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2017年4月4日のブックマーク (4件)

  • けものフレンズ考察を装ったアニオタ批判

    自分のブログに書くとなんだか炎上しそうなのでここに書くことにする。 けもフレ人気が各地で大爆発を起こしているが、さすがに褒められすぎ、評価されすぎ、持てはやされすぎである。 この作品はどう評価しても100点満点中あげられるのはせいぜい30~50点くらいである。 アニオタ界隈のけもフレを評価する声として「安心してみていられる」「脚がよくまとまってる」「やさしいキャラが魅力」などという言葉が交わされているが、これらは全て嘘っぱちのように聞こえてならない。 こんな薄い言葉で表現される毒にも薬にもならない作品は、「よくできましたね」くらいの評価を得ることはありえるが、猛烈に人を惹き付けて心を揺さぶる名作にはなりえない。 当に人の心をガッツリと射貫く作品というのは、たとえガタガタでブサイクな出来だとしても、何か一つくらい魂に響く「核」のようなものがあるはずだ。 「けもフレ」に心を揺さぶられた人間

    けものフレンズ考察を装ったアニオタ批判
    p_shirokuma
    p_shirokuma 2017/04/04
    おー、なんだか威勢の良い文章だが、匿名ダイアリーか。/40代以上でこれを書いているならお気の毒だが、20代以下でこれを書いているなら、面白い人だな、と思う。煮詰まってみて欲しい。
  • 閉店が続くアメリカ小売業「最期の日々」 | Business Insider Japan

    2018年3月、米トイザらスは700以上の全店舗の売却もしくは閉店を発表した。Business Insider/Jessica Tyler 2018年、アメリカでは3800以上の店舗が閉店する。ドラッグストア大手のウォルグリーン(Walgreens)、トイザらス(Toys R Us)、ギャップ(Gap)はそれぞれ数百店舗を閉鎖する。“小売業の崩壊”が業界を襲い、クリアランスセールとショッピングモールの閉鎖が広がっている。“小売業の崩壊”がアメリカに広がっている。2018年、アメリカでは3800以上の店舗が閉店する。 メイシーズ(Macy's)、シアーズ(Sears)、JCペニー(JCPenney)などの百貨店、トイザらス、衣料ブランドのBCBG、アバクロンビー&フィッチ(Abercrombie & Fitch)、Bebeなどが数十店舗を閉鎖する。

    閉店が続くアメリカ小売業「最期の日々」 | Business Insider Japan
    p_shirokuma
    p_shirokuma 2017/04/04
    写真は少し盛っている感じだが、他人事とは思えない。日本でも、モールはともかく、スーパーは撤退するところからは撤退していますからね。
  • AKB48の「負け組」たちのセカンドキャリア〜『存在する理由 DOCUMENTARY of AKB48』 - いつか電池がきれるまで

    存在する理由 DOCUMENTARY of AKB48 Blu-rayスペシャル・エディション 出版社/メーカー: 東宝発売日: 2016/12/14メディア: Blu-rayこの商品を含むブログを見る 内容(「キネマ旬報社」データベースより) 国民的アイドルグループ・AKB48に密着したドキュメンタリー映画第5弾。初代総監督・高橋みなみの卒業と横山由依新体制への移行の裏で起きたドラマなど、11年目を迎えたモンスターグループ・AKB48の裏側を映し出す。 この「AKB48の舞台裏を描いたドキュメンタリー」これで5作目になるそうです。 「総監督」高橋みなみさんの卒業から、2016年の総選挙で指原莉乃さんが初の連覇を達成するまでの時期がメインなのですが、あんまりメンバー、とくに主力メンバーが出てこず、とくに後半、監督がつんくさんに「アイドル」についてインタビューしたり、『週刊文春』に突撃したり

    AKB48の「負け組」たちのセカンドキャリア〜『存在する理由 DOCUMENTARY of AKB48』 - いつか電池がきれるまで
  • 結構な割合で、残業を好む人はそれをある種の「副業」だと思っている。

    電通の過労死問題を皮切りに残業規制が設けられることとなり、最終的に100時間を一応の上限とする事で残業規制が一応行われることとなった。 残業「100時間未満」規制、運送・建設業は5年間猶予へ 働き方改革実行計画を決定 政府は28日、働き方改革実現会議(議長・安倍晋三首相)の最終会合を開き、残業時間の罰則付き上限規制などを盛り込んだ「働き方改革実行計画」を決定した。政府は今秋の臨時国会で関連法の改正案を成立させ、2019年度の施行をめざす。 実行計画は、長時間労働の是正に向けた残業時間の上限規制と、非正社員の待遇改善を図る「同一労働同一賃金」が2柱。残業時間については、繁忙期も含めた年間の上限を「720時間(月平均60時間)」、きわめて忙しい1カ月の上限を「100時間未満」とすることなどを盛り込み、事実上青天井となっている残業時間に初めて法的な強制力がある規制を設ける。 (ハフィントン・ポ

    結構な割合で、残業を好む人はそれをある種の「副業」だと思っている。