
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iOSやAndroidのアプリをブラウザで簡単に制作できるサービス「Yappli(ヤプリ)」を提供するヤプリは10月16日、グロービス・キャピタル・パートナーズをリード投資家とし、伊藤忠テクノロジーベンチャーズ、既存株主であるYJキャピタル、川田尚吾氏を引受先とした第三者割当増資と、一部みずほ銀行などからの融資を合わせ、総額約6.7億円の資金を調達したと発表した。累計調達総額は約10.3億円になる。 Yappliは、クーポンやカタログ、ニュースなど20種類以上の中から使いたい機能を選択後、デザインを設定してコンテンツを登録するという、わずか3ステップでアプリを制作できるサービス。iPhoneやAndroid、タブレット端末のアプリを1つの管理画面から一括で制作・更新できることが特徴だ。配信したアプリのインストール数やストアランキングなどの分析もできる。 同社によれば2013年のサービス開始
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